『整腸ラップ — SAY! Cho-oh Rap』（無料動画共有サイト「YouTube」より） 動画URL ノリノリの腸内細菌たちが「SAY! Cho-oh」「Un! Chi-e」と奇妙なラップを叫びながら生み出しているのは……そう、うんち。こんなアニメーションをつくっているのが、東京・お台場にある科学館・日本科学未来館だ。『整腸ラップ — SAY! Cho-oh Rap』と題されたこの動画では、腸がうごめき、胃が躍動し、腸内細菌たちが活躍しながらうんちをつくり出す様子が描かれている。 「現在開催している企画展『トイレ？ 行っトイレ！～ボクらのうんちと地球のみらい』のコンテンツのひとつとして、この動画をつくりました。いいうんちをつくるためには、善玉菌や悪玉菌、日和見菌がバランスよくいる腸内環境が大切。まるで、うまく調和しないと一つのメロディにならないハーモニーのようだと考えて、この“うんち

6月27日午後5時から、早稲田大学本部構内10号館1F大教室で「大学における貧困、学費・奨学金・非常勤」（仮題）と称してシンポジウムが開催される。大学関係者だけでなく、希望者は誰でも参加できる。 今回のシンポジウム開催のきっかけは、非常勤講師を5年で雇い止めとする就業規程を早大が強行制定したことだ。 この方針に反対する非常勤講師らのリアルな活動を描いた『ブラック大学　早稲田』（同時代社）の著者として、筆者もパネラーとして招かれている。 2013年3月末、突然、非常勤講師を5年で雇い止めにするという就業規程が非常勤講師らのもとに送られてきた。そうでなくとも首都圏大学非常勤講師組合などの調査によると、非常勤講師の平均年収は300万円そこそこで、そのうち250万円未満が4割もいるといい、彼らにとっては死活問題だ。 一方、専任教員の平均年収は、組合との団体交渉の場で副総長が約1500万円と明らかに

ここ数年、高学歴ゆえに下手をすると一生、低収入や不安定な生活、さらに独身を強いられる女性が増えているという。そこで今回、その実態や背景について、『高学歴女子の貧困』（光文社新書）の共著者で一橋大学非常勤講師の大理奈穂子氏に話を聞いた。 –本書では、多くの人が大学院博士課程を修了しても非常勤講師のまま、なかなか専任教員の職を得ることができず、経済的にも不安定な日々が延々と続く現実が紹介されていますね。 大理奈穂子氏（以下、大理）　多くの学生がそうした現実を知らずに大学院に進学するため、出口の見えないトンネルのような非常勤生活に陥っていくのです。実のところ、どの教授も学生に対しては、「研究者を夢見て進学しても、専任職に就ける確率は極めて低く、経済的にも苦労する」などとという希望のない将来像を示したりはしません。一つには、そんなネガティブな情報を流したら受験者数が減ってしまい、ひいては大学経営上

少子化が進む日本で、「大学全入時代」となって久しい。いわゆる「Fランク大学」といわれる大学の中には定員割れのところも多いため、願書を書いて面接を受けるなど型通りの試験を受ければ、晴れて大学生だ。 Fランク大学をめぐっては、「工学部の授業で因数分解を教える」「就職先がブラック企業だらけ」などの“伝説”が多くの人に知られているが、それでもなぜ、高卒で就職するでもなく、専門学校で特定の技術を身につけるのでもなく、Fランク大学に進学する人が後を絶たないのか？ そう訝がる声も多い。 ところが、Fランク大学に入学する学生の多くが、大卒の学歴にこだわっているわけではなく、その背景には高校教師の怠慢があるという実態が、取材を進めるうちに見えてきた。 あるFランク高校生の親は、口々にこう言うのだ。 「先生は就職を勧めず、Fランク大学になら入れると言うんです」 実は高卒の就職率は95.8％（2013年春卒業者

7月11日付当サイト記事『特定大学へ1000億ばらまきに異論噴出…大学迷走の背景に潜む、旧態依然な経営の実態』で、安倍晋三政権の大学への予算ばらまきの実態や、それを受ける大学側の経営がいかにずさんであるかを紹介したところ、賛否両論の反応があったが、否定的な意見が多かったように感じた。中には「ばらまいて何が悪い」という反応すらあった。 断っておくが、頑張っている大学もあるし、先生もいることは筆者も知っている。筆者が知る限り、大学は悪貨が良貨を駆逐する世界で、優秀な先生はその他大勢の無能な先生から足を引っ張られる傾向にある。そして無能な教員が安住できるように、改革などを行わない無能な教員を総長や学長に祭り上げる。はっきり言ってしまえば、馬鹿が馬鹿を選んでいるのである。この結果、どう見ても日本の大学の経営や教員の質は全般的に下がっている。 こうした大学に金を渡しても、結局はドブに捨てたことになる

大学、就職、転職の分野に精通し、『バカ学生に誰がした？』(中公新書ラクレ)、『なぜ学生の9割は就活に疲れるのか』（主婦の友社）などの著書を持つ大学ジャーナリスト・石渡嶺司が、検討が進む大学新卒入社の就職活動後ろ倒しがもたらすさまざまな影響について解説します。 今回は大学新卒の就職活動（就活）時期後ろ倒しシリーズの5回目、最終回として、すぐにでもできる提言編をお送りします。 この手の提言というと、企業向けであれば「脱ナビサイト」とか、大学向けであれば「大学だって講義に魅力がないくせに」など、提言なのか罵詈雑言、夢物語なのかよくわからないものが多いようですが、ここではもう少し現実的な話をします。 ●企業に向けた提言 （1）「留年学生配慮宣言」に署名する 「留学生」の誤記ではなく、「留年学生」で間違いありません。 よく、「1年近い海外留学に行くと、就活スケジュールに乗り遅れて留年必至」などといわ

今、「医学部新設」をめぐって熱いバトルが繰り広げられているのをご存じだろうか。 きっかけは今年2月、自民党の東北選出議員や有志30人によってつくられた「東北地方に医学部の新設を推進する議員連盟」が、大学の医学部新設を目指すことを決議したことだった。 東北が深刻な医師不足に悩んでいるのは今に始まったことではないが、震災によって、それにさらに拍車がかかっているのは間違いない。だから、医学部をつくって被災地支援をしようじゃないか–。 特段問題なさそうな主張だが、これに「待った」をかけたのが「日本医師会」である。「医師は足りないどころか余っている。ワケのわからない医学部をつくったら、医師の質が下がる」と猛反対しているのだ。この主張に対して、某大学病院の勤務医は怒りを隠さない。 「医師会というと、なんだか医師全員の団体のように思われがちですが、実はほぼ開業医の業界団体なのです。土日休診で、地域のお年

毎日の仕事に忙殺されて雑誌を読む間もないビジネスマン必読！　2大週刊経済誌「週刊東洋経済」（東洋経済新報社）と「週刊ダイヤモンド」（ダイヤモンド社）の中から、今回は「週刊ダイヤモンド」の特集をピックアップし、最新の経済動向を紹介します。 東洋経済編はこちら 「週刊ダイヤモンド　3／30号」の特集は『最強の武器「統計学」』。 大量のデータがあふれる現代社会では、さまざまな事象を数字でとらえ、本質を導き出す統計学、統計的な思考法はビジネスマンにとって必須のスキルとなる。西内啓著『統計学が最強の学問である』（ダイヤモンド社）が発行部数12万部のベストセラーになっていることもあって組まれた特集だ。 巻頭対談「なぜ統計学が最強なのか」では、『統計学が最強の学問である』の著者・西内啓氏と飯田泰之駒澤大学経済学部准教授が、統計学が“最強”である理由について語り合う。 『Part1　もう、ほっ統計（とけ）

3月18日付日本経済新聞朝刊1面に、大学生とその親が読んだら飛び上がって喜ぶだろうと思われる記事が載っていた。 『大卒採用10％増　円安で製造業回復』 確かに、大企業だけでなく中小企業も大学新卒予定者の採用に前向きになっているようだ。とはいえ、ネットによるエントリーが一般化し一部の企業に応募が集中するため、大学生の間で人気が高い大企業の門はますます狭くなっている。そのため、「相変わらず大企業志向」と言われていた大学生が中小企業に目を向け始めた。この動きを表層的に見ると良いことなのだが、現場では大マスコミが報じない現象が起こっている。 「うちにも(一流大学である)A大学の学生が入社試験を受けに来ました」 こうした言葉を口にして喜ぶ中小企業の経営者を目にする。しかし、単純に喜んでいいものだろうか。そこで、問いたい。 「なぜ、一流大学の学生が、あなたの会社の門を叩いたのでしょうか」 もちろん、そ

夏休み入りとともに、いよいよ受験生も勉強の追い込み時期に入る。 2013年入学の受験戦線で特徴的なのは、今年に増して女子高生の医学部志望熱が高まっていることだという。 旺文社がこの5月に発表した「2012年国公立大入試　志願者動向分析」を見ると、昨年11年を100とした場合、全体で98とやや志願者減となっている中で、国際・国際関係系統が135とダントツの志願者増となっている（東京外国語大学に国際社会学部が創設されたことで人気が出た）のを除くと、昨年より志願者を増やしているのは、 ・薬学系統：111 ・医学系統：106 ・歯学系統：105 ・農・水・獣医系統：104 と理系学部がほとんどで、ほかでは前年度比プラスは家政・生活系（栄養関係も含む）の107のみだ。理科系でこそないが、これも資格系ではある。 センター試験のここ3年の理系受験者は、 ・10年：17.6万人 ・11年：18.5万人 ・

裁判官、検察官、弁護士になるには、司法試験に合格した上、司法修習という1年間の厳しい研修を受けなければならない。 この研修期間には、国から修習生に給与が支払われてきたが（「給費制」）、財政難などを理由に昨年10月に廃止。翌月に司法修習が始まった新65期司法修習生から「貸与制」がスタートした。例えて言うならば、研修期間中の新入社員に給与を払わず、かわりに生活費を貸し付け、後で返済させる、まるでブラック企業のような仕組みだ。 5月23日、東京都内で、給費制復活を求める市民集会が開かれた。会には、司法試験を受けたばかりの法科大学院（ロースクール）卒業生も駆けつけた。神戸のロースクール修了生（34歳）Kさんも、そのひとりだ。Kさんはバツイチで子どももいる。法律事務所の事務員として5年働く中で、離婚に悩む人から相談を受けるようになったのをきっかけに、法律家を目指した。幸い学費免除で国立大学のロースク