経済学者のジョン・メイナード・ケインズ（1883-1946年）は、 1930年に”Economic Possibilities for our Grandchildren（孫の世代の経済的可能性）”というエッセイの中で、イギリスやアメリカのような先進国では、テクノロジーの進化によって20世紀末までに週15時間労働が実現しているだろうと予言した。（”Essays in persuasion（ケインズ 説得論集）”） ケインズの指摘する通り、確かにテクノロジーは大いに進化したものの、結局、この予言は当たらなかった。ロンドンスクール・オブ・エコノミクス（LSE）の社会人類学教授のデヴィッド・グレーバーは、その理由を、テクノロジーがむしろ無意味な仕事を作り出す方向に使われたからだと説明する。 グレーバーは、”We are the 99%（我々は99パーセントだ）”というスローガンで行われた、201

上智大学大学院・総合人間科学研究科 博士前期課程 社会学専攻修了。世論調査機関、総合マーケティングリサーチファームを経て現職。主な研究領域は理論社会学・情報社会論・アルバイト・パート領域のマネジメント・長時間労働問題など。主な著作に『残業学　明日からどう働くか、どう働いてもらうのか？』（中原淳との共著・光文社）『会社人生を後悔しない　40代からの仕事術』（石山恒貴との共著・ダイヤモンド社）など。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 日本企業では「長時間労働をやめよう」というスローガンがずっと叫ばれてきた。だが、残業問題はなかなかなくならない。職場で残業が発生するメカニズムを分析する（写真はイメージです）　Photo:PIXTA 働き方改革でも解消できない 「残業発生