限界集落マップ2010-2040 - A Successful Failure
2017年03月20日 限界集落マップ2010-2040 Tweet 過疎化などで人口の50%以上が65歳以上の高齢者になって社会的共同生活の維持が困難になっている集落を限界集落と呼ぶ。先日の将来推計人口マップ2010-2040で取り上げた日本の地域別将来推計人口（平成25年3月推計）を用いれば将来の限界集落数の動向を知ることができる。本来限界集落は市町村よりも小さい単位で判断されるものだが、ここでは市町村単位の判断となっていることに注意。小さい単位の集計では限界集落数はより大きくなるだろう。注:福島県については震災直後という時期から県全体まとめて一つの推計となっている。 次のグラフは2040年までの限界集落およびその予備群の推移を示したものである。限界集落は人口の50%以上が65歳となる自治体だが、同45%以上となる自治体を予備群として合わせてプロットしてある（55歳以上が50%を超える
地方の地盤沈下に見る日本の衰退 - A Successful Failure
2016年11月07日 地方の地盤沈下に見る日本の衰退 Tweet GDPで中国が日本を抜いて久しいが、日本は未だ世界第三位の経済大国の地位にある。GDPのトップ5の国に関して、2001年から2013年までの間の名目GDPの成長率を比較すると次のとおりだ。 米国: 122.9% 中国: 318.6% 日本: 110.4% ドイツ: 112.3% フランス: 113.8% さすがに中国の成長率には大きく水を開けられているが、欧州の先進国にはそれほど引けを取っていないように見えるだろうか。たしかにこの数字だけ見れば、思ったよりも悪くない、日本まだまだ行けるという感じがしてくる。 実質GDP比較 しかし、見方を少し変えてやれば、とても安穏としてられる状況でないことが見えてくる。次の図は日本を各地方ブロックに分割し、2001年と2013年の実質GDPを他国と比較した図である。実質GDPは世界銀行の
日本の産業分類別年収/労働時間ヒートマップ - A Successful Failure
2016年06月07日 日本の産業分類別年収/労働時間ヒートマップ Tweet 厚生労働省は毎年産業分類別に賃金や労働時間の調査を行っている。10名以上の従業員を抱える5万余の民間事業所に対する調査をまとめたものであり、最新の調査結果は今年2月に公表された平成27年賃金構造基本統計調査だ。 そこで同調査にもとづき、産業分類別の年収、月間労働時間をヒートマップにしてみた。男性・女性の降順にソートしたバージョンも用意しているのでそちらも見て欲しい。サムネイルをみるだけで、男女に厳然とした差があることが一目瞭然だ。 産業分類別年収テーブル（男性ソート版・女性ソート版） 産業分類別月間労働時間テーブル（男性ソート版・女性ソート版） 産業別明細票 さらに産業分類ごとに調査結果を確認できる検索フォームも用意した。上部のプルダウンメニューを選択することで、所望の産業の給与/労働時間テーブルを参照すること
ミリオンタイトル一覧から見る国内ゲーム市場の趨勢 - A Successful Failure
2015年09月27日 ミリオンタイトル一覧から見る国内ゲーム市場の趨勢 Tweet Wikipediaによれば、現時点で国内100万本の売上を達成したゲームソフトは250タイトル存在する。これらの一覧を見るだけで、国内ゲーム市場の流れが見えてくる。 ランキング 出荷数にもとづいてランキング表示したのが次のグラフだ。出荷数が与えられていないタイトルについては売上数を利用している。スナップショットは上位50タイトルしか表示していないが、250タイトルの完全なものを見る際には本エントリ一番下のインタラクティブVIZを確認されたい。 ハードウェア種別ごとに色分けしているが、おおよそ据え置き型ゲーム機を寒色系、携帯型ゲーム機を暖色系に分類している。上位を携帯型ゲーム機が占めているが上位タイトルはポケモンで占められており、ポケモンという化物タイトルが国内ゲーム市場全体を支配したと言える。据え置き型で
教員一人あたり科研費配分額から見えてくる大学格差 - A Successful Failure
2015年09月14日 教員一人あたり科研費配分額から見えてくる大学格差 Tweet 科研費新規採択数から見る国内の研究分野別有力大学・研究機関、各国内大学・研究機関におけるアクティビティの高い研究分野、日本はどの分野に研究費を重点的に投入しているのかに続く科研費可視化第4弾、今回は各大学に所属する教員一人あたりの科研費配分額を散布図にしてみた。あくまで所属教員一人あたりの配分額であって、実際に採択された研究者への平均配分額ではないことに注意されたい（採択されていない研究者の科研費は当然0である）。 例によって平成26年度科研費配分結果に基づいている。また、各大学の教員数は国立大、公立大については大学基本情報、私大については大学ポートレートのデータを利用した。国立大、公立大の教員数は専務者で統一されているが、私立大については明記されておらず兼務者が含まれている可能性がある。 散布図上部のフ
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