テレビ東京系で放送中のショートアニメ「PUI PUIモルカー」が、台湾で社会現象とも呼べるほどのブームを巻き起こしている。 ＜週32回放送を告知する台湾テレビ局の投稿＞ 現地の地上波テレビでは、週に32回も「モルカー」が放送されているのだ。 ■現地タイトルは「天竺鼠車車」 2021年2月2日より地上波放送局である台湾電視公司（通称「台視」）で放送が始まった「モルカー」。台詞ナシのアニメであるため、「天竺鼠車車」とタイトルが翻訳された以外は日本の放送と全く変わりない。 放送にあたって、「台視」の公式フェイスブックアカウントは1日、下記の告知文を投稿している。 「PUI PUIモルカー　毎週火曜日朝7時35分　台湾で初放送！萌えすぎて萌えすぎて大変なモルカーちゃんたちが『台視』に登場です！」 色々あるご時世だけど、あちこちを萌え狂わせているまるまるキュートな仲間たちと一緒に『PUI～PUI～』

4月7日に緊急事態宣言が出されて3週間が経ちました。 筆者は緊急事態宣言の発令後に以下の記事を投稿しました。 緊急事態宣言　私たちにできること ここでは患者の急増、医療崩壊の進行、そして我々がこれから行うべき「ハンマー＆ダンス」の概念についてご紹介しました。 緊急事態宣言の発令から3週間で新規の報告数は減っていますが、本当に感染者は減っていると言えるのでしょうか。 そして今後私たちがなすべきことは何でしょうか。 患者発生数は明らかに減少に転じている緊急事態宣言から2週間を経過した頃から明らかに新規患者数が減少しています。 東京都の新型コロナ患者発生数の推移（東京都 新型コロナウイルス感染症 対策サイトより）日本全国の新型コロナ患者発生数の推移（都道府県別新型コロナウイルス感染者数マップ ジャッグジャパン株式会社より）東京都も1日の新規発症者数が100人を切る日が出てくるなど、緊急事態宣言の

発症はこのW杯決勝のゴールの1年前で3冠達成後の夏。ハルケの死が原因ではなかった（写真：ロイター/アフロ） ヴィッセル神戸でプレーしているアンドレス・イニエスタが今年5月と先月11月は2度、「鬱（うつ）」にかかっていたことを告白した。 イニエスタが初めて鬱について語ったのは、2016年発売の自伝だったが、ここにきて連続してテレビで自分の経験を明らかにしたことでスペインでも話題になった。 SNSの浸透でサッカー選手のインタビュー自体をメディアで目にすることが少なくなっているし、ましてプライベートを口にすることはほぼ皆無、と言ってよい。選手活動に専念したバルセロナ時代を終え、アンドレス・イニエスタという人間の姿を発信することに何かの意義を感じているのかもしれない。 同インタビューではJリーグや日本のサッカーに関する感想ももちろん述べている。サッカー的にも人間的にも新天地で学んだり教えたりするこ

「『ベルベット・イースター』という曲はここでつくったんです」。そう言いながら、松任谷由実さん（64）は母校のピアノの前に座った。松任谷さんが高校生の時につくった曲だ。デビューアルバム「ひこうき雲」（1973年）に収録されている。デビュー45周年を迎えたユーミン。「言ってることはブレてないんですよ。世相によって『生意気だ』と批判されたり、『そうだそうだ』と同調されたり。体感温度はいろいろですけど」。今の心境を語ってもらった。（ライター・内田正樹／撮影・太田好治／Yahoo!ニュース 特集編集部） デビュー45周年を記念したベストアルバム「ユーミンからの、恋のうた。」が発売される。3枚組み全45曲。デビュー40周年記念ベストアルバム「日本の恋と、ユーミンと。」（2012年）と合わせて2部作の完結編という位置づけだ。前回の「日本の恋と、ユーミンと。」は3枚組み全46曲で、「やさしさに包まれたなら

先日書いた重油流出に関する記事は、沢山の人に読んでいただいたようです。この記事を読んだ海上保安庁から、連絡があり、情報発信についての意見交換を行いました。良い機会だったので、海上保安庁の中の人にいろんな質問をしてみました。現状を理解する上で、重要な情報も得られたので、そちらについても紹介します。 情報公開について海上保安庁の担当者には、情報発信をとにかく早くやってほしいとお願いしておきました。なぜ、海上保安庁で持っている情報を発信しないのか質問したところ、「ネットではなく、紙ベースで発信している」とのことでした。この日、紙資料をいただいたのですが、公開されているものなので、ネットに上げても問題ないと言うことだったのでアップします。せっかく資料があるのだから、海上保安庁のサイトにアップして、海上保安庁のツイッターアカウントでどんどん拡散したら良いのに！ 2／5海保資料　国内の情報が少ないこと

アメリカにおいて、大統領の権限は小さくありません。トランプが決意すれば、多くのことを実現できます。例えば、キャンペーンで約束した通り、パリ協定から撤退することもできるし、イランとの核協議から撤退することもできる。ただ、こうしたアメリカの決定に、ヨーロッパ諸国が追随しない可能性は十分にあります。そうなるとアメリカは、世界の中でさらに「孤立」を深めることになる。近年ますます顕著になってきているのは、アメリカが世界情勢から孤立しつつあるということです。 西欧地域が、アメリカの完全な支配下にあった時代もありました。しかし現在は、むしろアメリカが疎外されているとさえ言えます。オバマ前大統領がキューバとの関係正常化に踏み出したのは、アメリカが西半球で完全に孤立してしまうのを避けるためです。西半球諸国は、以前からキューバとの関係正常化を望んでいました。それを阻止していたのが、アメリカだった。もしキューバ

くちばしや折りたためる翼、全身を覆う羽毛、風切羽──鳥類には、ほかの動物にはないユニークな特徴がいくつもある。しかし、意外なことに「鳥類に特有の遺伝子」があるわけではなく、遺伝子の使い方を変えているだけだった。 春節が過ぎ、新年の区切りを旧正月で祝うアジアの国々も「トリ年」になった。トリ年だから、というわけではないのだろうが、鳥類の進化に関する面白い論文が発表されたので紹介したい。東北大学の田村宏治教授のグループが、東京大学の入江直樹准教授、国立遺伝学研究所の関亮平研究員と城石俊彦教授、さらにデンマークのコペンハーゲン大学、中国のBGI社とともに行った国際研究チームの研究成果で、2017年2月6日にNature Communicationに公表された。 トリだけにあるDNA配列を探す研究グループは鳥類48種と、魚類や両生類、爬虫類、哺乳類など鳥以外の脊椎動物９種の合わせて57種のゲノムDN

「裏切られたと感じている労働者階級の人々を政界のエリートたちが説得できない限り、英国はEUから離脱するだろう」 2週間前にそう言ったのはオーウェン・ジョーンズだった。 二つに分断された国「おーーーー、マジか！」 という配偶者の声で目が覚めた。離脱だという。 子供を学校に送って行くと、郵便配達の仕事をしているお父さんがロイヤルメールの半ズボンの制服を着たまま娘を学校に連れてきていた。 「まさかの離脱だったね」と言うと、彼も「おお」と笑った。 彼とは昨日も学校で会い、EU離脱投票の話をしていたのだった。昨日の朝は 「残留みたいだね、どう考えても」「ああ、もうそんなムード一色だな」みたいな話を2人でしていたのだった。昨日、彼はこう言っていたのだった。 「俺はそれでも離脱に入れる。どうせ残留になるとはわかっているが、せめて数で追い上げて、俺らワーキングクラスは怒っているんだという意思表示はしておか

（１）圧倒的な陶酔感の中で現れた「国民統合」の象徴オバマとは一言で言えば、「最高で最低な大統領」だったのではないだろうか。それぐらいドラマテックな「オバマの時代」だった。 あまりにも期待が高かったために、その分、失望感も大きかった。 オバマ支持が一種の社会運動に昇華した2008年の大統領選挙を経て、さっそうと現れた初めてのアフリカ系大統領は、リーマンショックによる不景気や、「テロとの戦争」も一気に解決してくれそうなスーパーマンのようだった。多くの国民はオバマの雄姿とアフリカ系の苦難の歴史を重ね合わせ、オバマの就任に目を潤ませた。 そもそも「バラク・オバマ」の名前が全米的に知られるようになったのが、2004年の民主党全国党大会の基調演説であり、この演説で当時上院議員選に立候補していたオバマは「アメリカは青（民主党支持者）の州も赤（共和党支持者）の州の寄せ集めであったことは かつてなく今もこれ

STAP細胞をめぐる一連の騒動で、当事者の一人である小保方晴子氏が手記を刊行した。彼女は、かつて所属していた理化学研究所（理研）の調査で論文に不正があったとの判定が下された人である。このことから、手記刊行という企画そのものを疑問視する人もいた。 しかし、私は企画そのものに難点をつける気にはなれない。渦中にいた人物が中で起きていたことを当事者の立場で語るのは価値がある。彼女は研究不正をした。しかし、だからといって、彼女の容姿や人格までを面白おかしく叩く一部のネット住民の行為は明らかにやり過ぎだった。その恐怖や悔しさ、理不尽さを本人が本にするのは意味がある。それに、誰であれ、自分の意見・弁明・批判を著す権利はあるはずだ。私は雑誌編集の世界に長くいた人間だ。青臭いことを言うようだが、これは「出版の自由」にかかわる話だ。 だが、この本の内容はどうだ。担当編集者はいったいどういう仕事をしていたのだろ

2015年も研究不正の事件が多く発生した（写真はイメージです）。（写真：Natsuki Sakai/アフロ） 2015年も…2015年が終わった。 研究不正に関しては、STAP細胞事件で大騒ぎだった前年の2014年に比べれば静かな年だった～そう思っている人も多いかもしれない。大阪大学の研究費不正経理事件は、不正とは言いながらお金の使い方の問題だった。 甘い。 世界ではSTAP細胞事件どころではない数々の研究不正事件が発生していた。 2015年もっとも騒がれた科学界の不祥事まとめ The Top 10 Retractions of 2015（2015年の論文撤回トップ１０） ここで、上記記事も参考にしながら、2015年に明らかになった研究不正事件をいくつかとりあげたい。 文句なしの第一位…同性婚研究不正事件上であげた２つの記事がともに最初にもってきた不正事件を起こしたのは、なんと大学院生だっ

英国のPMQ（Prime Minister’s Question Time）が面白くなってきた。英国議会では、毎週水曜日正午から30分間、首相VS野党第一党の党首、その他の各党議員との質疑応答の時間がある。BBC2が毎週生中継で放送しており、世論への影響力の大きい番組だ。 このPMQは、政治家というより天才パフォーマーだったトニー・ブレア首相の時代が面白かった。が、彼がいなくなってから、はっきり言って退屈になっていた。 しかし、新労働党党首のジェレミー・コービンが再びこのPMQを面白くしている。 彼は、「PMQは芝居がかった見世物的イベントになり、質問する側も答える側も本気で政策について話し合っていない。僕はこれを根本から変えたい」と発言し、野党第一党の党首として初登壇した日は、一般の人々からネットで募集した質問を読み上げるいう前代未聞のことを行った。 この奇襲作戦は「新鮮だ」と評価された

ここのところ、英国で朝から晩まで流れているのは移民および難民危機のニュースである。 トルコの浜辺に打ち上げられた3歳の少年の遺体の画像が大きな話題になり、1973年にピューリツァー賞を獲ったベトナム戦争で逃げまとう少女の写真「戦争の恐怖」と比較され、21世紀版の「世界を変える画像」などと言われている。 このマグニチュードを鑑みて、キャメロン首相も態度をやや軟化し「難民をもっと受け入れます」（数千人だけど）みたいなことを言っているが、メディアの大騒ぎは別にして、街角では「ガンガン難民を受け入れろ」みたいなことを言っている人は少数派に思える。 わたしの居住するブライトンが輩出したみどりの党MP（国会議員）キャロライン・ルーカスが、ガーディアン紙に「英国はキャメロン首相の提案より遥かに多い数の難民を受け入れるべき」という彼女らしい記事を書いたが、わたしが興味を覚えたのは、記事そのものよりも、読者

日本では2015年の最低賃金が全国平均18円引き上げとなりましたが、アメリカでは昨年から今年にかけて、多くの自治体で最低賃金(時給)を15ドル(1,850円)に引き上げる条例が可決されています。既に施行されている自治体もあり、その動向が注目されています。 サンフランシスコでは、昨年の市民投票で、2018年7月までに段階的に15ドルに引き上げることが決定(現在は12.25ドル)。 シアトルでは、従業員数500人以上の企業は2017年初までに、500人以下の企業は2021年初までに最低賃金を段階的に15ドルに引き上げる条例が昨年可決(現在は11ドル(500人以下は10ドル)。 ロサンゼルスでは、現在の9ドルから2020年までに15ドルへと引き上げることが決定。その後は消費者物価指数に合わせて毎年引き上げられることになっています。 ニューヨーク州では、全米で30以上の店舗を構えるファストフード店

「次は徴兵？」平和安全保障法案（いわゆる安保法案）を巡って、国論が大きく揺れている。 同法案の反対派は、集団的自衛権の行使が認められることで日本の安全保障とは直接関係のない紛争にまで巻き込まれる可能性を指摘する。これについては筆者も一定程度、そのようなリスクは認めざるを得ないと考える。 ただし、この法案を「戦争法案」と呼び、可決されるやただちに戦争が始まるとか（どことだろうか？）、徴兵制が敷かれるといったややヒステリックな反対論者の姿を見ることも少なくない。 特に徴兵制に関しては安保法案とほぼ無関係であることは明らかであるが、「次は徴兵制だ」という議論は根強い。たとえば今年6月、民主党の枝野幹事長は仙台市内の演説会で次のように述べている。 憲法解釈を都合よく変えてよいとなったら、次は「徴兵制」ですよ、みなさん。徴兵制だって、集団的自衛権と一緒で、憲法に明確に（禁止と）は書いていない。集団的

【GoHooレポート6月25日】東京新聞は6月25日付朝刊で、イラク特措法で中東に派遣された自衛官の自殺者数（2004年～12年の合計）から割り出した自殺率と2011年単年度の自衛隊全体の自殺率を比較すると陸自で「10倍」、空自で「5倍」となり、「極めて高率」などと報じたのは誤りだったとして、約3年前に掲載した記事の一部を削除するとの訂正記事を出した。日本報道検証機構が東京新聞編集局に指摘したところ、同紙の社会部長が「明らかな間違い」と認め、訂正する意向を示していた（詳細はGoHooサイトも参照）。 東京新聞2012年9月27日付朝刊1面二〇〇三年に米国主導で始まったイラク戦争に関連して、中東へ部隊派遣された自衛官のうち、先月までに二十五人が帰国後に自殺していたことが防衛省への取材で分かった。陸上自衛隊は十九人、航空自衛隊は六人に上る。防衛省は「イラク派遣との因果関係は不明」としている。

英紙ガーディアンの人気コラムニスト、オーウェン・ジョーンズが「イギリスの左派は新言語を学んで喋るべき。それはスペイン語だ」という記事を書いていた。沈着冷静な彼ですら興奮するほどスペイン地方選で急進左派が大躍進した週、わたしはポルトガルにいた。 ホテルでもバーでも食堂でも、テレビで流れているのはスペイン地方選のニュースばかりで、噂のポデモス(スペインの急進左派。ギリシャのシリザと並ぶ「欧州の台風の目」と呼ばれている)系の左派の台頭に誰もが大きな関心を抱いているようだった。 ポルトガルの庶民たちは疲れて見えた。食堂やバーの店員も、土産物屋のおばちゃんたちも、英語で言えば「fed up」というか、日常の貧しさと閉塞感にくたびれきった顔つきだ。 「なんか一昔前のスコットランドの庶民みたいな表情をしている」と配偶者が言ったのが印象的だった。 そしてそのスコットランドの人々をSNPの女性党首ニコラ・ス

ほんの1カ月前、別所で「スコットランド独立の是非を決める住民投票まで1カ月を切ったというのに、メディアはガザとイラクばかり報道してスコットランド独立問題は小ネタ扱いだ。首相もバカンス三昧である。『どうせ独立なんかしないだろう』とみんなタカを括っているようだ」という記事を書いたのだったが、投票まで1週間を切った今、様相は一変している。 They are shitting themselves（彼らはうっかり粗相をしそうなぐらいビビっている） と書いたメディアがあった。保守党のキャメロン首相、自由民主党のクレッグ副首相、労働党のミリバンド党首の三羽烏が急遽スコットランド入りしたのである。最新の調査でもYESに投票するという人とNOに投票するという人の差はわずか2％だ。スコットランドはマジで独立するかもしれない。 なんか風向きが変わるかも。と思ったのは、一か月ほど前、それまで頑なに沈黙を守って来