タグ

ブックマーク / gendai.media (4)

  • ココイチの「客離れ」が止まらない、“値上げ”よりも致命的な原因(井上 岳久) @moneygendai

    変調のきっかけとなった「値上げ」 「ちょっとトッピングしただけで、1000円の出費は痛い……」。そんな声が至る所で聞かれるようになったカレーチェーン最大手の「カレーハウスCoCo壱番屋」(以下、ココイチ)だが、ここへきて深刻な“客離れ”が現実味を帯び始めている。 運営する(株)壱番屋が2月4日に発表した『2020年1月度月次情報』によれば、全店の売上高は100.3%(前年同期比)とほぼ横ばいとなった一方、既存店の客数は98.4%(同)と減少していることが明らかになった。 ココイチの既存店の客数減は、今に始まったことではない。期初となる2019年3月度から2020年1月度にかけての11ヵ月のうち、対前年同期比でマイナスとなった月は、実に8ヵ月にも及んでいる。 ココイチが変調をきたした契機とされているのが、2019年3月1日に行われた「値上げ」だ。 そもそも、ココイチはこれまで、材や人件費の

    ココイチの「客離れ」が止まらない、“値上げ”よりも致命的な原因(井上 岳久) @moneygendai
    s99e209
    s99e209 2020/02/15
    スパイス感を全面に強調した創作カレー店が増えていることでココイチの「客離れ」の原因に。 しかもスパイスカレーは、見た目が華やかで「インスタ映え」もすることも人気の理由。
  • 深刻な「グルメサイト離れ」のウラでグーグルマップに食通が集うワケ(大久保 一彦) @moneygendai

    高まる「信頼していない」の声 国内でのグルメサイト離れが止まらない――。飲店に予約・顧客管理システムの開発・提供等を行う株式会社テーブルチェックが全国のグルメサイトユーザーの男女1112名と、全国の飲店勤務の男女588名を対象に実施した「グルメサイトに関する消費者意識調査」が今年1月6日に発表となった。 国内大手のグルメサイトといえば、飲店の店名や住所、電話番号といった基情報はもちろん、来店客によるレビューや評価が掲載されているほか、近年では直接お店の予約可能なサービスも増えてきている。 こう聞くと、年々その利便性が上がっていることから、利用者も増加傾向にあると予想されるが、実情は全く異なっている。 調査結果によれば、グルメサイトの評価や表示順位を「信頼していない」と答えたユーザーの割合は、実に3割近くに達するという。その理由としては、「自分好みのお店が見つからない」などお店選びの

    深刻な「グルメサイト離れ」のウラでグーグルマップに食通が集うワケ(大久保 一彦) @moneygendai
    s99e209
    s99e209 2020/01/19
    質を維持するという意味ではすべての口コミをそのまま載せるというのは難しいのかもしれないけど、変にマネタイズなんかせずに今の感じで続けてほしい。
  • アパレル業界は、どうやら「死にかかっている」かもしれない(週刊現代) @gendai_biz

    かつて百貨店に行き、じっくり選んで服を買うのが好きだった。でも、いまは……。日人が「高い服」への興味を失った結果、アパレルは死へと向かっている。その内部では、何が起きているのか。 服は「どうでもいい」 「アパレル業界が苦境に陥っているのは、『消費者の価値観の変化に負けた』から。いまや女性は、『憧れのモデルが着る高いブランド服』を欲しがらなくなり、等身大の服を求めるようになっている。 さらに言えば、最近は、限られたおカネを当に遣いたいものだけに遣う人も増え、それ以外の支出はなるべく抑える傾向が強まっています。こうした人には、服は『最低限でいい』『どうでもいい』ものなのかもしれません」(流通専門誌『2020ValueCreator』編集長の田口香世氏) アパレル企業、とくに百貨店に店舗を展開する企業は、経験したことのない苦境に喘いでいる。'91年から'13年の間に市場は15.3兆円から10

    アパレル業界は、どうやら「死にかかっている」かもしれない(週刊現代) @gendai_biz
  • 役所があえて教えない、申請すれば「もらえるお金・戻ってくるお金」(週刊現代) @moneygendai

    確定申告だマイナンバーだと「お上」が宣伝したいことはしつこく広報されるが、役所に行って申請するだけで受けられる補助・助成の数々はあまり知らされていない。知れば得する制度を総ざらい! 税金が「戻ってくる」制度 「税金」と言えば、「払うもの」。そう思うのが、ごく自然な反応だろう。だが、世の中には税金が「戻ってくる」場面も実は、多々ある。 「とくに、いま、制度が目まぐるしく変わっているもののひとつが、『空き家』の取り扱いです」 ファイナンシャル・プランナーの横川由理氏はこう指摘する。少子高齢化の進む現在、国内の空き家率は13.5%とされ、10軒に1軒以上が空き家になっている。 しかも、年間約6・4万戸が新たに空き家となっており、20年後には日の空き家率は40%に達するという試算もある。 「古く耐震性の低い空き家は防災上も問題ですし、治安の観点からも不安視され、社会問題となっていますが、増加の一

    役所があえて教えない、申請すれば「もらえるお金・戻ってくるお金」(週刊現代) @moneygendai
    s99e209
    s99e209 2015/09/29
    フリーランスの人もサラリーマンの人も、特定支出控除をうまく利用すればかなりの節税になりそうですな。
  • 1