★（星）の数は抗酸化力とおいしさを表す。どちらも北海道産のミニトマトだが、右側は明らかに味が濃く、うまみも強い。同様に、ゴボウも★の多いものほど風味が豊かで、味がハッキリしている（撮影／今村拓馬）この記事の写真をすべて見る 「ベジマルシェ」では定期的に勉強会を開き、野菜の機能性を引き出す調理法を伝えている。生のネギに対し、焼いたネギは２．５倍、レンジ加熱は１．５倍の抗酸化力があるという（撮影／今村拓馬） 厚生労働省が目標とする成人の野菜摂取量は一日あたり350グラムだが、全世代で下回る。「質で補おう」と、機能性野菜が注目されている。 見た目は何の変哲もないブロッコリー。しかし、人の体に備わる解毒力や抗酸化力を高めるといわれる成分「スルフォラファン」が通常の約2.5～3倍というから驚く。スルフォラファンは、胃がんなどの原因になるピロリ菌を抑制したり、肝機能を改善したりする効果が期待されている

1948年三重県生まれ。京都大学を卒業後、1972年に日本生命保険相互会社に入社。企画部や財務企画部にて経営企画を担当するとともに、生命保険協会の初代財務企画専門委員長として、金融制度改革・保険業法の改正に従事する。ロンドン現地法人社長、国際業務部長などを経て、同社を退職。2006年に生命保険準備会社を設立し、代表取締役社長に就任。2008年の生命保険業免許取得に伴い、ライフネット生命保険株式会社を開業。社長、会長を10年務めたのち、2018年より立命館アジア太平洋大学（APU）学長。2024年より現職。 出口治明の提言：日本の優先順位 東日本大地震による被害は未曾有のものであり、日本はいま戦後最大の試練を迎えている。被災した人の生活、原発事故への対応、電力不足への対応……。これら社会全体としてやるべき課題は山積だ。この状況下で、いま何を優先すべきか。ライフネット生命の会長兼CEOであり、

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ヤマハ発動機（株）は、農薬の空中散布作業など、新時代の農業に貢献する、産業用無人ヘリコプターの新型機「FAZER（フェーザー）」を、11月初旬より全国発売する。 無人ヘリ「FAZER」は、安定した積載重量の確保、汎用性の高い次世代機体プラットフォームへの進化、今後の環境規制への対応、などをコンセプトに開発された。日本の成長戦略の一つである「攻めの農業」に貢献できる新製品だ。また、測量・観測業務や海外での農業利用にも対応できる能力と利便性を兼ね備えている。 従来機と比べ、エンジン出力を24％アップさせたことにより、積載能力も50％向上した。また新設計の送信機や新制御システムを採用し、操作性の向上を図った。さらに環境にも配慮し、ＦＩ（燃料噴射装置）を採用した４ストロークエンジンにより、クリーンな排気と静粛性を実現した。 現在、日本の農業分野で活躍している同社の産業用無人ヘリコプターは、2458

農研機構花き研究所と国立大学法人香川大学は、キクの開花を決める鍵となる遺伝子を発見し、キクの開花時期を決める仕組みを解明した。この遺伝子は葉で合成され、花を咲かさないように働く情報伝達物質（花成抑制ホルモン＝アンチフロリゲン）をつくる機能を持つ。花の咲く時期を自由に制御する技術の開発に一歩近づいた。10月１日公表した。 植物は日長を認識して適切な時期に花を咲かせる開花調整技術はあったが、その仕組みは未解明だった。 これまで、キクなどの実験から、葉で開花を決める植物ホルモンが形成されることや、花を咲かせるホルモンと、咲かせないように働くホルモンがあり、花を咲かせるホルモン「フロリゲン（花成ホルモン）」の正体は分かっていたが、花を咲かせないホルモン「アンチフロリゲン」の正体は謎だった。 同研究所は「キクだけでなく、さまざまな植物の開花時期調節の仕組みにつながり、需給バランスに応じた農作物の安定

全農　パックご飯本格参入　新工場建設　国内外の市場開拓 ＪＡ全農は１５日、パックご飯製造を手掛ける宮城県のＪＡ加美よつばラドファの７割に当たる株式を取得し、同社を子会社化すると発表した。全農としてパックご飯事業に本格参入する。新工場を建設して生産能力を４倍に増強。各地の銘柄米を使った商品開発を進める。家庭用だけでなく、飲食店や輸出向けなど国内外で伸びしろが期待される分野に売り込み、米の販路拡大を目指す。 ラドファはＪＡ加美よつばの子会社で、１９９３年からパックご飯を生産する。…… 水田地域…市街地より２度涼しい　気温抑制効果モデル化　農研機構・北海道大学 農研機構と北海道大学は、水田が夏場の気温を下げることに貢献していると数値モデルで明らかにした。水田がある地域の夏の晴天時の気温は市街地より２度ほど低く、広域の気温抑制にも役立つことをシミュレーションで確かめた。水田の多面的機能の一つを科学

農研機構生研センターは６月４日、定置型イチゴ収穫ロボットを開発したと発表した。平成26年度の実用化をめざす。 イチゴ栽培にかかる全労働時間の約４分の１が収穫作業だといわれている。機構では、この収穫作業時間を短縮させようと移動型の収穫ロボットを開発してきたが、コストがかかること、昼間は明るすぎて収穫適期の赤色果実を判別する精度が下がること、などの課題があった。 そこで機構では、収穫ロボットを固定したまま、栽培ベッドを移動させるシステムを開発した。収穫機を固定したことで判別装置のみを遮光し昼夜問わず精度の高い判別が可能になった。栽培ベッドは自動で移動するためさらなる作業の省力化も実現している。また、慣行栽培に比べて２倍の密植が可能なため、収穫量の増加も期待できる。 １?３月に行った性能試験では、収穫成功率は４?７割、１時間あたりの処理面積は20?40平方ｍだった。 機構では、「定植から栽培管理