このところ、3Dに関する取り組みがデジタル・ヒューマニティーズの世界でも見られるようになってきました。この週末には人文学と3Dをテーマとしたイベントも開催されるようで、いよいよ盛り上がりが始まる気配を感じさせます。 ではデジタル・ヒューマニティーズにおいて3Dがどういう風になっているのか、ということをちょっと見てみますと、どうも最近、Susan Schreibman先生（今はオランダのマースリヒト大学）がかなり凝っておられるようで、 充実した論文を2つ、Costas Papadopoulos氏とともに2019年にオープンアクセスで刊行しておられます。Towards 3D Scholarly Editions: The Battle of Mount Street Bridge と Textuality in 3D: three-dimensional (re)constructions a

京都大学高等教育研究開発推進センターが9月末に廃止されることに伴い、「京都大学オープンコースウェア（OCW）」が閉鎖されるというニュースに接した。実際のところ、これがその後どうなるのかはわからないが、現在知らされている範囲では、とにかくなくなってしまうようだ。 基本的に、Webコンテンツの持続可能性について、私は、「とにかく再利用可能なライセンスをつけておけば存続できる」という点を大切にしているのだが、それは必ずしもうまくいかない面がある。貴重資料の画像で、それにメタデータを付与して一緒に流通させ、ハッシュでデータの改ざん可能性を管理したりすれば、さらに、そもそもIPFSでなんとかすれば、と考えたりしつつ色々なことを試しているのだが、しかし、オープンコースウェアの場合、またちょっと話が変わってくる。オープンコースウェアは基本的になまものの教育コンテンツを志向するものであり、それ単体で価値を

これから日本でオンライン授業をやるとしたらどういう形で可能なのか、ツィッタをながめていて得られた情報をまとめてみました。（これから徐々に追記していきます） 単位認定するには？ 基本的に、送受信双方が同時通信に対応できるのであれば、あとは現実的な工夫でなんとかなりそうです。（でもご自身でもきちんと確認してください！） オンライン授業の単位認定の件は、文部科学省告示第百十四号　でいいのかな？ https://t.co/xddwO5xcVF ここでは2つのパターンが提示されているが、1つ目は受講生が自宅だとダメかもしれないので、2つ目の「終了後速やかなサポートと意見交換の場の提供」、という方にすればいいのかな？— Kiyonori Nagasaki (@knagasaki) 2020年3月14日 という感じです。わかりやすくまとめられたスライド資料もあります。 第114号でいいと思います。下記の

母校で先生をやっている後輩氏が、かつて人文系の教員は外部研究資金を取らなくても研究できていたしその行為自体を否定的に見ていた人もいたという話をツィートしていた。確かに、母校の出身研究科（哲学・思想）が特に研究資金獲得から縁遠いところだったこともあり、そういえばそういう感じだったということを思い出した。が、同時に、それが当時なぜ可能だったのかということを、主に学生・院生時代に個人的に見聞きしてきたことを中心に、少し想像してみたいと思う。 かつて、学術出版社がまだ割と元気だった頃は、出版社の編集者が学術書だけでなく学術的なことを書いた啓蒙書の企画を持ってきたり、教科書の企画を持ってきたりして、人文系の研究者はいわれるがままに原稿を書いて渡せば、あとは出版社が勝手に組版してくれて、あとは校正に少しお付き合いすれば、いつの間にか書店に並ぶようになって国立国会図書館にも納本されて、販促も出版社が一生

デジタル・ヒューマニティーズ（デジタル人文学、人文情報学、etc...）がよくわからない、という質問をよくいただきます。そこで、なるべくわかりやすいようにご説明すべく、ブログ記事をしたためてみました。とりあえずここでは、デジタル・ヒューマニティーズをDHと略しておきます。 すでにあちこちに「DHとは何か？」という文章を書いているのですが、どうも肩肘を張った感じになってしまって、結局肝心なところをうまくお伝えできていないような気がしてしまっておりまして、もうすこしぶっちゃけた感じでお伝えする方法をちょっと模索してみたいと思います。 「DHとはデジタル時代における人文学の在り方を模索する研究領域である」 という風に一言でまとめられます。しかし、この説明ですと、人文学にどっぷり浸かっている人にはそれなりによくわかるのではないかと思うのですが、それ以外の人には全然わからないのではないかと思いますし

Togetterの解説にずっと書いておりましたが、あまりに長くなりすぎて読みにくいような気がしてきましたのでこちらに転載しつつ今後しばらくはこちらメインで更新していきます。 最初に、筆者の立場を明らかにしておきますと、基本的に、学術出版に携わる方々には何らかの形できちんと対価が支払われなければならないと思っております。そして、今回の件は過渡的な動きの一部であり、何らかの実効性のある解決策が近いうちに世間に広まるようになることを願っています。そのためにできることがあればお手伝いしたいとも思っております。 ということで、とりあえず現在どういう状況かと申しますと、 まず、国立国会図書館による公式な状況説明が出ております。 http://www.ndl.go.jp/jp/news/fy2013/1201734_1828.html さらに詳しくご説明しますと、国会図書館近代デジタルライブラリーにて公