英語は道具：銅メダル英語を目指せ：日経ビジネスオンライン
このコラムについて このコラムでは、大きな努力をすることなく、読者のみなさんの現在の英語力をブラッシュアップするだけで外人と話せるようにアドバイスします。み なさんはご自分では気づいていないでしょうが、本当は英語をしゃべる下地が既に十分あります。それを引き出すのがぼくの役目です。 「そんなことができるはずがない。今までいろいろな方法を試してきたがうまくいかなかった」と思っている方こそぼくの方法を実行してみてくださ い。従来の方法論とは決定的な違いがあります。 それは著者であるぼく自身が今まで一度も英語を好きになったことがないからです。 従来の方法は英語の達人がつくり上げたもの。達人たちは「英語大好き人間」なのです。その点、みなさんもぼくも、英語は仕事をしていくための手段 にすぎません。 好きでもない英語をうまく使いこなすためのコツがこのコラムの核心です。 記事一覧
「国の借金」意味分かって使ってる？ 家計簿的発想で「国家のバランスシート」を見るなかれ：日経ビジネスオンライン
日本の財務省やマスコミ、評論家、それに政治家などは、好んで「国の借金」という用語を使用する。その割に、彼らはバランスシート（貸借対照表）について全く理解していないわけだから、実際、困ったものである。 借金とは「人から借り入れた財産」を意味し、バランスシートの負債項目に計上されるべきものだ。「国の借金！ 国の借金！」などと騒ぎ立てるのであれば、常識としてバランスシートについて理解していなければならないはずだが、現実はどうも違うようだ。 誰かの負債は、誰かの資産 今回は、まずは2つの「原則」をご紹介したい。 1つ目は「この世の誰も覆せない絶対原則」。資産と負債の関係についてである。 ◆原則1：誰かの負債は、誰かの資産。誰かの資産は、誰かの負債 誰かがお金を借りているのであれば、誰かが貸している。誰かが貸してくれない限り、誰もお金を借りることはできない。当たり前である。 ところが、マスコミなどで
“独走ユニクロ”、その事業特性を知る：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） 第1回と第2回のコラムで、全ての企業に共通する基本活動は お金を集める→何かに投資する→利益をあげる という3つであり、その活動の実態がPL（損益計算書）、BS（貸借対照表）、CS（キャッシュフロー計算書）に表れていると申し上げました。 今回は小売業のユニクロと丸井を例にとって財務3表から両社の事業特性と最近の事業の変遷を分析してみます。この原稿の中ではユニクロと丸井という名前を使いますが正式な会社名はそれぞれ株式会社ファーストリテイリングと株式会社丸井グループです。ではさっそく両社の連結の財務諸表を分析してみましょう。 BSとPLの形から見えてくること 図1は両社のPLとBSを同じ縮尺で図にしたものです。ユニクロは2009年8月期の決算データ、丸井は2009年3月期の決算データを使っています。
組織をつぶす上司「すさみの3原則」：日経ビジネスオンライン
大阪市内の公立中学校教師として陸上競技部の指導と生活指導に手腕を発揮し、松虫中学校では7年間に13回、陸上日本一の選手を輩出した原田教育研究所（大阪市）代表取締役社長の原田隆史氏。「成功は技術である」との信念を築くに至った当時の経緯は『カリスマ体育教師の常勝教育』（日経BP社）などの著書に詳しい。 原田氏が陸上日本一の選手を輩出した実績に注目する企業人も多い。2002～03年、ワタミ代表取締役会長・CEO（最高経営責任者）の渡邉美樹氏や、ファーストリテイリング代表取締役会長兼社長の柳井正氏は、独立したばかりの原田氏の存在を聞きつけるや社内の研修講師を依頼したという。 「荒れた学校を立て直すのも、企業の組織を立て直すのも同じ。むしろ企業のほうが人事権などを振るいながら改革できる分、やりやすい」とさえ原田氏は言う。既に200社以上の研修にかかわったという原田氏に、企業変革を推進する目標達成術を
変わるべきは中国とアメリカ。日本は今のままでいい：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今回の対談を終えてから1つの歴史的な出来事を思い出した。かつて1930年代の大恐慌が最も深刻化した32年の出来事で、その年、アメリカのフーバー大統領が大増税を実施したのだ。前年の31年に比べ、GDP（国内総生産）が2割以上も落ちるという惨状で実施されたこの政策は悪名が高い。 なぜ、経済について抜群の理解を持っていたフーバー大統領がそれを行ったのか。彼は合衆国の財政状況の悪化を嫌って、海外への資本逃避が起こることを怖れたのである。前年、オーストリアの巨大銀行（クレディート・アンシュタルト）の破綻に際し、その救済のためにオーストリア政府が通貨を増発させ、それが深刻な資本逃避を呼んで以来、先進国全体に資本逃避の波が押し寄せていた。それを配慮してのフ
不況が自殺を増加させるのはなぜか：日経ビジネスオンライン
わが国で自殺問題が深刻化したのは、1998年からです。当時の通貨金融危機の中、失業率や倒産件数が跳ね上がるのと時を同じくして、自殺者数が急増しました。しかし、景気がその後回復し、失業率も2007年まで低下したにもかかわらず、自殺者数は減少しませんでした（図1）。わが国における自殺率は主要先進国の中では最悪の状態が続いています。 警察庁の統計で2008年における職業別の自殺者を見ると（図2）、自殺者の半数以上が無職者でした（全体の56.7％）。また、原因別に見ると健康問題が大きく、半数近くに及びます。次いで経済・生活問題による自殺者数が、7000人以上存在します（原因は重複します）。 このようなデータは、自殺の発生時点の状況を捉えたものです。しかし、自殺者の多くは複数の要因が重なり、かつ様々な経歴を経たうえで自殺に至っていることが多く、自殺発生時のデータだけでは、経済社会全体を覆う課題は捉え
【第6話】ダメな人間の10パターン：日経ビジネスオンライン
「なにをそんな当たり前のことを」と思われましたか？ いやいや、聞き流す前にもう一度かみ締めてみてください。これは、故・松下幸之助氏の言葉です。 正しいことをやれば自ずと正しい結果が出る。一方で、間違ったことをやれば必ず間違った結果が出る――上に引いた“経営の神様”の言葉はごくシンプルなものですが、普遍の真理を突いた名言と言えるでしょう。 この言葉を人間に当てはめると、「成功している人はなぜ成功しているか。成功するようにやっているからだ。失敗している人はなぜ失敗しているか。失敗するようにやっているからだ」ということになります。 私はこれまでのビジネス人生で、実に様々な方々に出会ってきました。その過程で得た、素晴らしい「人生の成功者」からの教えは何物にも替え難い財産ですが、その一方で、「人生の失敗者」からも少なからぬ教訓を得てきました。実は、冒頭に掲げた10のチェック項目はいずれも、私が「人生
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