荻上チキさん、ピエール瀧容疑者の逮捕報道でメディアに苦言 「何を目指しているのか…」ピエール瀧容疑者の逮捕をめぐる一連の報道について、評論家の荻上チキさんが苦言を呈した。自身がパーソナリティを務めるTBSラジオ「荻上チキ・Session-22」で3月13日夜、「報道が具体的に何を目指しているのか分からない番組もたくさんあった」と指摘し、残念がった。 この日の放送は、本来は荻上チキさんは溶連菌感染症のため、社会学者の塚越健司さんがピンチヒッターを務める予定だった。だが「大事なことなので、どうしても話したい」と、冒頭20分間だけ荻上さんが出演した。
ＨＰＶワクチンの論文撤回 英科学誌「不適切な方法」：朝日新聞デジタル
英科学誌サイエンティフィック・リポーツは１１日、子宮頸（けい）がんの原因ウイルスの感染を防ぐ「ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）ワクチン」に関する、東京医科大などのチームの論文を撤回した。 論文は２０１６年１１月に掲載された。ＨＰＶワクチン接種後に脳や神経に異常が起きるかを解明するため、ワクチンと百日ぜき毒素を注射したマウスと対照群を比較する試験を実施。脳の異常などを確認したとする結果をまとめた。 試験では、脳に入る物質を選別する血液脳関門を薬物が通りやすくするため、百日ぜき毒素を使用。ワクチンは０・１ミリリットルを５回の計０・５ミリリットルを注射した。これは人に接種する３回のうちの１回分の量にあたる。 同誌は撤回の理由を「ＨＰＶワクチンだけで起こる神経系の損傷を明らかにするため、多量のＨＰＶワクチンと百日ぜき毒素を使うのは不適切な方法」とする。これに対し論文の責任著者、東京医科大の中島利博
韓国社会に子宮頸がんワクチンの恐怖広めた日本の論文撤回
韓国社会に子宮頸がんワクチンの恐怖広めた日本の論文撤回 子宮頸（けい）がんワクチンが危険だという根拠として示された実験論文が国際的な学術誌から掲載撤回の決定を受けた。科学界は根拠を欠くデマが撤回決定で終息することを期待した。 世界的な学術誌「ネイチャー」の姉妹誌「サイエンティフィック・リポーツ」は11日、中島利博東京医大教授の研究陣が2016年11月11日号の同誌で発表した「ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン」に関する論文の掲載を撤回した。 HPVワクチンは子宮頸がんの原因ウイルスの感染を防ぐものだ。中島教授は論文でマウスに子宮頸がんのワクチンを接種したところ、運動機能や脳の損傷が誘発されたと指摘した。問題の論文は日本だけでなく、韓国でも子宮頸がんワクチンに対する恐怖を呼び起こした。 サイエンティフィック・リポーツは論文撤回の理由として、「実験方法が研究目的に適さない」とした。研究陣
重油流出事故の情報が発信されない理由を海上保安庁の中の人に聞いてみました（勝川俊雄） - エキスパート - Yahoo!ニュース
先日書いた重油流出に関する記事は、沢山の人に読んでいただいたようです。この記事を読んだ海上保安庁から、連絡があり、情報発信についての意見交換を行いました。良い機会だったので、海上保安庁の中の人にいろんな質問をしてみました。現状を理解する上で、重要な情報も得られたので、そちらについても紹介します。 情報公開について海上保安庁の担当者には、情報発信をとにかく早くやってほしいとお願いしておきました。なぜ、海上保安庁で持っている情報を発信しないのか質問したところ、「ネットではなく、紙ベースで発信している」とのことでした。この日、紙資料をいただいたのですが、公開されているものなので、ネットに上げても問題ないと言うことだったのでアップします。せっかく資料があるのだから、海上保安庁のサイトにアップして、海上保安庁のツイッターアカウントでどんどん拡散したら良いのに！ 2／5海保資料 国内の情報が少ないこと
「見たいものだけを見て」疑わず拡散--2016年に注目を集めた英単語“Post-Truth”
前回、米大統領選におけるソーシャルメディア戦略について書いたが、米ソーシャルメディア・アナリティクス会社によると、2015年、ソーシャルメディアでもっとも話題となった政治テーマは、トランプ次期大統領の女性に関する発言や確定申告の開示拒否と、H・クリントン氏のメールスキャンダルだったという。 別の調査では、公開討論に関して以外で政策に関する発言がツイートで話題にのぼったのは、選挙戦を通じトランプ次期大統領では2回、クリントン氏では皆無だったという。 今回の大統領選では最後まで中傷合戦が繰り広げられたが、政策よりもスキャンダルに注目が集まった背景にはソーシャルメディアの存在があるといえそうだ。 日本でもソーシャルメディアが登場してから炎上事件が多発するようになったが、その拡散力が大きな要因だ。選挙戦でも、まじめな政策討論よりも過激な発言の方が注目を浴び、拡散される。テレビで公開討論会など見ない
ＮＹタイムズ、９５年ぶり１面社説 銃蔓延「国家の恥」：朝日新聞デジタル
米カリフォルニア州で１４人が殺害された銃乱射事件を受けて、ニューヨーク・タイムズ紙は５日付の１面に、銃規制の必要性を強く訴える社説を掲載した。銃の蔓延（まんえん）を「国家の恥」だとし、国民と政治家に議論を促す内容で、１面に社説を掲載するのは９５年ぶりだという。 「銃の蔓延」と題した社説では、「人間を素早く効率的に殺すように作られた武器を、市民が合法的に購入できるというのは、国家の恥であり非道徳的だ」と主張。銃の所持は国民の権利だという考えが根強い米国だが、「どんな権利も妥当な規制を無制限に免れることはできない」としている。 銃規制に及び腰な政治家らにも苦言を呈し、「兵器産業のカネと政治力を、国民を守ることより優先させている政治指導者」にもっと注意と怒りを向けるべきだと訴えている。 同紙発行人のアーサー・サルツバーガー・ジュニア氏は「銃が惨事をもたらしているという事実を受け入れられない国への
中国メディアの歪曲 - 山形浩生の「経済のトリセツ」
昼休みに２ちゃんまとめサイト見てたら、こんな記事を見かけた。 web.archive.org なんかBBCってえらくきついこと言うんだねー、と思って、実際なんと言っているのか見てみようと思って、検索かけました。ここで言及されているのは、明らかに次の記事。 www.bbc.com 一瞬ぼくはこれを見て「あ、日本は『ごめんなさい』がどうしても言えない国だと非難してる記事なんだね」と思ったんだけど、よく見るとちがう。 「Japan's 'sorry' seems to be the hardest word to remember」、つまり、日本は「ごめんなさい」って言ってるのに、それがまるで記憶されない、という題名だ。 え？ なんか最初の記事のニュアンスとちがわない？ じゃあその題名になっている部分は？日本は羊の皮を被った狼、つまり平和主義のふりした侵略軍事国家っていう糾弾はどこに出てくるの？
You are being redirected...
Javascript is required. Please enable javascript before you are allowed to see this page.
「テロリストは全員イスラム教徒」の嘘を数字で検証:Are All Terrorists Muslims? No
「テロリストは全員イスラム教徒」の嘘を数字で検証:Are All Terrorists Muslims? No Dean Obeidallah debunks the myth on The Daily Beast. When I saw Charlie Hebdos attack, the first thing that came into my mind was Anders Breivik, the Christian terrorist who killed 77. I was wondering how the number stands between Islamic vs non-Islamic terror attacks. Now I know. Are All Terrorists Muslims? It’s Not Even Close by Dean Obei
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
BLOGOS サービス終了のお知らせ