DIGIDAY［日本版］が主催した、パブリッシャーエグゼクティブのためのイベント「DIGIDAY PUBLISHING SUMMIT 2022」。本記事では、そこで青木秀樹氏が登壇したセッション「コンテンツファーストではないメディアは成立するのか？ MERYのポストメディア戦略」の内容の抄訳をお届けする。 Z世代の女性向けメディア「MERY（メリー）」は2度生まれ変わった。1度目は2016年のキュレーションメディア問題を受けてサービスそのものを停止したとき。2度目はコロナ禍のあおりを受けてアプリサービスを終了したときだ。 2016年のキュレーションメディア問題とは、医療メディア「WELQ（ウェルク）」をはじめ、株式会社ディー・エヌ・エーが運営していたメディアの記事内容が問題視された事件。これにより同社の関連10メディアすべてがサービス停止に追い込まれた。当時、同社の子会社だった株式会社ペロ

Googleは6月24日、同社の人気ウェブブラウザ「Chrome」におけるサードパーティCookieの廃止期限を、当初の2022年1月から2023年後半まで延長したと発表した。本記事では、GoogleがCookieの廃止を保留するという決定に至った理由について、わかっていることをまとめる。 Googleは、サードパーティーCookieの廃止を2年近く延期にすることにしたようだ。 Googleは6月24日、同社の人気ウェブブラウザ「Chrome」におけるサードパーティCookieの廃止期限を、当初の2022年1月から2023年後半まで延長したと発表した。しかし、この新しい期限でさえも、柔軟に構えているという。 本記事では、GoogleがCookieの廃止を保留し、デジタル広告のエコシステムにおける識別子利用をもう少しだけ認めるという決定に至った理由について、わかっていることをまとめる。 Ad

激化の一途をたどる競争環境により、ブランドパーパスの有効性は今後も伸び続けるはずです。ブランドパーパスとは、ブランドと社会が共有し、互いに存在意義を感じる目的のこと。それを活用する過程には大きく発見、活性化、計測の3段階が存在します。今回の記事では発見と活動について説明します。ーー荻野英希氏による寄稿コラム。 本記事は、FICC代表取締役社長を務める、荻野英希氏による寄稿コラムとなります。また、本稿の内容は、ジム・ステンゲル氏の Purpose Discovery と Activation Framework に基づくものです 多くの製品カテゴリーにおいて、どのブランドを選ぶかということは、消費者にとって重要な問題ではありません。消費者の強い関心と、マーケットシェアを獲得するためには、ブランドが消費者にとって大切な意味を持つ必要があります。激化の一途をたどる競争環境により、ブランドパーパス

リアルとデジタルを組み合わせその価値を最大化しようとする取り組みは、リテールにおいても多くの企業が意欲的に取り組んでいる。一方でその取り組みはリアルリテール主導で成長してきた場合、ときにECとリアルルテールの対立を招くこともあるようだ。アパレル小売のEC事業責任者を務める幹部が、匿名せそのジレンマを語った。 オンラインとオフラインのマージは、水と油を混ぜようとするのに似ているのかもしれない。 リアルとデジタルをいかに組み合わせ、相乗効果をもたらすか。リテールにおいてもオンラインを主戦場としてきたAmazonやD2Cブランドたちがリアルリテールへの進出に意欲的に取り組んでいる。その一方、リアルリテール主導で成長してきた企業の場合、ときにECは一店舗と見なされその価値を認められないことがあると、アパレル小売のEC事業責任者を務める幹部は話す。 以下はその抜粋だ。読みやすさを考慮し、多少編集を加

ボックス・メディアの食のサイトであるイーター（Eater）はこの1年、さまざまな体験的な事業の拡大に取り組んできた。イーターが今年、主催などで関わったボックス・メディアのイベントは、すでに50件以上となっており、新しいイベントのプログラムやシリーズを2019年だけで11件、立ち上げている。 すべてのパブリッシャーがそうであるように、ボックス・メディア（Vox Media）は収益の多角化策としてイベントに目を向けている。 ボックス・メディアの食のサイトであるイーター（Eater）はこの1年、夜のワインクラブやブッククラブから、食の世界の新進気鋭の人材を取り上げる開始8年のシリーズ「ヤング・ガン（Young Guns）」を活用した終日のサミットまで、さまざまな体験的な事業の拡大に取り組んできた。イーターが今年、主催などで関わったボックス・メディアのイベントは、すでに50件以上となっており、新し

消費者ひとり一人の発信力が強くなった昨今、インフルエンサーマーケティングは多くのマーケターから注目を集めている。UUUMの執行役員で、インスタグラムに特化したインフルエンサーマーケティングプラットフォーム「LMND」を展開する、レモネードユニット統括の石橋尚也氏と、WOMJの理事長を務める井上一郎氏に話を聞いた。 消費者一人ひとりの発信力が大きくなっている昨今、インフルエンサーマーケティングは、多くのマーケターから注目を集めている。しかし盛り上がりの一方、その本質を見誤っている企業や事業者も少なくない。 「案件を通じて、インフルエンサーにブランドを理解してもらい、好きになってもらう。結果として、長期にわたって好意的な情報発信が自然に増えていくような、良い関係を構築する。これこそがインフルエンサーマーケティングの本質だ」。こう語るのは、UUUM株式会社の執行役員であり、レモネードユニット統括

ここ数週間、漫画村に関連する話題がメディアやネットで騒がれていますが、DIGIDAY読者のマーケティング業界、広告業界の皆さんは目を通されていますでしょうか？　漫画村の違法コピーが問題ではないかという議論は、実は昨年からネット業界の一部ではおおいに話題になっていました。ーー徳力基彦氏による寄稿コラム。 漫画村とは、主に違法コピーされた漫画などの書籍を無料で読めるようにしてしまっているサイト。類似のサービスとして、Miomio、Anitubeなどがあり、まとめて海賊版サイトや、海賊版漫画ビューアサイトなどと呼ばれているようです。 漫画村の違法コピーが問題ではないかという議論は、実は昨年からネット業界の一部ではおおいに話題になっていました。 なにしろ今年の1月にはSimilarWebの利用者数のデータでlivedoorなどの大手サイトを抜いたほど。 そのため、今年の2月には衆院予算委員会でも取

LINE世代に向けた多面的なプロモーションへの、次の一手とは？ 日本の若年モバイルユーザーにリーチするにあたって、すでに巨大プラットフォームへと急成長を遂げたLINEの存在は無視できない。しかし、LINE以外にこうした世代と強い接点を構築できるプラットフォームは存在しないのだろうか。 ソフトウェア開発会社ジャストシステムが2015年11月20日にリリースした、『10代のスマートフォン利用に関する実態調査』。15歳から19歳のスマートフォン利用者の男女600名（うち、学生532名）を対象にした、このレポートには、そのヒントが隠されているようだ。 LINE世代に向けた多面的なプロモーションへの、次の一手とは？ 日本の若年モバイルユーザーにリーチするにあたって、すでに巨大プラットフォームへと急成長を遂げたLINEの存在は無視できない。しかし、LINE以外にこうした世代と強い接点を構築できるプラッ

Facebookが、オーガニックリーチの削減を続けています。企業・ブランドの投稿に対しての削減しはじめたのが2012年。16%まで抑えることから始まり、2013年には、さらに抑制される事態になりました。 どうやら、これは不可逆な流れのようです。オーガニックリーチそのものが、なくなると噂されるほどの事態です。こういった状況に、どう対処すればいいのか。しかし、お金を払う以外にも、出来ること、すべきでないことがあります。 本記事は、企業のアニメーション動画制作をサポートするCrevo（クレボ）が運営する、動画制作・動画マーケティングのニュースメディア「VIDEO SQUARE」からの転載となります。 ◆　◆　◆ Facebookが、オーガニックリーチの削減を続けています。オーガニックリーチそのものが、なくなると噂されるほどの事態です。こういった状況に、どう対処すればいいのか。 Advertise

広告の表示を止めるツール「アドブロック」の世界的な広まりは、広告収入を損なうパブリッシャーの大反発を買っている。だが、クリエイティブ・エージェンシー重役である著者は、バナー広告がユーザー体験を損ねてきたとし、広告のあり方を考えなおすときだと訴えている。 この記事は、ニューヨークのクリエイティブ・エージェンシー（広告制作代理店）「The Media Kitchen」のプレジデント、バリー・ロウェンサル氏による寄稿です。 ◆　◆　◆ 私は最近、あまりテレビを見なくなった。めずらしく見てみようと思ったときでも、コマーシャルを飛ばしたいため、あえて録画をしている。アカデミー賞やスーパーボールのときでさえ、コマーシャルを飛ばすため、あえて録画したものを15分遅れで視聴しているほどだ。そうすることで、良いユーザー体験を得られるのである。アメリカ国民の半数ほどは、テレビ録画機器を所持しているので、ほとん

バイラルメディア「BuzzFeed」のデータドリブンな運用方法を象徴する、独自開発の解析ツール「Pound」は、シェアのプロセスに光を当て、ユーザー行動に深く入り込む。その解析結果から、「拡散の構造」「各プラットフォームの拡散における役割の違い」「ネイティブアドの拡散のされ方」について、3つの結論が導き出されたという。 ソーシャルメディア内のユーザー行動や細分化されたグループを解析し、世界的に拡散する記事を量産してきたアメリカのバイラルメディア「BuzzFeed」。そのノウハウに磨きをかける新技術として、独自に開発した解析ツール「Pound（ネットワーク拡散の理解と最適化の手段）」を自社の「Tech Blog」で2015年4月に紹介している。 2015年秋にYahoo! JAPANとの合弁事業で、満を持して日本展開する「BuzzFeed」。あらためて、その屋台骨を支えるデータドリブンな運用