「無職も長く続けていると飽きる」なんてウソつかないで欲しい - 根室記念館
「その日暮らし」の人類学～もう一つの資本主義経済～ ※追記 ここの暮らしになるまでに、一人暮らしで借金しながら無職していた時代の話もnoteや過去記事に書いてありますので、友達と金があるなら～というコメントをした方に読んで欲しいです。あとはこのビルに30後半～で生活保護をもらいながら暮らしている人もいる。 これから毎日、無職の誰かが発狂して労働をしたくなるか不健康で死ぬまでこの光景が続いていく pic.twitter.com/pKtoUfShKW — に (@nyalra) December 6, 2018 現在、自分は上階にアニメ制作やバーチャルYoutuber収録用のスタジオを運営し、1階のガレージには僕の知り合いの無職たちが格安で生活できるビルを管理しています。と言っても金銭的な支援は一切なしで場所があるのみでそれなりの家賃もとっていますが。無料だと逆に崩壊したりする。この感覚はシェ
マーケターの皆さん、「時代」「世代」「年代」の違いを意識していますか？｜岡安モフモフ
このnote記事は、若年層向けマーケティングや、高齢者、子育て夫婦のニーズなど自分とは異なる世代を理解する必要がある人に向けて、書きました。 ちなみにこの記事の要点はタイトルの通りで、「時代」「世代」「年代」の3つの違いを理解し、分解して考えることで、誰でも自分と異なる世代を理解することが出来るようになる、という論旨です。 まず、noteでこの記事を書こうと思ったきっかけがこちら（リンクをたどって読まなくても、先に進めます）。 この記事は、つまるところ「俺おじさんだけど、若者のグループインタビューで、こんな新しい生態を知ったよ！ これって知ってた？」と言う内容です。発見された内容は他の調査などでも言及されていることばかりで、特に目新しいものはありません（マーケター側で、過去の若者調査で出て来た特性を真として、それだけを拾おうとするフィルタをかけてしまっている可能性もありますが）。 若者に限
大塚家具 ヤマダ電機と業務提携 38億円余増資へ | NHKニュース
業績が低迷している家具販売大手の「大塚家具」は、財務基盤の改善に向けて投資ファンドなどを引き受け先として38億円余りの増資を行うことになりました。また、家電量販店大手の「ヤマダ電機」と業務提携することで基本合意しました。 去年12月に業務提携した中国の家具販売大手「イージーホーム」と取り引きしている企業や、アメリカ系の投資ファンドなどが増資を引き受けるということで、財務基盤の改善を図ることにしています。 さらに、大塚家具は、家電量販店大手の「ヤマダ電機」と業務提携することで基本合意しました。 住宅関連の事業を強化しているヤマダ電機との提携によって家具の販売拡大につなげたい考えです。 合わせて大塚家具は、14日から延期していた去年１年間の決算を発表し、最終的な損益は32億円余りの赤字となりました。 最終赤字は３年連続で、大塚家具としては今回の資本増強や業務提携などを通じて、経営の立て直しを目
漫画家が第一話を全部ツイートして宣伝したら売上が上がった話｜森もり子
（注意）この記事の最後に自分の作品の宣伝をします。こんにちは。森です。漫画家・漫画原作者をしてます。 さて、記事タイトルでもパロディしておりますが、最近Twitter上でよく見かける「〇〇が××する話」と内容が分かりやすいタイトルをつけて漫画の第一話を全部載せて、最後に本の宣伝をするツイートについての話です。 最近、この形式でバズっているツイートを見かけた方も多いかと思います。 自分も先月末、発売中の漫画の冒頭部分を連投ツイートし、途中にAmazonのリンクを貼って宣伝しました。 結果、このツイートによって認知してくれる読者の方が増え、売上が上がり、宣伝としてかなり効果的でした。 （ここでいう売上が上がったというのはAmazonのKindleマンガランキングがかなり上位に入ったことを指しています。細かいことは後述。） ということで、そこらへんのことをnoteに書いておけば多少なりとも誰かし
「いきなり！ステーキ」運営会社 米事業不振で赤字に | NHKニュース
ステーキチェーン「いきなり！ステーキ」を運営するペッパーフードサービスは、新たに進出したアメリカでの事業が振るわず多額の損失を計上したことから、去年の決算が赤字に転落しました。 しかし、現地の外食チェーンなどとの競争が厳しく、客足が伸びないことから、７店舗を閉鎖することを決めました。これに伴って、去年12月期のグループ全体の決算で、合わせて62億円余りを損失として計上した結果、最終的な損益が１億2000万円余りの赤字となりました。 ペッパーフードサービスの決算が最終赤字となるのは８年ぶりです。 会社では、残る店舗の一部をより低価格帯の店に転換するなどして、アメリカでの事業を続けることにしています。一方、国内での事業は堅調だとして、ことしの決算では最終的な利益がおよそ35億円の黒字に回復すると見込んでいます。
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