薬害でも被害者でもないかもしれないのに - NATROMのブログ
タミフルと異常行動の因果関係については、現時点でははっきりしたことは言えない。はっきりさせるには、年齢・性別・重症度等を一致させたインフルエンザ患者を2群に分け、一方にのみタミフルを使用し、異常行動の出現頻度に差があるかをみればよい。差はないかもしれないし、タミフルによって異常行動が増えるかもしれないし、もしかしたらウイルスの増殖を抑制することで異常行動を抑制するかもしれない。実際には厳密な研究は困難であるので、当面はタミフル非投与のインフルエンザ患者にどれくらい異常行動が起こるのかの報告待ちといったところである。因果関係が不明であっても、可能性がある以上、原則禁止にする判断もありだ。また、製薬会社や厚生労働省に頼らず、薬害を監視する団体があってもよいと思う。 しかしながら、「薬害タミフル脳症被害者の会」*1という名称はいただけない。現時点では、薬害と決まったわけではないし、タミフル脳症と
タミフルに隠された真実 第二の薬害エイズに発展か - ビジネススタイル - nikkei BPnet
第102回 タミフルに隠された真実 第二の薬害エイズに発展か タミフル服用による異常行動死問題で、厚生労働省の対応が急展開した。 タミフルによる異常行動死の問題は、2年前の05年11月から学会では報告されていた。その頃から、一部の医療関係者からその因果関係を強く疑う意見が公にされていたのに、厚労省はその因果関係をずっと否定しつづけてきた。 一貫して因果関係を否定し続けた厚労省 06年10月には、この問題を無視しきれなくなった厚労省が、研究班を作って、その因果関係を調べたところ、特別の因果関係は発見できなかったと発表した。その骨子は次の通りである。 インフルエンザにかかって、その特効薬として知られるようになったタミフルを服用して、異常行動を起こした患者は確かにいる（その結果死んだ者、死ななかった者、両方含めて）。 しかし、もともとインフルエンザにかかった結果として、異常行動をきた
タミフルについて世界保健機関の現状の見解: 極東ブログ
私は医学・薬学の専門的な立場ではないので自分の意見は控えるが、いくつか最新の欧米の報道をメモしておきたい。基本的には、タミフルについて世界保健機関の現状の見解が重要となるが、その前に、少し古いが少年期の子供とインフルエンザ後の精神障害についての研究を簡単に紹介しておきたい。”Post-influenzal psychiatric disorder in adolescents.”（参照）より。 Acta Psychiatr Scand. 1988 Aug;78(2):176-81. Post-influenzal psychiatric disorder in adolescents. 青少年におけるインフルエンザ後の精神障害 Meijer A, Zakay-Rones Z, Morag A. Department of Psychiatry, Hadassah University Ho
いわゆる「医師不足」と日本の医療費について: 株式投資の心理学を語るブログ
竹井 優といいます。 株式投資歴は約3年で、日本株、中国株、米国株に国際分散投資しています。 株式投資はパーシャルオーナーとして、長期的な企業価値向上を狙うのが基本だと思います。しかし、プロも含めて投資家の多くはリターンを数ヶ月単位でのみ考える傾向があります。 この結果、損失回避や目先の含み損に対する恐怖、自己帰属バイアスなど人間心理が日々の値動きに大きく影響を及ぼし、割安株や割高株などのアノマリーが生まれます。 心理学的な投資行動とそれによるアノマリーを扱う学問が行動ファイナンスで、本ブログも折々行動ファイナンスを取り上げていきます。 また投資では「専門家」のファンダメンタル分析が重視されますが、実際にはアナリストの格付けはリターンに相関がなく、彼らの収益予想も全くあてにならないものであることが知られています。こうした定性分析の難しさやあてにならなさにも触れていければと思います。
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