国内オープンソースソフトウェア利用実態調査結果を発表
・オープンソースソフトウェア(OSS)を導入している国内企業は17.1％。具体的に導入を検討している企業 (7.1％)の約半数は景気後退がきかっけ。OSSによるコスト削減を期待 ・Linuxやオフィスソフトなどデスクトップ環境へのOSS導入意向が高まりつつある ・OSS業務アプリケーションに対する利用意向が高く、OSSの適用範囲はさらに拡大の傾向 ・サポート対応と将来性への不安が大きな懸念材料 IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内企業に対して2009年8月に実施した「国内オープンソースソフトウェア利用実態調査」に関する調査結果を発表しました。国内企業3,939社に対する1次調査において、オープンソースソフトウェア（OSS）の導入状況について調査した結果、OSSを
2009年のIT管理，コスト節減につながる技術が重要に
米Enterprise Management Associates（EMA）は米国時間2009年1月13日，企業に影響を与えるIT管理の動向および技術に関する見通しを発表した。それによると，2009年は景気後退を背景にコスト節減につながるIT管理に重点が置かれるという。また，ITをビジネスとして管理可能とする技術の導入が進むほか，新技術の普及により新しい管理問題が生じると予測する。 EMAによれば，企業が事業成功と競争力向上の手段として技術に依存しているため，引き続きIT管理の役割は価値および重要性を増す。2009年はCMDB（構成管理データベース）が統合型システムに組み込まれるようになり，ITの柔軟性が増すほか，CMDBに対する投資からの利益を得やすくなる。また，低コストでITの価値を高めるために，ITをビジネスとして管理するためのサービス・カタログ，サービス・ポートフォリオ，ビジネス・
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