フェミニズムに理はあるか。正義を語るためには議論という行為は必要なのか。論敵との対話を遮断して、目的を達成するための運動に傾斜したときの問題点とはなにか。 ツイッターのフェミニズム語りを取り巻く問題の根本について、それぞれフェミとアンチフェミの立場から、本音ベースで論をぶつけ合いました。
![芝原氏と青識亜論の四夜対談(フェミニズムと正義を巡る「議論」に関する議論)](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/7126c77cf7ea7b83554e8d904496e0f272272b7e/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fs.togetter.com%2Fogp2%2Ff91e07c7bb25ed8c4cdeb4c76fa8ca38-1200x630.png)
「標的」を意味する「ターゲット」、「キャンペーン」には「軍事行動」という意味があるなど、マーケティングで使われている言葉の中には軍事用語が非常に多い。広告の炎上やマーケティングに対する拒否反応が広がるなか、マーケターはこうした言葉を使い続けていていいのだろうか。産業能率大学経営学部でマーケティングや経営の授業を受け持つ小々馬敦教授と、電通デジタル(東京・港)執行役員の田中信哉氏が次世代のマーケティング用語について議論した。 小々馬敦氏(以下、小々馬) 「ターゲティング」とか「キャンペーン」とか、マーケティングでよく使っている言葉は軍事用語から生まれたものですよね。 田中信哉氏(以下、田中) 私たちがいるマーケティング業界では、クライアントに対してマーケティングプロセスを提案するにあたり、効能効果をロジカルに説明しなければならない場面があります。軍事用語を使ってしまっている背景として、そこが
もっさん @hayato_kud 偽議員バッジの話、なんでザルなのかちょっとだけ調べたら「警備員が確認のために議員に話しかけると、議員がキレる」っていうのを見て、まあなるほど 2022-09-20 10:05:13 リンク 読売新聞オンライン 偽議員バッジで国会など侵入、大臣室近くにも…「偉い人の気分になりたかった」22歳男再逮捕へ 東京・霞が関周辺で先月、偽の国会議員バッジを付けた男が、議員になりすまして官公庁や国会への侵入を繰り返していたことが捜査関係者への取材でわかった。大臣室の近くまで立ち入ったケースもあった。警視庁は20日にも、このうち1 6 users 102
【9月20日 AFP】地球上のアリの数は少なくとも2京(京は1兆の1万倍)匹とする最新推定が19日、米科学アカデミー紀要(PNAS)に掲載された研究論文で示された。実際の生息数はさらに多い可能性があるという。 アリの生息数を知ることは、生息地における気候変動などによる影響を把握するために意義がある。植物の種子を運んだり、他の生物の宿主になったり、 捕食したりされたりと、アリは生態系の中で重要な役割を果たしている。 これまでにも生息数を推計する試みはあったが、いずれの研究でもはるかに少ない試算結果しか示されてこなかった。 今回の研究では、さまざまな場所でアリの個体数を調査した465本の論文を分析した。ただし、調査はこれまで全大陸で実施されてきたが、中央アフリカやアジアではデータが極めて少ないか、皆無だった。 研究チームはこのため「実際のアリの個体数は(推定を)大幅に上回っている可能性がある」
大林組はデンソーと組み、走行中の電気自動車(EV)に道路から無線給電する技術を開発する。2025年をめどに実用化を目指す。利用が広がるEVだが、給電網の充実が課題になっている。道路を活用したEVの給電インフラを構築できれば普及に弾みがつく。道路に埋めたコイルに電源から電流を流して磁界を発生させ、その上を通過したEVに積んだコイルにも電流を生む「磁界結合方式」と呼ぶ手法を利用する。大林組の繊維補
『コストセンター』論について、このところ2回続けて考えている。「価値を生まないコストセンターは企業にとって重荷である。できれば外注化し、せめて子会社化してコストカットをはかるのが、正しい経営のあり方である」という信憑が、わたし達の社会の通念となってきた。 そしてこの通念こそが、実はさまざまなあり方で日本の産業界を歪め、その競争力を低下させる結果を生んできたのではないか?——これがわたしの問題意識である。これについてはずっと以前から考えており、9年半前にも「コストセンターとは何か」 (2013-03-13)を書いて、小さな警鐘を鳴らしたつもりであった。記事の中で、わたしは次のように書いた:
米エミー賞授賞式での韓国ドラマ『イカゲーム』のファン・ドンヒョク監督(左から3人目)と俳優たち。監督賞など6つの賞を受賞し非英語作品のテレビシリーズでは初の主要賞受賞(AFP=時事) 日本でもNetflixオリジナルやAmazonプライムオリジナルでドラマや映画が制作されるようになれば、世界で通用するリッチなコンテンツを制作できるかもしれない。そんな淡い期待を抱いていたクリエイターたち、制作に直接携わる人たちの一部は、またしても横行する「中抜き」に諦めの感情を抱きつつある。俳人で著作家の日野百草氏が、必要なところに制作費が届かない日本の実情を映像制作会社のプロデューサーに聞いた。 * * * 「まさかここまで腐っているとは思いませんでしたが、VODのオリジナルドラマも金がきちんと現場に降りてきません。いくら配信本体が大金をつぎ込んでも誰かが抜いていく、日本のエンタメは本当に重症だと思います
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