新R25 - シゴトも人生も、もっと楽しもう。新R25は、仕事や人生を楽しむビジネスパーソンのための「ビジネスバラエティメディア」です。編集部によるインタビューコンテンツを通じて、R25世代のみなさんの"小さな一歩"を応援します。
既存のホッチキスでOK 中綴じ製本を簡単に行う“定規”
冊子の中綴じ製本というのは、一般的なホッチキスを使って行うのはまず不可能だ。なにせ一般のホッチキスでは、針を打つ先端の部分が、冊子の背となる位置まで届かないからである。専用の大型ホッチキスも発売されてはいるが、数千円という価格もあって、定期的な需要でもない限り、気軽に導入するのは難しい。 今回紹介する「ナカトジ～ル」は、既存のホッチキスとの組み合わせて使うことで、こうした中綴じ製本をいともカンタンに行える多機能定規だ。「ナカトジ～ル」の先端部分に、ホッチキスの台座にあたる金属パーツが付属しており、既存のホッチキスの針が出る部分と組み合わせることで、通常では届かない位置に針を打つことができる。B4、A3、新聞紙サイズに合ったガイド線が印字されているので、これらの位置に紙の端をあわせて綴じるだけで、中綴じが見事に完成する。
シングルサインオン(Single Sign On)の仕組みとSSOサーバの役割 - Rubyで販売管理
あまり良く分かっていなかったシングルサインオン(以下SSO)についてのまとめ。 そもそもSSOとは、IT用語辞典によると ユーザが一度認証を受けるだけで、許可されているすべての機能を利用できるようになるシステム。 のことだ。つまり、 図1のようにアプリが1つの場合には不要である。また 図2のようにアプリが複数でも認証情報(Session)を共有する場合には、SSOサーバは必要ない。各アプリの依存度が高い場合や、負荷分散のための複数プロセス構成のケースではこれで充分。そもそもRailsを使うのならSessionの内容はCookieのなかだし（デフォルトでは）。 独立性の高い各アプリの間で認証情報を共有したい場合にSSOサーバは初めて有効となる。 ここで認証画面を各アプリで持つことも可能であるが、SSOサーバに任せた方が実装の手間も省けるし、セキュリティ的にもパスワードを取得するサーバが一箇所
PPDGen : 疑似個人情報ジェネレータ
PPDGen：疑似個人情報ジェネレータは、テストデータ生成・管理ツールです。 本物の個人情報にそっくりな架空の個人情報『疑似個人情報』を生成するだけでなく、 実際の個人情報（本番データ）を読み込んで、住所や氏名を置き換え、安全なデータに変換することもできます。 PPDGen：疑似個人情報ジェネレータはフリーソフトです。 無料・無制限でお使いいただけます。 疑似個人情報の例 疑似個人情報とは、本物そっくりながら架空の個人情報です。 姓名、住所、電話番号、生年月日、銀行口座番号、クレジットカード番号などの項目があります。 システム開発において、本物の個人情報をテストに使うと、個人情報が漏洩する危険性があります。 特に、Winnyなどのファイル共有ソフトによる漏洩は、システム開発を受託した開発会社の社員が テストデータを自宅に持ち帰ることで多く発生しています。 本物の個人情報の代わりに、疑似個人
窓の杜 - 【REVIEW】操作性と高機能が両立したタスクマネージャー「Free Extended Task Manager」
「Free Extended Task Manager」は、高機能なタスクマネージャー。フリーソフトで、編集部にてWindows Vistaで動作を確認した。作者のWebサイトからダウンロードできる。 本ソフトは、一見するとWindows標準のタスクマネージャーの画面にそっくりだが、機能は大幅に拡張されており、PCの各種リソースの利用状況をより詳しく把握できるのが特長。使い慣れた操作感はそのまま、CPU利用率やメモリ使用量だけでなく、アプリケーションごとのネットワーク利用率やディスクアクセスまでも監視できる。 各リソースの利用状況は、Windows標準のタスクマネージャーと同様にタブで切り替えて閲覧する仕組みだが、閲覧できる情報は標準のものより豊富。たとえば、［Process］タブでは各プロセスのCPU利用率やメモリ使用量だけでなく、起動時刻や1秒あたりのディスクアクセスも確認できる。また
古いプログラムを有効活用 “高知県方式”に注目:アルファルファモザイク
汎用機と呼ばれる業務用の大型コンピューターを、より安価なシステムに更新する際に、以前の機種で動いていたプログラムを有効活用する手法を、高知県と地元ＩＴ企業が開発した。 “高知県方式”と呼ばれ、特許も取得。ほかの自治体などから「費用が安く期間も短い」と注目されている。 汎用機は高性能だが、高価で保守費用がかさむのが難点。最近は保守が簡単な複数の小型コンピューターをつないだシステムへの切り替えが盛んだ。 従来はプログラムを新たに作り直す必要があったが、高知電子計算センター（高知市）がプログラムを自動変換する技術を開発。１９９９年に始まった県の業務システム更新に用いた。 当初は３年かかるとみられていた汎用機１台の更新が１年半で完了。費用も４分の１の２億６０００万円で済んだ。 県情報政策課の吉本幸弘主任は「高知県方式が広まれば、地域の産業振興や雇用の拡大につながる」と期待している。 ■
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