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オッサンが愚考する「若い人がビートルズを聴かない理由」
それはビートルズが「ハンバーガー、フライドチキン、コーラ」だったから。 当時の若者には先進的な欧米から流入してきた新鮮でカッコイイ「映える」存在だった。 今時「ハンバーガー、フライドチキン、コーラ」に新鮮さを感じたり憧れたりする若者が 少ないのは変ではなく普通だろう。
ＪＴ喫煙率調査、半世紀の歴史に幕 厚労省は「残念」：朝日新聞デジタル
日本たばこ産業（ＪＴ）は１３日、５４年間続けてきた国内の喫煙者率の調査を今年で終了すると発表した。国の調査よりも歴史が長くて規模も大きかった。始めた当初は男性喫煙率が８割を超えていたが、最近は３割を切っていた。 調査は日本専売公社だった１９６５年に始まり、住民基本台帳から無作為抽出した約３万人に訪問や郵送で、毎年実施してきた。やめる理由について、ＪＴは「個人情報保護の観点から住民基本台帳の閲覧を制限する事例があり、将来にわたり調査の信頼性を担保し続けることが困難になったほか、本調査にかかる負担も勘案した」としている。 厚労省の担当者は「過去からのトレンドを追える貴重な資料なので、調査終了は残念だ」という。 調査によると、１９６５年は男性喫煙率８２・３％、女性１５・７％だったが、２０１８年は男性２７・８％、女性８・７％に減った。一方、国の調査は１９８６年から約６千人に実施している。（黒田壮吉
2017年昭文社の株主総会に行ってみた - 起点3.11
2017年6月29日、昭文社の株主総会に行ってみた。 かつて、「昭文社（の地図）なくしては外を歩けない」と思っていた。旅行先でも、日常の外出でも、大抵、どんな時も昭文社の地図帳とともにあった。 しかし、いつの間にか、グーグルマップ愛用するようになり、カバンから地図帳が消えた。 私の記憶によれば、2012年頃までは、大体、どこのコンビニでも地図を置いていたと記憶している。今は置いているコンビニはついぞみかけない。 確かに、地図を買う必要性はなくなっている。スマホとグーグルマップのおかげだ。 スマホの普及によって、急速に紙の地図やガイドブックの市場が縮小している。スマホを使う層から見れば、ほぼ消滅だ。 昭文社は、環境変化に適応して生き残ることができるのか。 実は昭文社、2008年に「中期経営計画」を作成している。その中でこう宣言している。 電子事業への大胆な転換をはかり、売上の依存率も出版から
技能実習生、８年で１７４人死亡 「不審死多い」と野党：朝日新聞デジタル
法務省は１３日、外国人技能実習生が２０１０～１７年の８年間で１７４人死亡していたと野党合同ヒアリングで明らかにした。労災認定された作業中の事故だけでなく、自殺や交通事故死なども含まれる。野党は「実習生は２０～３０代の健康な若者が多く、明らかにおかしい。不審死や過労死が疑われるケースも多数ある」と指摘。死亡した詳細な経緯の説明を求めた。 実習生が死亡した場合、受け入れ先は法務省に書類で報告する義務がある。法務省はこの書類から作成した資料を示した。死亡日や国籍、年齢などのほか死亡原因も短く書かれている。 野党側は、婦人子供服製造で働いていた女性実習生が海や川などで泳ぐ機会が少ない１月に溺死（できし）した例を挙げ、「不審死が多い」と指摘。病死の場合も「過労死が疑われる」として、受け入れ先が提出した書類の原本の公開を求めた。 また、実習生の受け入れの支援をする民間公益法人「国際研修協力機構（ＪＩＴ
スマホに負けた…地図の「昭文社」 希望退職を募集 | NHKニュース
地図などの出版を手がける「昭文社」は、スマートフォン向けの地図アプリが普及した影響で今年度の決算が赤字に転落する見通しになり、社員の２割に当たる80人程度の希望退職を募集することになりました。 ３年連続の赤字決算になる見通しで、会社では80人程度の希望退職を募集することになりました。対象となるのは45歳以上の社員で、400人余りの社員の２割に当たります。 昭文社は、全国各地の道路地図「スーパーマップル」や、ガイドブックの「まっぷる」などの出版を手がけていますが、地図アプリを搭載したスマートフォンの普及で販売が落ち込んでいるということです。 会社ではガイドブックを制作するノウハウを生かして、海外旅行をする人に向けて宿泊や観光ツアーを手配するサービスなど出版以外の事業を強化して、業績の立て直しを図りたいとしています。
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日本郵政、米アフラックに3000億円出資 実質筆頭株主に 国内外で共同投資も :日本経済新聞