ITは震災復興支援に役立ったのか？
AMNの徳力基彦社長。「震災復興支援に関わる取り組みを表彰することには違和感もあるかもしれないが、より多くの方々に知ってもらい今後に活かしていくため」 東日本大震災は、ITがどのように復興支援に役立つのか試された場でもあった。 Web上の口コミマーケティングを手がけるアジャイルメディア・ネットワーク（AMN）は、経済産業省からの委託事業「復旧・復興支援サイト／アプリ等調査事業」で調査を行ったサイトやサービスの中から、ユーザーの投票を基に「震災復興支援サービス大賞」を選定し、表彰を行った。 支援活動はこの1年でどう変化したか？ 東北地方でのボランティア参加者はのべ93万人を超える。この1年で支援活動がどのように変化したのか。支援を求める情報のデータベース化とAPI公開を推進したボランティアインフォ（現在NPO法人申請中）の北村孝之代表は、支援フェーズがこの1年で大きく4つの段階に変化してきた
www.さとなお.com（さなメモ）: 身を守るためのITリテラシー。サバイバルのためのITリテラシー
３月11日の数日前のことになるが、助けあいジャパンが「震災復興支援サービス大賞」優秀賞をいただいた。 支援活動に優劣がつけられるわけもないので、賞をいただくことに違和感はある。ボクたちよりずっとすごい活動をしている団体はゴマンとある。 でも、これからもがんばろうという励みにはやっぱりなる。仲間たちみんなでありがたくいただこうと思う。それぞれが少しずつ自分の時間を持ち寄って活動しているソーシャルメディア上の組織だ。参加した人みんなのものである。ありがとうございました。 ボクたち、助けあいジャパンは情報支援をしている。 そういう意味では間接支援とも言える。IT上の情報そのものが被災者に直接的には役立たない月日は長かった。インフラが破壊され、パソコンや携帯でもつながらない日々が長かった。また、もともとデジタルを使えない被災者もとても多かった。 その間、ボクたちは「支援者を支援する活動」、つまりボ
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