2017年5月22日のブックマーク (4件)

  • 専有クラウドはいずれ沈む泥舟

    IT業界は定義が曖昧な言葉が多い。例えば「人工知能AI)」は、どんな技術を使っているのか判断できない。深層学習を使っていればAIだと言う人がいれば、ルールエンジンを組み込んだシステムをAI搭載システムと呼ぶ人もいる。技術は関係なく、なにかを自動で判断するシステムならAIだと言う人もいる。 人によって呼び方が違う製品やサービスを記事にする時は、どうやって表現しようかいつも悩む。この記事で取り上げようと考えたサービスも企業によって呼び方が違う。悩んだ結果、ここでは「専有クラウド」と表現することにした。 筆者が専有クラウドと呼ぶのは、物理サーバーを特定の企業が専有して使うクラウドのことだ。一般的なクラウドは複数の利用者に共有の計算資源を提供するため、1台の物理サーバーを複数の利用者が同時に使う。専有クラウドはサーバーを専有するため、1台のサーバー上で動くシステムは契約している企業のサービスだけ

    専有クラウドはいずれ沈む泥舟
    sagar
    sagar 2017/05/22
  • なぜオープンハウスの都心戸建て住宅は飛ぶように売れるのか?

    なぜオープンハウスの都心戸建て住宅は飛ぶように売れるのか?:ポーター賞企業に学ぶ、ライバルに差をつける競争戦略(1/4 ページ) 「都心の一軒家」と聞いて、多くの人は「高そう」「買えない」「金持ちが住む家」などと思うかもしれない。ところが今、好立地で手の届く価格帯の戸建て住宅年収500万~1000万円の平均的な会社員が相次いで購入しているのだという。 そうした物件を提供するのが、1997年設立のオープンハウスだ。同社は2001年に新築戸建て物件の販売をスタートし、売り上げをぐいぐいと伸ばしていく。2013年9月には東証一部への上場を果たした。2016年9月期の業績は売上高2472億1000万円(対前年比37.9%増)、営業利益313億2000万円(同47.0%増)と急成長を遂げている。 オープンハウスはなぜ都心の戸建て住宅を一般的な相場よりも安く販売できるのだろうか。他社にはない同社の強

    なぜオープンハウスの都心戸建て住宅は飛ぶように売れるのか?
    sagar
    sagar 2017/05/22
    "それが35歳くらいから変わりました。理由は社長の責任として、従業員を幸せにしないといけないと思うようになったから" "22~23歳の若者が入社してきても会社が大きくならなければ、彼らはずっと同じポジションのまま"
  • GAN(Generative Adversarial Networks)を学習させる際の14のテクニック - Qiita

    ※この記事は"How to Train a GAN?" at NIPS2016を、ここを参考にして、私なりに解釈して、重要そうな部分を引用して翻訳したものです。役に立つことが多かったので共有致します。 ※GANの説明は省略します。G=Generator、D=Discriminatorとして説明します。 ※それぞれのテクニックに根拠はあまり書いてないですが、ほとんどが論文に書いてあった「こうすればうまくいった」というものです。GANの学習がうまくいかないときに試してみると良いと思います。 1. 入力を正規化 (Normalize the inputs) ・DのInput(=Gの出力)となる画像を[-1,1]の範囲に正規化する。 ・Gの出力が[-1,1]となるように、OutputのところをTanhにする。 2. GのLoss関数を修正する (A modified loss function)

    GAN(Generative Adversarial Networks)を学習させる際の14のテクニック - Qiita
  • チャネルパートナーの収益性に関する調査 2016年6月

    大手クラウド サービス プロバイダーのビジネスの成功は、パートナーのチャネル開拓と販売促進の能力に大きくかかっているといえます。この競争の激しい市場において、クラウド サービス プロバイダーはパートナーの高い満足度と収益性を確保することを重視しています。これによりパートナーは、クラウド サービス プロバイダーとの関係に継続的に投資をしていきます。世界のクラウド サービス市場における最大手テクノロジ企業は、AmazonGoogle、マイクロソフト、Salesforce です。常に、この 4 社がパートナーの占有率を競っています。各クラウド サービス プロバイダーとの関係をパートナーがどのように評価し、いかにしてパートナーが収益性を促進できるのかを理解するため、AMI-Partners では、マイクロソフトの委託にもとづき、これら 4 社を対象に、パートナーの評価や収益性を中心に、ブラインド

    チャネルパートナーの収益性に関する調査 2016年6月