笑み男
テレマ博士 (ザ・ドクターズ・ドクター) @Destinino @libofabi 今では、変人だと思われたくて集め始めたりもしています。 写真から判断すると、24個×8列×2=384個です。違約金4,000円とすると 4,000×384=¥1,536,000-… 東京で借りて田舎に行ったら、端末自体がなくなって返却もできなかったのを覚えています。
ロシア軍によるウクライナ各地への大規模なミサイル攻撃で首都キーウの小児病院などに大きな被害が出て、40人以上が死亡したことに関連し、アメリカのシンクタンクは、ロシア軍がウクライナ軍の防空システムを回避する新たな戦術を使った可能性が高いと分析しています。 ウクライナの警察当局は9日、ロシア軍が8日に各地に行った大規模なミサイル攻撃で、首都キーウの小児病院などに大きな被害が出て、これまでに42人が死亡し、190人がけがをしたと発表しました。 今回の攻撃について、アメリカのシンクタンク「戦争研究所」は、ロシアのミサイルが50メートルほどの低空を飛行したと指摘されていることを受けて、ロシア軍がウクライナ軍の防空システムを回避する新たな戦術を使った可能性が高いと分析しています。 一方、ロシアでは国民的歌手で、ヒット曲「百万本のバラ」を歌ったことで知られるアーラ・プガチョワさんが9日、自身のインスタグ
今回の都知事選はいろいろな感想戦が出ているが、主な焦点は蓮舫陣営が鳴り物入りで選挙戦に入りながら失速しほぼ無名の新人に捲られて3位まで落ちたのはなぜなのか、という点だろう。私も𝕏で何ツイートか書いて結構需要があるようだったので、noteのほうでもまとめておく。 今回の選挙でまずもって把握しておくべきは、自民は支持率が低いということである。ここのところ地方選挙や補欠選挙ではぱっとしない結果が続いているし、同時に行われた都議補選でも都ファに一方的に負けている。蓮舫陣営はこの流れに乗って「自民党の国政に不満を抱く有権者を取り込む」という方針を立てたが——選挙戦だけでそれをさらに下回る下手を打った、というのが流れであろう。 独りよがりなアジェンダ設定蓮舫陣営が選挙戦の最初に打ち出した議題は、神宮外苑の再開発の問題視であった。これは選挙期間中の世論調査で《重視する政策》の一項目に立てられる程度には
白崎ミュウ@新刊メロブにて販売中! @myushir 正直もう選挙に行きたくありません。 私は石丸さんに票を入れました。小池さんや高野さんなど気になる人のマニフェストを全部読み、様々な情報を鑑みた上で石丸さんに票を投じたのですが、いざ選挙を終えてみるとXでは罵詈雑言の嵐。各候補者への勝手な憶測や誹謗中傷ばかりで建設的な考察や 白崎ミュウ@新刊メロブにて販売中! @myushir 議論が出来てる大人が1人もいないことに心底うんざりしました。感情のまま他人を攻撃し、政治を善悪で語り、まるで自分が世の中で1番正しくてその他は悪と言わんばかりの人が本当に多すぎます。そしてそれが1番顕著なのが「石丸叩き」。石丸さんの掲げるマニフェストや主義思想などを批判するのは 白崎ミュウ@新刊メロブにて販売中! @myushir 良いとは思いますが、実際行われてるのはほとんどが石丸さんの人格否定ばかりです。そして
Rustで作るプログラミング言語という書籍が先日発売されました。簡単なプログラミング言語を作ってバイトコードに変換して実行したりネイティブコードに変換して実行してみよう、という本で、大変面白く読みました。最終的にまあまあ本格的な言語になるので、これを元にするとわりとちゃんとした言語を作れそうです。 この書籍で最終的に作られる言語はこちら: GitHub - msakuta/ruscal: Programming language implementation learning project ちょうど私も、以前から構想していた言語があったので、ちょっと作ってみました。というのも、TypeScriptを設定記述言語としてさまざまなプログラミング言語から使えると便利ではないかとずっと思っていたのです。 この設定言語で複雑なことができる必要はなく、最終的にはJSONに準ずるデータ構造になればよい
主要7カ国(G7)がおよそ3000億ドル(約48兆3000億円)に上るロシア凍結資産の押収を決定すれば、サウジアラビアは保有する欧州債券の一部を売却する可能性があると今年に入り内々に示唆した。事情に詳しい関係者が明らかにした。 サウジ財務省がG7の一部の国に対し、ウクライナ支援を意図したロシア凍結資産の押収案に異論を差し挟んできたという。関係者の1人は、サウジのメッセージを遠回しな脅迫だと表現した。サウジは具体的にフランス国債に言及したと、関係者の2人は語った。 5月から6月にかけ、G7はロシア中銀の資産についてさまざまな選択肢を検討していた。米国と英国は直接の資産押収を含むより大胆な選択肢の検討を主張したものの、結局は資産そのものに手を付けず、資産が生む利益を活用することで合意した。 ユーロ圏の一部の国は、ユーロの価値が損なわれる恐れがあるとして、ロシア凍結資産の直接の押収には反対した。
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