iPhoneの「乗り物酔い防止機能」が凄かった--バスに乗っているのに酔う気がしない
iPhoneに「乗り物酔い防止機能」が実装されたと話題になっている。スマートフォンで乗り物酔いを防止するとは一体どういうことなのか、実際に試してみた。 有効にする方法 機能名は「車両モーションキュー」で、最新の「iOS 18」で利用できる。「iPhone 16」シリーズ限定というわけではなく、筆者が使っているひと世代前の「iPhone 15 Pro Max」でも利用できた。 ちなみに、筆者は幼い頃から車酔いに悩まされてきた。クルマの助手席や後部座席でスマートフォンを触ろうものならほぼ間違いなく酔う。また、路線バスでも気分が悪くなる。 車両モーションキューは、「設定」→「アクセシビリティ」→「動作」→「車両モーションキューを表示」から呼び出せる。設定の深いところにあるが、設定の検索窓に「車両」と入力すれば一発だ。また、コントロールセンターから即座にオン・オフを切り替えられる。 さっそく有効に
ソフトバンク、「1円スマホ廃止」の穴をつく新プログラム--スマホ業界に神風が吹くか
「1円スマホ」を売らせたらソフトバンクの右に出る者はいないかも知れない。 ソフトバンクは12月26日、新たな端末購入補助プログラム「新トクするサポート（バリュー）」を12月27日から開始すると発表した。12月27日といえば、総務省によるガイドラインが改定され、スマートフォンの割引規制が大幅になるタイミングだ。 「12月27日から『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」はずが… 家電量販店やキャリアショップでは「ガイドライン改正まで●日。12月26日までの購入がお得」と、散々、「駆け込み需要」を煽ってきた。 実際に12月27日から、「白ロム割」という端末単体に対しての割り引きができなくなることから、「これまでの『1円スマホ』のような買い方はできなくなる」と思われていた。 机上で計算してみると、確かに従来のような大幅な割り引きはできなくなるようであったが、ガイドラインの蓋を開ける前にソフト
2022年の注目技術は、没入感やAIなど--ガートナーの2022年版「先進技術ハイプサイクル」
Gartnerは、さまざまな新興技術に対する関心の高さや普及度合いなどをまとめたグラフの最新版「Hype Cycle for Emerging Technologies, 2022」を公開した。今回は、（1）没入感と関係する技術の成長、（2）AIによる自動化の普及、（3）技術者の配置最適化というトレンドがみられるという。 ハイプサイクルは、何らかの技術が登場して期待が高まり、次第に普及していく過程を（1）黎明期（Innovation Trigger）、（2）過度な期待のピーク期（Peak of Inflated Expectations）、（3）幻滅期（Trough of Disillusionment）、（4）啓蒙活動期（Slope of Enlightenment）、（5）生産性の安定期（Plateau of Productivity）という5つのフェーズに分類するもの。特定の技術が成
グーグル、古いPCを無料でよみがえらせる「ChromeOS Flex」を一般提供
Googleの「ChromeOS Flex」は、古いPCや「Mac」にインストールすることで、それらを実質的に「Chromebook」に変換するOSだ。同社は2月に早期バージョンをテスト向けに公開しており、このほど安定版を提供開始した。ChromeOS Flexのページから無料でダウンロードできる。 Googleは、アーリーアクセスプログラムの素晴らしい成果の一部を公式ブログで明らかにした。まず295機種のデバイスをChromeOS Flex対応として認定したという。引き続きさまざまなデバイスをテストし、認定機種のリストを更新していくとしている。ただし、認定機種でなくても、ChromeOS Flexは動作する可能性が高そうだ。 Googleは、アーリーアクセスプログラムによって600以上のバグを修正できたとも報告した。 ChromeOS FlexはUSBドライブから直接実行することもできる
NTTグループの先端技術を取り入れて自ら実践する「未来のオフィス 4×SCENE」が開設
オフィス内を動き回るロボットを導入。飲み物を運ぶだけでなく、アクセスした人の目となって社内の様子を見たり、来客時にも遠隔による案内や打合せを可能とするなど、オフィスワーカーをサポートする。 NTTアーバンソリューションズならびにNTT都市開発は、本社がある秋葉原UDX6階に実験的ライブオフィス「未来のオフィス 4×SCENE（フォーシーン）」を開設。メディア向けに公開した。 このオフィスはコロナ禍を経て働き方が変化している昨今、リモートワークを基本としつつ、これからも必要な未来のオフィス像を描き、社員が自ら利用や運営、データを取得解析し、ブラッシュアップし続けていくライブオフィスという位置づけで開設されたもの。 リモートとオフィスのハイブリットワークが定着しつつあるなか、オフィスワーカーが“好み”と“行動・目的”に合わせて自由に柔軟に働く場所を選ぶ、新しい働き方へと変化。そしてオフィスは多
ローソンと日本マイクロソフト、AIやデータを活用した店舗DXで協業
ローソンと日本マイクロソフトは12月2日、個店の状況に合わせた売場を実現するため、店舗のDX（デジタルトランスフォーメーション）の取り組みにおいて協業すると発表した。 今回の協業では、11月から2022年3月の期間、神奈川県内の4店舗で、カメラや音声データと店舗運営支援を図るAI（店舗運営支援 AI）を活用した実証実験を実施する。 「Microsoft Azure」に構築される店舗運営支援 AIは、個人が特定されない形で匿名化されたPOSデータ、会員データ、カメラデータ、音声データなどを用いて、行動分析、仮説立案、店舗施策の変更といったサイクルを実行。その結果から、売り上げや利益向上などの指標を顕在化するプロセスを構築し、各施策の変更による結果を分析。各店舗に適した施策の優先度を可視化するものとなる。 これにより、これまでに取り組んできたさまざまな店舗施策の有効性を確認できるほか、SV（ス
カルビーのポテチを売上1.3倍にしたAIの正体--プラグの「パッケージデザインAI」の実力
カルビー、ネスレ日本、森永乳業など、日本を代表する食品メーカー各社が導入しはじめているAIツールがある。マーケティングリサーチとパッケージデザインを展開するプラグが2年前にリリースした「パッケージデザインAI」だ。 590万人の学習データをもとに、AIが商品のパッケージデザインをたった10秒で評価する。商品開発の期間短縮を図れるほか、 “デザイン改良のヒントを得られる”点も好評だ。料金プランは2つ。1画像あたり1万5000円の単発利用と、1カ月70万円（1年契約なら50万円）の使い放題サブスク型から選べる。ちなみに無料お試しプランは、5月31日よりすべてのサービスが10画像だけなら誰でも利用できるとのこと。 カルビーでは、「とうもりこ」「えだまりこ」に続いて、同社の“最堅”ポテトチップス「クランチポテト」のリニューアルでもパッケージデザインAIを活用したことを2020年9月に発表していたが
日本は自宅で効率的な仕事が難しい、ハイブリッド型を好む傾向--アトラシアンが調査
アトラシアンは、日本を含む海外主要5カ国における最近のリモートワークについての調査レポート「働くを再創造する『どこでも働ける勤務形態』を考える（Reworking Work: Understanding The Rise of Work Anywhere）」を、10月22日付で公表した。 この調査は、新型コロナ感染拡大を受けてリモートワークを実施する企業が増えるなか、日本、オーストラリア、フランス、ドイツおよびアメリカの5カ国において企業に勤めている5000名以上を対象に実施したもの。リモートワークに対する従業員の意識、自宅における働く環境、企業文化などについて諸外国と比較することによって、日本におけるリモートワークに関する課題が浮き彫りになったとしている。 このレポートによると、感染拡大以前にリモートワークをほとんど経験したことがなかったと回答した割合は、グローバル平均で43％であったの
日本など7カ国、暗号化された通信へのバックドアをIT企業に要請
機密情報を共有する5カ国協定、いわゆる「ファイブアイズ」の参加国（米国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド）が、日本およびインドの政府代表と連名で声明を発表した。テクノロジー企業に向けて、エンドツーエンドの暗号化された通信に法執行機関がアクセスすることを可能にする解決策の開発を要請している。 この声明は、暗号にバックドアを設けることをテクノロジー企業に同意させようとする、ファイブアイズの最新の取り組みだ。 各国の政府関係者はこれまでと同様、テクノロジー企業が製品にエンドツーエンド暗号化（E2EE）を組み込むことで犯罪捜査が困難になったと主張している。 7カ国の政府代表は、現在の主要なテクノロジープラットフォームでサポートされているE2EEの仕組みのために、法執行機関が犯罪組織を捜査できないばかりか、テクノロジープラットフォーム各社も、一般市民を守るためのサービス利用規約を守らせ
マイナンバーの「通知カード」が5月末に廃止へ--マイナンバーカードはネットで申請可能
住民にマイナンバー（個人番号）を知らせるための紙製のカードである「通知カード」が、5月下旬に廃止される予定だ。廃止によって（1）通知カードの新規発行・再発行、（2）通知カードの住所や氏名などの記載変更、の大きく2つができなくなるという。 ただし、当面の間は、通知カードに記載された氏名、生年月日、住所などに変更がない限り、引き続き通知カードをマイナンバーを証明する書類として使えるという。自治体では「この機会にマイナンバーカードを取得しましょう」と促している。なお、現在マイナンバーカードは、申請してから受取まで約1〜2カ月ほどかかるとのこと。 マイナンバーカードの受け取りは、本人確認のために役所に行く必要があるが、申請自体はオンライン（PC・スマホ対応）や郵便、街中の証明写真機からでもできる。今回はオンラインでの申請方法を紹介する。 PCから申請する場合は、申請用ウェブサイトにアクセスして、通
トリニティ、単価39円の通称「原価マスク」を販売へ--販売価格を印刷し転売防ぐ
トリニティは4月27日、販売価格が単価39円の通称「原価マスク」を販売すると発表した。ウェブサイトから購入できる。1箱50枚入り（個包装）で2176円（税込み・送料別）。1枚あたり39円（税込43円）になる。1回の注文で1人4箱（200枚）まで、購入後7日間は再購入できない。倉庫入荷は、5月11日を予定している。 転売を防ぐため、製品のパッケージに原価構造のイラストと販売価格を印刷。「元の販売価格が書いてあれば、転売する人はそれよりも高く売るのは難しくなるのではと考えている」と説明する。 送料は1箱495円、2箱以上は一律506円。北海道、本州、四国、九州を除くエリア（離島）は上記にプラス2035円がかかる。ただし、マスク以外のトリニティ製品を5000円以上購入すると送料が無料になる。 新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大にともないマスクの需要が高まっている中、誰もが安価に購入
ロシア、インターネットからの自国切り離し実験に成功
ロシア政府は現地時間12月23日、同国を世界のインターネットから切り離すための一連の試験に成功し、試験を完了したと発表した。 この試験は先週始まり、数日間かけて実施された。ロシアの政府機関、同国のインターネットサービスプロバイダー、そして同国のインターネット企業が、これに参加した。 その目的は、同国の国内インターネットインフラ（ロシア国内では「RuNet」として知られている）が、グローバルなDNSシステムや外部インターネットにアクセスすることなく機能できるかを確認することだった。 インターネットトラフィックは国内で再ルーティングされた。これにより、ロシアのRuNetは、実質的に世界最大のイントラネットとなる。 ロシア政府は、この試験の技術的詳細や具体的な構成については何も明らかにしなかった。ただ、他国からの悪意あるサイバー攻撃をシミュレーションするシナリオなど、複数の切断シナリオを試験した
QRコードで入店、商品はそのまま持ち帰り--NTTデータが“レジなし”店舗サービス発表
NTTデータは9月2日、レジ支払いをせずに、決済手段を指定したQRコードで認証入店することで、手に取った商品をそのまま持ち帰ることのできるレジ無しデジタル店舗出店サービスを、小売業界向けに提供を開始したと発表した。2022年度末までに、1000店舗への導入を目指す。 今回、カメラや重量センサーからのデータ解析を得意とする中国のCloudPickと業務提携。ユーザーは、アプリからQRコードを表示してチェックインするだけでレジに並ばずに商品を購入（事前に指定した決済手段を使用）できるほか、クーポンの自動適用、店内行動の可視化によるパーソナライズされた優遇キャンペーンなどが受けられるとしている。 このサービスでは、3段階の構成を採用する。まずは、同社デザインスタジオ内に設置した実験店舗を通し、課題の洗い出しとビジネスプランの仮説を顧客と共同で作成。次に、顧客が実際のレジ無しデジタル店舗を出店し、
アマゾン、子ども向けタブレットを日本で発売--知育や学習アプリの“使い放題”サービスも
アマゾンジャパンは3月7日、子ども向けのタブレットである「Amazon Fire HD 8 キッズモデル」を3月19日に発売することを発表した。同日より予約受付を開始する。価格は1万4980円で、保護カバーが付属するほか、月額サブスクリプションサービスを1年間無償で利用可能。さらにタブレットが破損・故障しても2年間は無償で交換してもらえるという。なお、設定を戻せば通常のタブレットとしても使用できる。 キッズモデルは、8インチのHDディスプレイ、1.3GHzのクアッドコアCPU、32GBの内部ストレージ（別売りのmicroSDカードで最大400GBまで拡張可能）、最大10時間のバッテリーなどを備えていることが特徴。最大で4人分の子どものプロフィールを設定でき、子どもごとに異なる設定に切り替えられるという。
イープラス、チケット転売目的の悪質なボットを撃退--アクセスの9割を占める
アカマイ・テクノロジーズは8月23日、不正なログインや買い占めなどをするボットの“ふるまい”を検知・制御するボット・マネージメント製品「Bot Manager Premier」（BMP）をイープラスが採用した結果、悪質なボットによるアクセスをブロックし、転売目的のチケット買占め問題が改善したと発表した。 同社によると、会員数1100万人を超える国内最大級のチケット販売サイト「e+」を運営するイープラスは、チケット転売目的の買占めと疑われるウェブアクセスに以前から悩まされていたという。 チケットを異常な高額で転売するために買い占める行為は、昨今大きな社会問題となっているが、正規のユーザーがチケットを買えなくなるだけでなく、チケット販売を委託しているイベントプロモーターからの信用を大きく損ねることにつながるため、対策が急務だった。しかし、クラウドやさまざまな自動化技術の普及などによって、ボット
キングジム、カフェなどで離席時の荷物を見守るデジタルツール「トレネ」
キングジムは10月11日、カフェなどで離席する際に、荷物を見守るデジタルツール、モニタリングアラーム「トレネ」を開発したと発表した。 スマートフォンとトレネを専用アプリで連携させ、荷物の上に「トレネ」を置く。スマートフォンを持ったままトレネから離れると自動的に警戒状態になり、荷物を動かそうとしてトレネに振動が加わると、警告のアラームが鳴る。
思考とマシンをつなぐFacebookの挑戦--人間もアップグレードする時代へ
Facebookが開発者向けカンファレンス「F8」で人体をマシンとのインターフェースとする新しい技術の研究について発表していた。NHKをはじめとする一般のニュースでも報じられていたので、すでに見聞きされた方も少なくないだろう。 「脳でタイピング」「皮膚で聞く」--Facebookの未来的プロジェクトが明らかに 米CNET.comではあらかじめ準備していた記事ーーBuilding 8と呼ばれるFacebookの研究部門に足を運んで取材した記事も公開されていた。 Facebook's moonshots: Making brains type and skin hear - CNET.com 「以心伝心」という言葉も連想させるこの研究、ムーンショット（moonshot）の言葉通り、簡単にはうまくいかないけれども挑戦してみるだけの価値のある（技術の）研究ということで、うがった見方をすればFace
自動運転で荷物届ける「ロボネコヤマト」がいよいよ開始--藤沢市の一部から
ヤマト運輸とディー・エヌ・エー（DeNA）は4月16日、自動運転で荷物を届けることを見据えた「ロボネコヤマト」の実証実験を、4月17日から国家戦略特区である神奈川県藤沢市の一部エリアで開始することを発表した。深刻化するドライバー不足や再配達問題の解消を目指す。対象エリアは、藤沢市の鵠沼海岸1～7丁目、辻堂東海岸1～4丁目、本鵠沼1～5丁目で、約3万人（1万2000世帯）がサービスを利用できる。実施期間は4月17日から2018年3月31日まで。 実験では、車内に保管ボックスを設置した専用の電気自動車を3台使用し、ヤマト運輸の施設を利用する。将来的には完全自動運転を目指すが、今回の実験ではドライバーによる有人運転で荷物を届ける。ただし、顧客が自身で荷物を車両から取り出すことを想定していることから、ドライバーは荷物の受け渡しなどには関与しない。
再配達を減らせるiPhoneアプリ「ウケトル」--ヤマト、佐川、日本郵便に対応
イー・ロジットの関連会社であるウケトルは4月5日、荷物の再配達を減らせるiPhoneアプリ「ウケトル」を正式に公開した。2015年10月からのベータテスト、12月のオープンベータテストを経て、アプリの操作性や安定性を向上させたという。料金は無料。 ウケトルは、ヤマト運輸、佐川急便、日本郵便の3社に対応しており、荷物が今どこにあるかを正確に把握できる。Amazon、楽天のアカウントを連携させることで、追跡番号を自動登録し、荷物の発送状況を自動で追跡するほか、発送時、荷物が届く直前、受取人不在の際にプッシュ通知してくれる。 事前に名前や郵便番号などの情報を登録しておくことで、ワンクリックで同日の再配達を依頼することが可能。ただし、再配達の日時を変更する場合は、別途操作が必要になるとしている。
日本郵政子会社、新回線業務に絡みソフトバンクと野村総合研究所を提訴
日本郵政の子会社である日本郵政インフォメーションテクノロジーは、4月30日付けで、ソフトバンクモバイルと野村総合研究所を被告として、両社に発注した業務の履行遅滞などに伴い生じた損害（161.5億円）の賠償を求める訴訟を東京地方裁判所に提起したと発表した。 日本郵政インフォメーションテクノロジーは、全国の郵便局など2万7000拠点を結ぶ通信ネットワーク（郵政総合情報通信ネットワーク）を新回線（5次PNET）へ移行するにあたり、ソフトバンクモバイルに対しては通信回線の敷設工事などを、野村総合研究所に対してはネットワークの移行管理・調整業務を発注。 しかし、5次PNETへの移行が遅滞し、ソフトバンクモバイルからの要請により、納期を3月31日から6月30日に延期することを余儀なくされ、これに伴って日本郵政グループに損害が発生したとしている。 日本郵政インフォメーションテクノロジーは、両社に対して損
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