大震災で明確になった～ ソーシャルメディア3つの「限界」と4つの「可能性」：日経ビジネスオンライン
この記事を書いている時点で、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震からちょうど1週間が経ちます。 たった1日でこれほど色んなものが変わるのかと思うほど、今回の地震やそれに伴う様々な被害は私たちの価値観を大きく変えてしまいました。そんな中、個人的にかえって明確になったと考えているのが、ツイッターやSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）、ブログなどのソーシャルメディアの限界と可能性です。 まだ、今回の震災を総括するには早すぎるタイミングかもしれませんが、現在進行形で見えてきているソーシャルメディアの限界や可能性についてまとめてみたいと思います。 ソーシャルメディアの限界その1：回線がつながらなければ無意味 まず、あまりにも当たり前の話ですが、今回改めて明確になったのが「いくらソーシャルメディアがインフラになった」と言っても、その下で動く通信網が落ちてしまえば無意味ということです。
携帯カンニング工夫するヒマに勉強しろよ！：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン いやはや、なかなかユカイというか困った事件を起こしてくれるやつがいるモンです。京大入試のカンニング、「常識の源流探訪」はせっかくネット連載ですから、本物を見ながらまず状況の確認から始めましょう。 問題の、相談サイト「Yahoo! 知恵袋」のハンドルネームaicezuki のページを見てみましょう。 参加日2010年12月18日とあり、12月22日から今年の2月26日までに23件の「質問」が寄せられています。最後に送られてきた英作文の問題コレとコレの2件、それから、その前に送られてきたコレなど数学の問題6件が、まさにその時間中に入学試験が行われていた京都大学の入試問題だった、と分かったことから、大きな騒ぎになった。ご存知の通りと思います。 調べ
歌詞の中の「電話」や「メール」はどんな恋愛を表現したのだろうか？（後編）：日経ビジネスオンライン
（前編からよむ） 「君と手を繋ぐみたいにケータイ握りしめていた 指先の言葉じゃ物足りない この想いは」。2010年12月31日、NHKの紅白歌合戦に初出場を果たしたAAA（トリプルエー）が歌う「逢いたい理由」（2010年、作詞：Kenn Kato、ラップ詩：日高光啓）の一節です。この曲は、全編にわたり「ケータイ」や「メール」が大きなモチーフになっています。このように、最近のJ-POP系の曲では「ケータイ」や「メール」などの言葉が何気ない素振りで登場するようになりました。 さて日本の歴代ポップスは、「ケータイ」や「メール」などの通信手段を、どのように歌詞に盛り込んだのでしょうか。そして、その歌詞たちは、どんな「恋愛」を表現したのでしょうか。 前回掲載した「前編」では、まず古くからの通信手段である「手紙」や「電話」について調査。「手紙」や「電話」が登場する楽曲が、幅広い恋愛風景を表現してきたこ
鎖国／開国のウソを超えて：日経ビジネスオンライン
いきなりですが、クイズです・・・って、2週間くらい前と似たような絵と設定で始まる「常識探訪」、何かの間違いかと思われたかもしれませんが、そうではありません。実は前々回の「クイズ」は問いの前半だけだったんですね。実はここからが「北斎クイズ」の本番なのです。 で、クイズです。以下の「版画」に使われたインク、その中でも「青」の顔料の原産地はどこだと思われますか？ ヒント、ではありませんが、以下は1830年代に江戸で出版され大ヒットした北斎の「富岳三十六景」の中でもとみに知られるひとつ「神奈川沖波裏」です。
仕事なんて楽しいワケがない！ プロは客に尽くして喜ぶものでしょ 第74回：日産自動車 GT-R【開発者編】その2：日経ビジネスオンライン
みなさまごきげんよう。フェルディナント・ヤマグチでございます。 いやはや大変な寒さでございますね。山からはチラホラと雪便りが……どころじゃなくて、連日連夜大雪のニュースが届いています。豪雪でお悩みの方には大変申し訳がないのですが、この盛大な降雪はスキーヤーの私にとって実にめでたいことです。今シーズンは春まで心おきなく楽しめそう。私はこの週末から白馬で遅めのシーズンインとなります。今年もバンバン滑りますよ。 クルマとジョギングに加えてスキーの記事を書くのはどうかなぁ……。え？そんなの書いても読者は喜ばない？日経ビジネスオンラインの読者諸兄は、ガチでスキーを楽しんでこられた世代だと思うのですがいかがでしょう。みなさま最近スキーには行っておられますか？ さて、今回も先週に引き続き盛大に参りましょう。“スキーにも行けるスーパーカー”日産自動車「GT-R」の開発責任者、水野和敏氏の新春大放談第2弾で
外食日本一 ゼンショー：日経ビジネスオンライン
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大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
Vol.15 ウェブメディアは 「たぶん誰も儲からない宣言」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） ブログを始めとするウェブ上の情報発信は、他のメディアに比べて更新頻度こそ命であり、そこでは情報の「フロー」が優先されます。それは、決して「鮮度」を意味するわけではなく、前回にも述べたように、ウェブ上では「発信し続けること＝存在すること」なので、フローは否が応でも高まっていく運命にあります。 しかし、一方でアーカイブされていく情報も、後において重要性を帯びてきます。それは検索エンジンによってその情報を欲する人々が時間軸を超えて存在するからです。これは情報の「ストック」となります。そして、ストックは、文脈（コンテクスト）を形成する情報として、時間経過とともに変質します。なかには、そうならないものもありますが、書籍のように独立した
「個人の感想であり、商品の効能を確約するものではありません」は、法律で禁止されます FTC規約改訂の衝撃：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「クチコミ広告に規制」というヘッドラインで、アメリカの連邦取引委員会（Federal Trade Commission）が今年12月1日から実行する規約改訂が、日本のメディアで伝えられています。81ページに及ぶ様々な事例を想定した新規約全文を読むと、その影響はインターネット以上にテレビ・新聞・雑誌といった伝統的メディア、広告会社、PRエージェンシー、芸能プロダクション、さらにはスポーツ選手、ジャーナリストといった団体や個人に多大な影響を与えるものであることがわかります（内容は、こちらからご覧になれます）。 地獄の釜の蓋を開ける？ 具体的に言いましょう。FTCの文書の原題は「Guides Concerning the Use of Endors
組織をつぶす上司「すさみの3原則」：日経ビジネスオンライン
大阪市内の公立中学校教師として陸上競技部の指導と生活指導に手腕を発揮し、松虫中学校では7年間に13回、陸上日本一の選手を輩出した原田教育研究所（大阪市）代表取締役社長の原田隆史氏。「成功は技術である」との信念を築くに至った当時の経緯は『カリスマ体育教師の常勝教育』（日経BP社）などの著書に詳しい。 原田氏が陸上日本一の選手を輩出した実績に注目する企業人も多い。2002～03年、ワタミ代表取締役会長・CEO（最高経営責任者）の渡邉美樹氏や、ファーストリテイリング代表取締役会長兼社長の柳井正氏は、独立したばかりの原田氏の存在を聞きつけるや社内の研修講師を依頼したという。 「荒れた学校を立て直すのも、企業の組織を立て直すのも同じ。むしろ企業のほうが人事権などを振るいながら改革できる分、やりやすい」とさえ原田氏は言う。既に200社以上の研修にかかわったという原田氏に、企業変革を推進する目標達成術を
「ムーアの法則」対「こぶ平パラダイム」：日経ビジネスオンライン
7月の末に、パソコンを新調した。 新しいブツを買うと、しばらくの間しあわせな気持ちになる。幸福感は、レーザー・マウスで2日、ウォークマン（いや、携帯音楽プレーヤー）なら1週間ほど続く。ちなみにスニーカーだと約3日。チョコレートの場合、20分で夢が醒める。 今回は、新しいパソコンだ。大物だけに、期待できる。たぶん、半月は腹が立たない。一週間ぐらいは、毎朝目を覚ますのが楽しみだったりすると思う。さよう、私は資本主義の申し子だ。チルドレン・オブ・キャピタリズム。金ずくで幸せになれる男。上出来な人生だ。 1980年代のはじめに、PC-8001というマシンをゲットして以来、私は、ほぼ3年に一度のタイミングでマシンをアップデートしてきた。ちなみにPC-8001について「ゲットした」という変な動詞を使ったのは、それが自腹で買った商品ではなくて、永久保持（←「ジュール・リメ杯 永久保持」で検索してくれ）し
無理やり子供を入れようとするお客：日経ビジネスオンライン
前回は、たくさんの方々から賛否両論の貴重な御意見を頂き、まことにありがとうございました。 この連載の視点は、「双方向の見方がある」ということです。 車を運転される方ならばお分かりになるでしょう。運転している時に歩行者に対して持つ感情と、歩行者として歩いている場合に、車側に対して持つ感情は正反対ではないでしょうか。同一人物でもその置かれた立場と状況で、まったく逆の見方をするものです。そして、どちらの意見が正解ということもありません。 これと同様に、お店とお客の双方の言い分を知ることで、相互理解が生まれ、お店とお客の永い付き合いが生まれると私は考えています。 日経BP社には、「日経レストラン」という雑誌もありますが、もしも私がそのフィールドでこの連載を始めたとしたら、当然ながら飲食業界誌ですので、お店の視点からの意見がほとんどになる、と想像できます。店と客、両方の視点でお話しするために、この場
【技術フロンティア】エコ支える“賢い送電網”：日経ビジネスオンライン
米オバマ政権による「グリーンニューディール政策」の目玉。送電網とIT（情報技術）を融合させ、電力インフラを賢く進化させる。通信機能を持つメーターや、超電導ケーブルが構成要素の要になる。 「オズの魔法使い」のメロディーに乗って、送電線の上を動き回る1体のかかし――。こんな一風変わったCMが今年2月、「スーパーボウル」のテレビ中継で注目を集めた。 スーパーボウルは、全米が熱狂するアメリカンフットボールの頂上決戦だ。毎年視聴率は40％を超え、30秒のテレビCM料金は2億円以上と言われる。 CMを提供したのは米ゼネラル・エレクトリック（GE）。「スマートグリッド」という技術をアピールするために、大枚をはたいて放映したものだ。 スマートグリッドは、直訳すると「賢い送電網」という意味になる。 電力需要を「見える化」 現在の送電網は、大きな発電所から利用者へ電力を送る「一方通行」に適した構造になっている
「教育費をタダにせよ」：日経ビジネスオンライン
教育費が無料の国がある。鉛筆1本、ノート1冊までタダ。給食費もかからない。それどころか、16歳まで国から児童手当が支給されるし、高校に行けば卒業するまで児童手当の支給期間が延長される。うまくやりくりすれば、子どもの洋服代などの生活費を負担する必要もない。 「義務教育は無償」。どこかの国の文部科学省に問い合わせても、きっとこう答えるに違いない。だが、この国の義務教育は文字通りの義務教育。親の所得に関係なく、高校まで学校に通うことができる。 子どもを産み、生きることに不安のない国 もちろん、大学の授業料も無料である。手厚い奨学金制度があるため、学びたい人は親の所得に関係なく、意志と力で大学に進学できる。 この国の名はスウェーデン。人口900万人。高福祉で知られる北欧の小国である。子育て、教育、失業給付、医療、介護、年金――。人生の様々なステージで手厚く支援するスウェーデンは、子どもを産み、生き
信頼社会への近道は「損して得取れ」 官僚の嘘、企業の偽装――不信の連鎖を断ち切るには：日経ビジネスオンライン
―― 企業による偽装や年金記録の改ざん、いじめの横行など、日本社会では様々な問題が噴出しています。今の日本を見ると、社会の信頼感や安心感が失われているのではないか、と感じざるを得ません。なぜ信頼感が喪失しているのか。その要因を社会心理学の立場から解き明かしていただけないでしょうか。 山岸 信頼感や倫理の喪失。それを述べる前に、これまでの日本社会で「安心」や「信頼」がどのように成立していたのか、そのことからお話ししましょう。 問題の理由を心に求めるのは思考停止と同じ ご質問のように、今の日本は様々な問題を抱えています。価値観が転換し、社会の一体感が失われているのは間違いありません。将来への漠然とした不安を多くの国民が抱えているのも事実でしょう。 こうした現状を指して、「日本人の心の荒廃」や「モラル低下」を原因に挙げる声は少なくありません。かつての日本人の心を取り戻すために、「品格を磨くべき」
「小泉構造改革」は誤解の集積だった：日経ビジネスオンライン
世界的な経済危機の一方で、国内では郵政民営化など小泉純一郎政権による構造改革の揺り戻しとされる政治的混乱も広がっている。そんな中、危機打開のヒントを経済学の古典に求めて学び直そうとする本が書店に数多く並ぶ。小泉構造改革を生んだ「新自由主義」と呼ばれる経済政策への論評も盛んだ。こうした政策の背後にあったとされるのは、オーストリア生まれの経済学者フリードリッヒ・ハイエクらの経済理論である。英国のマーガレット・サッチャー元首相や米国のロナルド・レーガン元大統領らの政策の精神的支柱とされる。だがハイエク研究の第一人者として知られる江頭進・小樽商科大学教授は、昨今のハイエク批判や肯定論のいずれもハイエクへの誤解に基づくと指摘。「経済学的」思考に縛られた改革への反省が生まれた背景と、新しい経済学の研究が示す社会の方向を語る。 （聞き手は大豆生田 崇志） 第1に、フリードマンはアジアの通貨危機の時に日本
「あなたは何派？」マーケッターを血液型みたく4つに分類：日経ビジネスオンライン
マーケティングにはProduct（プロダクト＝製品）、Price（プライス＝価格）、Promotion（プロモーション＝販促）、Place（プレース＝流通）という４つのPがある。顧客や流通が変化し、1990年代にはプロモーションの比重が最も大きくなっていた。 ところが、世界中が不況の波にのみ込まれ、日本の消費者が求めているものはプロダクトの価値ではなくプライスである。iPodで有名な米アップルのようにプロダクトで勝負できる企業は日本ではまだまだ少ない。ただでさえモノが売れなくなっている中で、プライスの見直し（値下げ）をするためには、プロモーションの削減が余儀なくされる。 削られる広告費、売れ残る商品、利益を確保できない企業。冷え込む景気の中、マーケッターは今何に目を向けるべきなのか。 本連載「リアルな人々」の軸にもなっているマーケッターの「勢力分布マトリックス」を考えた山本直人氏にお話を伺
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WBC連覇でも、日本球界は浮かばれない？（下） (4ページ目)：日経ビジネスオンライン