台風一過、人類皆兄弟(挨拶)。Googleでは約 8,040,000 件 （0.33 秒）。 前編は完全にdocomoのプランの説明だけだったので、後編待ってた。 MNPで負けても構わない？ドコモが通話定額を強制する本当の理由【後編】 | BUZZAP！（バザップ！） なかなか読み応えがある。前編は前振りだけでスカスカなのに後編は大きな話題が2つ。1つは「接続料」もう1つは「MNP」。 上記記事と別の考えを書いてみたい。 接続料というのは大きいファクターだと思うけど 確かに接続料ではNTTグループのシェアを背景にすれば、docomoが優位。docomoの中の本件について意思決定した人じゃないと通話定額強制の本当の理由なんて分からないわけだが、「接続料」説も大きいファクターである可能性は高い。 しかしMNPで負けても構わない？ドコモが通話定額を強制する本当の理由【後編】 | BUZZAP！（

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「モノのインターネット（IoT）」と「ビッグデータ」は、この数年話題になっているテクノロジであり、Gartnerが発表している先進テクノロジのハイプサイクルの最新版でも、そろってピーク近くの位置を占めている。 改めて説明すると、IoTとは急速に普及が進んでいる、インターネットに接続された、さまざまな「モノ」に取り付けられたセンサ群のことだ。センサには大量の計測データを生成するものもあり、インターネット接続は有線の場合も無線の場合もある。センサを取り付ける「モノ」は、文字通りどんな物体でも（生き物でも動かないものでも）構わない。たとえばスマートフォンを持ち運んでいれば、自分自身が複数のセンサを持つIoTの「モノ」になり、日常的な活動の多く

米Microsoftは今夏に予定している次期OS「Windows 10」の無料アップデートの対象に、現在違法コピー版のWindowsがインストールされているPCも含める。米Reutersが3月18日（現地時間）、同社のOperating System担当上級副社長のテリー・マイヤーソン氏がそう語ったと報じた。 同社広報担当者は米Venture Beatをはじめとする複数の米メディアに対し、「Windows 10の要件を満たす端末であれば、海賊版Windows搭載端末も含めてアップデートできる。ユーザーは長期的には正規にライセンスされたWindowsの価値に気付くとわれわれは確信しているので、違法コピーユーザーが正規版に移行しやすくする」と説明した。 Microsoftはこれまで、違法コピーの撲滅に努めてきた。同社は2011年の公式ブログで、特に中国、ブラジル、ロシア、インド（BRICs）で

良いCTOは金の草鞋を履いてでも探せ (ZEROBASE BLOG)へ頂いたコメントを紹介します。それをきっかけとして、CTOの職務とは何かについて考えてみたいと思います。「天才エンジニア」と同様に「CTO」という言葉も曖昧に使われがちです。 →素敵な要約をして頂きました：CTOと「技術経営」 - Zopeジャンキー日記 今回のポイント CTOの職務は何か？ それに必要な能力は何か？ 前提 「CTOの職務」を論じる上での大前提ですが、「人に仕事をつける」という考え方ではなく、「職務に人をつける」という考え方を前提として読んでください。つまり、「ある天才エンジニアを連れてきてCTOという肩書きを与える」のではありません。さきにCTOという職務と、その職務記述書(job description)があって、そこに「CTOの職務記述書に相応しい人物を連れてくる」という考え方です。 誤解の無いように

とあるスタートアップを抜け、CTOを辞めた話。 辞めると来まって、1週間ぐらい立ちいろいろ整理してきたので、そろそろこのことについて書く。前々から書かなければ、ならないという謎の使命感を持っていた。 僕は、Technical RockstarsのCTOだった。このスタートアップで、リアルタイムBaaSサービスと等、いろいろなサービスを提供していた。スタートアップ自体は、2013年の11月あたりから、CTOの就任して、大体1年と、半年ぐらいか?そのぐらいの期間CTOだった。 そして、これから、なぜCTOを辞めたのか?というのと、日本のスタートアップ、とくにエンジニアスタートアップの問題点、何を学習したのか? 何を得たのか? そして僕はこれからどうするか?というのを、つらつらと書いていきたいと思っている。 スタートアップとは? ここで、スタートアップがどういうものか?というのを知らない人の為に

昨日、別なことを書こうとして内閣府の調査データを見ていたら、本題に触れる前にお腹いっぱいになり、感想を書いたのがバズってしまったのであるが、本題はここではなかった。 実はそもそもこの内閣府の調査データを見たのは、こちらのブログを拝見したからです。教育学の専門家である舞田敏彦氏が書かれています。 パソコンを持たない若者 この中で触れられている資料が上記の内閣府のデータであり、それを見ているうちに本題に行き着くことができなくなったのが昨日。なので本日は核心です。まず上記調査資料には以下のデジタル端末に関する調査もありました。数値だとわかりにくいので棒グラフにしてみます。対象は各国1000サンプル以上、各国満13歳から満29歳までの男女でWEBによる調査です。つまりWEBに接続できない環境の場合は回答もできないので、偏差がかかっています。WEBとの親和性が通常より高めに出るわけです。 最初に書い