【メガプレミアム】中国メディア脱帽「かつてのフィルム王者がエボラ対策リストに現れた」…富士フイルム「業態転換」は日本企業の底力を見せつけた（1/5ページ）
世界を恐怖に陥れているエボラ出血熱をめぐり、富士フイルムホールディングス（ＨＤ）が注目を集めている。傘下の富山化学工業が開発し、今年３月に国内承認されたインフルエンザ治療薬「アビガン（一般名・ファビピラビル）」がエボラ出血熱の治療薬として有効ではないかと期待されているためだ。エボラ出血熱の治療薬が確立していない中、この富士フイルムＨＤの「アビガン」ついては日頃、日本批判に傾きやすい中国メディアも絶賛している。さらに富士フイルムＨＤが写真フィルムメーカーから多角化企業への業態転換に成功したことについても改めて評価する声が上がっている。 厚労省も例外的に使用を許容 １０月３０日、東京・日本橋兜町の東京証券取引所。中間決算発表にのぞんだ富士フイルムＨＤの助野健児取締役は、「（エボラ出血熱は）人類との戦いとまでいわれているが、われわれの薬が貢献できるのは非常に光栄だ。全社をあげて、エボラ出血熱と闘
ＳＴＡＰ問題 理研改革委、厳しく批判「世界の三大不正の一つ」と認識：イザ！
「ずさん」。ＳＴＡＰ（スタップ）細胞の論文不正問題で、理化学研究所の改革委員会は１２日、そんな厳しい言葉で突き放し、小保方（おぼかた）晴子・研究ユニットリーダー（３０）が所属する発生・再生科学総合研究センター（神戸市）を批判した。組織のトップは「責任は大きい」と反省の姿勢を見せたものの、世界的な研究機関への厳しい視線は、事態の大きさと深刻さを如実に物語っていた。 研究センターを何度も「ずさん」 改革委の岸輝雄委員長（７４）は会見冒頭、ＳＴＡＰ論文の不正問題について欧州の友人から「世界の三大不正の一つとして認識されてきた」と言われたことを紹介。問題が、２０００年代に起きた米ベル研究所での高温超電導研究に関する論文捏造（ねつぞう）や、ソウル大教授の胚性幹細胞（ＥＳ細胞）研究に関する捏造と並ぶ科学界の不正事件と受け止められていると切り出した。 穏やかな口調ながら、岸委員長の説明は厳しい内容だった
小保方さん、論文取り下げで借金危機 笹井氏らも道連れ：イザ！
新型万能細胞「ＳＴＡＰ細胞」の論文不正問題が、急展開だ。理化学研究所の小保方晴子・研究ユニットリーダー（３０）が補完的な論文に続いて主要論文の撤回にも同意した。「白紙」に戻ったＳＴＡＰ論文の次に待ち受けるのは、関係者らの処分だ。ＳＴＡＰ細胞をぶち上げた理研トップらの退陣を求める声も噴出。小保方氏ら研究者には、研究費の返還も予想されている。 「ＳＴＡＰ細胞はあります」と力説した涙の会見から約２カ月。小保方氏が論文撤回に同意した理由について、代理人の三木秀夫弁護士は４日、「理研の検証実験に参加するため、応じざるを得なかった」と説明。「ＳＴＡＰ細胞について存在する事実は変わらない」とあらためて主張した。 「仕方がなかったんです。悲しいです」と無念さを吐露したという小保方氏。科学ジャーナリストの大朏（おおつき）博善氏は、「小保方氏の気持ちは研究を続けたいという一心だろう。検証チームに入る代わりに、
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