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ブックマーク / digiday.jp (4)

  • 2019年は、Googleの凋落の始まりの年になる | DIGIDAY[日本版]

    その日、私は、Googleplex(Google米国社)にいた。そこは、エンジニアIT起業家の聖地のような場所。その聖地に、当時のGoogle Japan 代表の村上憲郎さんをはじめ、日から10人ほど集っていた。目的は、GoogleCEO(当時)、エリック・シュミットや、創業者のラリー・ペイジ、セルゲイ・ブリンなど社役員たちに、Google Japan の経営方針や営業戦略をプレゼンすることだった。 Advertisement 当時の私は、Google Japan の営業戦略を構築する仕事をしていた。年間計画と四半期ごとの計画を立てて、多くの人の協力のもと、その計画を遂行していく。もちろん、一人で立案する訳ではなく、ほかの部門のシニアマネジャーと一緒に作っていく。なので、私の仕事は、各シニアマネジャーの取りまとめ役、あるいは、調整役といった面も強かった。 ラリーとセルゲイ Goo

    2019年は、Googleの凋落の始まりの年になる | DIGIDAY[日本版]
    sharia
    sharia 2019/01/07
    大人が心配しても何の意味もないと思うんだよね、つまりナンセンス。同じ道は、IBMが、そしてマイクロソフトが通った道だけど、まだかなりのプレゼンスを持って君臨しているんだが。
  • ブルームバーグがTOPページを再発明、その脅威の集客力:月間PVが7倍に増加 | DIGIDAY[日本版]

    パブリッシャーは、トップページへのトラフィックの全体的な減少に苦しんでいる。だが、ブルームバーグメディア(Bloomberg Media)は、その対策を見つけたと考えているかもしれない。10月にテクノロジーセクションを再開した際、各記事を下へスクロールしていくと、トップページが現れる仕様したのだ。 パブリッシャーは、トップページへのトラフィックの全体的な減少に苦しんでいる。だが、ブルームバーグメディア(Bloomberg Media)は、その対策を見つけたと考えているかもしれない。10月にテクノロジーセクションを再開した際、各記事を下へスクロールしていくと、トップページが現れる仕様にしたのだ(Technology – Bloombergのトップからどれか記事を選んでスクロールしてもらいたい)。 「メディアでは、全体としてトップページへのダイレクトなトラフィックが徐々に減少する傾向がある。新

    ブルームバーグがTOPページを再発明、その脅威の集客力:月間PVが7倍に増加 | DIGIDAY[日本版]
  • えっと…「広告」って、もはや意味なくね?:失業中コピーライター(54歳)の告白 | DIGIDAY[日本版]

    このコラムの著者、マーク・ダフィ(54)は、広告業界辛口ブログ「コピーランター(コピーをわめき散らす人)」の運営人。米大手Webメディア「BuzzFeed」で広告批評コラムを担当していたが、2013年に解雇を通達された、業界通コピーライター。今回は機能として役に立たなくなった「広告」について嘆く。 ーーもう全部、場所と時間とお金の無駄なのかもね。何の話かって? 広告だよ。あらゆる種類の広告。インターネット、ネイティブ、テレビ、ビデオ、モバイル、プリント、ブランデッドコンテンツ、プロダクトプレイスメント、サンドイッチ・ボード……全部だ。 このコラムの著者、マーク・ダフィ(54)は、広告業界辛口ブログ「コピーランター(コピーをわめき散らす人)」の運営人。米大手Webメディア「BuzzFeed」で広告批評コラムを担当していたが、2013年に解雇を通達された、業界通コピーライター。 ◆ ◆ ◆ も

    えっと…「広告」って、もはや意味なくね?:失業中コピーライター(54歳)の告白 | DIGIDAY[日本版]
    sharia
    sharia 2016/07/20
    糸井重里が、コピーライターの時代は終わったとほぼ日作ったのはだいたい20年前(1998年)ですけど、20年遅かったね・・・。
  • インスタグラムの広告解禁にブランド殺到! その効果は、Facebookを超えるとの声も | DIGIDAY[日本版]

    2015年夏に始まったインスタグラムの新広告メニューに広告主が群がっている。これまでは厳しい選定基準を越えた広告主に限られていたが、現在は代理店を活用し、販売網を拡大した。同社の動画広告は1ビューあたり2セントの価格だが、親会社のFacebookを上回る広告効果があると業界関係者の声もある。 2015年夏に始まった、インスタグラムの新しい広告メニューに広告主が群がっている。これまでは厳しい選定基準をクリアした広告主しか出稿できなかったが、複数の代理店を通して、出稿が可能になった。 業界関係者によれば、同社の動画広告は1ビューあたり2セント。親会社のFacebookを上回る広告効果があるとの声も聞こえる。インスタグラムは将来性を有望視されており、2018年までに全米のインターネットユーザーの3分の1が、同サービスを利用するという予測もあった。その一方で、急拡大の反作用による広告品質の劣化を懸

    インスタグラムの広告解禁にブランド殺到! その効果は、Facebookを超えるとの声も | DIGIDAY[日本版]
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