「病理は地味だが役に立つ」 医師「恋ダンス」でＰＲ - 琉球新報デジタル
病理医らで踊った「恋ダンス」をＰＲする琉球大学大学院医学研究科腫瘍病理学講座の医師の玉城智子さん（左）と仲地里織さん＝西原町の琉球大学 昨年末に放送されたテレビドラマ「逃げるは恥だが役に立つ」のテーマ曲「恋」に合わせて出演者が踊る「恋ダンス」がブームとなった中、琉球大学大学院医学研究科腫瘍病理学講座の医師らが「恋」に合わせて踊る「病理は地味だが役に立つ」がインターネット上で話題になっている。 １月６日にネットに公開され、３１日までに１２万回以上再生されている。制作者らは「病理医という仕事を知るきっかけになってほしい」と語った。 動画は医師の玉城智子さんが企画し、同講座の新年のあいさつを兼ねて制作した。腫瘍病理学講座の医師や教授、学生２０人が参加し、実際に使用している顕微鏡などを前に仕事場で撮影した。絵コンテを作成し、仕事の合間を縫って制作した。 映像編集やロゴマークを作成した医師の仲地里織
【中国時報】高学歴、就活の重荷 博士の９割就職困難 - 琉球新報デジタル
台湾の人材派遣会社が最近行った調査によると、博士号取得者の９割が「就職が難しい」と感じていることが分かった。２００６年前後まで、学歴の高さは高い就職率と高額な給与に直結したが、０８年以降給与の上昇もほぼ止まった状態だ。 高学歴者の需要が比較的多いＩＴ関連企業でも「修士号があれば十分」と博士を敬遠気味。職場経験のない高学歴者を簡単な仕事につけるわけにはいかない半面、人件費が高くなることが敬遠の主因だ。 調査関係者は、少子化によって大学の求人も減っており、研究者はますます狭き門。一般企業への就職を考えるなら、企業が職業訓練として重要視する時期を大学院で過ごす従来のやり方は、時間的・金銭的にも今や賢い選択ではなくなったと分析している。
戦略特区 沖縄が有力 ＯＩＳＴ核に科学拠点化 - 琉球新報デジタル
【東京】政府が地域を限定して規制緩和する「国家戦略特区」に、沖縄が有力候補になっていることが１０日、分かった。 沖縄科学技術大学院大学（ＯＩＳＴ）を中心にした世界最高水準の科学技術研究の拠点を形成し、国内外の優秀な人材や投資を呼び込むことなどが検討されている。沖縄のほかに北海道、新潟県が有力候補に挙がっており、来年１月に正式決定される見通しだ。 国家戦略特区は、経済再生に向けた「三本の矢」の一つである日本再興戦略の中心政策として、大幅な減税や規制緩和により、国内外からの企業誘致を図る。県は９月までに、沖縄科学技術大学院大学を核とした拠点整備を強力に推進することで、日本経済のけん引役となる環境づくりの加速化を図ることなどを提案していた。
【中国時報】医療、科学の人材 台湾で大規模募集 - 琉球新報デジタル
シンガポール政府の外国人人材招致機関「連係シンガポール」は先ごろ、担当者を台湾に派遣し、医療や科学技術などを中心に、約１０００人の大規模な人材募集を行うと発表した。台湾の平均給与より、２、３割高い、高給で招聘（しょうへい）するとしている。 シンガポールでは既に５万から６万人の台湾人が就労している。言語や文化的な差異が少ないため、適応力が高く、台湾の人材育成のためのノウハウも確立されているため、優秀な人材が多いと評価されている。 シンガポールでは今年、少なくとも三つの国立総合病院の開業が決まっているため、今回は医療関係者の求人が最も多い。台湾の人材バンクによると、同国の給与は以前から台湾より高く、一昨年の工学部卒で見ると、新卒の初任給が、台湾では１０万円前後だったのに対し、シンガポールは、１５万円前後だった。
学校図書費 読書教育の質が問われる - 琉球新報 - 沖縄の新聞、地域のニュース
社説 学校図書費 読書教育の質が問われる2010年2月11日 学校図書館は児童生徒の知育に欠かせない重要な役割を果たしている。にもかかわらず、図書購入費の予算化された額が例年、国算定額の８割程度にとどまっているのはおかしい。 図書購入は地方交付税で賄われ、使途は各自治体の判断に委ねられている。自治体の財政が悪化する中で「削りやすい」ととらえられ、約２割が“目的外”に使われているとすれば大きな問題だ。 教育の本旨に沿うならば学校図書館はもっと優遇されていい。少なくとも図書購入費は国の算定額を満たしてほしい。それをほかの事業に“流用”するのはもってのほかと言わざるを得ない。自治体の教育に対する意識が問われよう。 図書購入費が一般財源化されたのは１９８５年からだが、国は読書教育の充実を目標に２００７年度から約１３０億円だった図書購入費を２００億円程度に増額した。 しかし、自治体が予算化
目指す将来像提示 ２１世紀ビジョン答申案 - 琉球新報 - 沖縄の新聞、地域のニュース
政治 目指す将来像提示 ２１世紀ビジョン答申案2010年1月26日 「沖縄２１世紀ビジョン」（仮称）目指すべき沖縄の将来像 ＜希望と活力にあふれる豊かな島＞ 過密に存在する米軍基地は、沖縄の振興開発を制約しており、演習による騒音や事故、米軍人の事件は沖縄の過重な負担となっている。県民が渇望する将来像として「大規模な米軍基地の返還が実現し、基地問題がなくなっている。基地返還跡地を活用することで、平和で豊かに暮らしている」と明記。基地問題の解決のため「米軍基地の返還」を強く望んだ。 県は「跡地利用ロードマップ（行程表）」を作成し、基地返還に伴う環境浄化や地権者対策、跡地利用を進めるため、国に対して「法制度の創設」を求める。 返還跡地を活用して「南北を縦断する鉄軌道等の新たな公共交通システム」を導入する。本島縦・横断道路網も整備して、基地でゆがめられた「都市交通ネットワークを再編・構築」
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