公益社団法人東京都山岳連盟と日本山岳救助機構合同会社は5月30日、ドローンを用いた山岳遭難者の捜索技術を開発したと発表した。 第三次登山ブームといわれるほど近年になって登山者の増加が著しいが、山岳遭難も増加しつつある。東京都山岳連盟と日本山岳救助機構合同会社(jRO)では、ドローン(マルチコプター)を活用した山岳遭難の技術と実用性の検討を行ない、関東の丘陵地帯や富山県や山梨県にて実証試験を実施した。 実験では空撮ドローンからのカメラ映像からの捜索に加え、jROが会員向けに貸出を行なっているビーコン装置「YAMA MORI(ヤマモリ)」を用い、登山者が携帯する子機(電波発信機)からの電波を飛行するドローンで受信できるかどうかも検証した。 ドローン(DJI Phantom)を用いている。YAMA MORIは子機(電波発信機)と、子機の方角を表示する液晶表示付きハンディ端末で構成されるが、ドロー