「ロックンロールはたぶん、君の苦悩を解決しないかもしれない。それでも、苦悩ごと、君をダンスさせるんだ」。ザ・フーのピート・タウンゼントがロック音楽について語っている▼苦悩と困難が絶えず押し寄せてくる青少年期のための音楽であろう。したがって人生とうまく折り合える方法を覚えた大人には暴力的な叫び声にしか聞こえない。ロックとは「大人」が聞けば顔をしかめ、それを聞く子どもを見れば、思わず心配してしまう種類のものである▼この人たちの音楽も若い世代を熱狂させた。そして「大人」の神経を逆なでしたはずである。シーナ＆ロケッツのシーナが亡くなった。敬称は付けない。それが流儀だろう▼初めて見たのは一九八〇年の「夜のヒットスタジオ」だったはずである。艶（なま）めかしさ、格好良さ、危険さが心をロック＝揺さぶった。苦悩ごとダンスさせた▼最後にその声を聞いたのは昨年九月の土曜の夜だった。会社を出る。日比谷野音から漏れ

ロックが若者の音楽だったのは過去のことで現在、その市場を支えているのは間違いなく中高年である。人生を季節にたとえれば、二十歳代は盛夏だろうが、日差しの強い季節を取り返したくて中高年はあの音楽と手を切れない▼一枚二万円近い海外アーティストのコンサートへ出かけ、昔のＣＤのリマスター盤を大量購入する。楽器店でフェンダー社製のギターを買おうかどうかで悩んでいるのは若者ではなく、人生を折り返した人たちである▼コンサートは観客にとって同窓会と同じでアーティストの健在ぶりを確認し、客同士がお互いの老いた姿を見て時の経過を思い、人生を振り返る▼ムーンライダーズのかしぶち哲郎さんが十七日亡くなった。六十三歳。一九七五年結成のライダーズは無期限休止中だが、解散はしていないので現存する日本最古のロックバンドの一つである。ずっと、追いかけてきた人もいるだろう▼二年前の休止コンサートで、リードボーカルの鈴木慶一さん

【北京＝白石徹】中国政府が「邪教」に指定するキリスト教系の新興宗教「全能神」が急速に信者を増やし、中国当局は対応に苦慮している。「巨大な赤い龍」（共産党のこと）を倒して新国家を樹立すると主張する全能神は、貧富の格差拡大を背景に勢力を伸ばしており、当局が対応を誤れば大きな社会不安を招く恐れもある。 中国政府関係者によると、全能神の信者は現在、百数十万人に上り、「組織の規則は非常に厳しく、内部管理も徹底している」という。信者は貧しい農民や農民工（出稼ぎ労働者）が多く、省レベルの指導者から県レベル、末端組織の指導者まで細分され、安徽省や陝西省など少なくとも全国二十二省・直轄市に広がっている。 全能神は脱退者を厳しく処罰する専門組織をもち、入会すると抜け出すのは難しい。中国当局が「一時は二百万人を超えていた」とする邪教指定の気功集団「法輪功」よりも強い組織力があり、映像や書籍を利用した宣伝も活発だ

トップ > Ｃｈｕｎｉｃｈｉ　Ｂｏｏｋｗｅｂ > 書評 > 記事一覧 > 記事 【書評】 ソーシャル化する音楽　円堂都司昭　著 Tweet mixiチェック 2013年5月19日 ［評者］土佐有明＝ライター ◆つながり遊ぶ道具に ソーシャル・ネットワークが発達した二〇〇〇年代以降、ポップ・ミュージックの楽しみ方は大きく変化した。例えば、動画共有サイトには、一般のユーザーが既存の曲に後から歌や踊りを当てはめた動画が溢（あふ）れており、それは時に原曲やその作者を凌駕（りょうが）する影響力を持つ。著者はこうした現象を「聴取」から「遊び」へという形容で説明する。 古くは通信カラオケから、ＤＪプレイ、エアギター、音楽ゲーム、ｉ－Ｔｕｎｅｓによるランダム再生まで、周辺機器の充実により、音楽を玩具のように捉え、「遊び」に興じる傾向が加速している。また、アイドルの握手会や野外フェスの人気ぶりを見れば、音

消費税率引き上げを柱とする社会保障と税の一体改革関連法案は二十六日午後の衆院本会議で民主、自民、公明三党などの賛成多数で可決、参院に送付された。消費税増税法案の採決で、民主党では小沢一郎元代表や鳩山由紀夫元首相ら五十七人が反対し、十六人が棄権・欠席した。元代表は当面は党に残留しながらも、離党・新党結成に踏み切る意向を示唆。民主党は事実上の分裂状態となった。消費税増税への反対の世論が根強い中、野田佳彦首相はこうした民意に耳を傾けず、今国会中の成立を目指す意向を表明した。　二〇〇九年の夏が、はるか昔に感じられる。一二年六月二十六日は、政権交代が終わった日だ。　国民の圧倒的な期待を受けて政権を獲得した民主党はこの日、消費税増税の関連法案をめぐり、事実上の分裂状態に陥った。政権交代のけん引車だった小沢一郎元代表と民主党政権の初代首相・鳩山由紀夫氏を含む五十七人が反対するという、過去に例をみない事態

原発稼働の是非を問う東京都民投票条例案を審議していた都議会総務委員会は十八日、自民、公明の反対多数で否決した。民主と生活者ネットの共同修正案は可否同数となり、委員長が裁決した。東京電力福島第一原発事故を受け、市民が請求した住民投票条例案の否決は、大阪市に次いで二件目。　都議会（議員数百二十四人）は、石原慎太郎知事を支持する自公など与党勢力と、民主など野党勢力が六十二人と同数だが、採決に参加しない議長を民主が出しているため、二十日の本会議でも反対が過半数を占め否決される見通し。　条例制定を直接請求した市民グループ「みんなで決めよう『原発』国民投票」は、原発が立地する静岡県での住民投票を目指して既に署名集めを開始。新潟県でも近く始める予定で、舞台は原発立地県に移る。　公明はこれまで態度表明を控えてきたが、十八日の総務委で初めて「都民投票は原発稼働の是非を二者択一するもので、多様な都民の意思が正