もくもく会＠ディノ20080916 に参加してきました。 - ぐらめぬ・ぜぷつぇんのはてダ(2007 to 2011)
9/15の日記 今ひとつTDDとかBDDに対して懐疑的とゆーか今ひとつよく分からない。 - ぐらめぬ・ぜぷつぇんのはてダ でいちゃもんつけまくった自分。 ・・・ディノに乗り込んでいってkunitさんと直に議論した方が早いのかな・・・。 今ひとつTDDとかBDDに対して懐疑的とゆーか今ひとつよく分からない。 - ぐらめぬ・ぜぷつぇんのはてダ と書いてみたらもくもく会があるとかで早速乗り込んでいって仕舞いました。まぁちょうど適応障害の診断貰って有休消化している最中でしたし。 kunitさん自身の考えをいろいろ聞かせて頂きました。 もくもく会＠ディノ20080916 終了 - kunitの日記 一通り自分が抱いていた不安や疑問に答えて頂き、解消できたと思います。すみません、わざわざ・・・。 まずそもそもTDD自体が、アジャイル開発におけるXPでの開発手法の一部分を切り出したもので、そのためどうし
1800人月のネット・バンク構築 実装までオブジェクト指向で貫く
中央三井信託銀行は2008年1月にサービスを開始したインターネット・バンキングで、分析から設計、実装までオブジェクト指向開発を貫いた。開発方法論を自社に根付かせるために、1年間の議論とその後1年間の先行開発をこなした。そして、本番となるインターネット・バンキングでは、予定通りのコストと納期を達成。開発効率が2倍以上に向上した。 「本当にそれでやるんですか」。中央三井信託銀行が2008年1月にサービスを全面開始したインターネット・バンキング・サービス「中央三井ダイレクト」は、開発の企画当初から社内・グループ内で不安の声が相次いだ。システム開発の分析から設計、そして実装に至るまで、全面的にオブジェクト指向の技術や方法論で基幹系システムを構築するという前代未聞のプロジェクトだったからだ。 協力ベンダーの日本IBM側も慎重にならざるを得なかった。日本IBMにとって、金融系の大規模案件を全面オブジェ
もくもく会＠ディノ20080916 終了 - kunit’s diary
今回は8名の方に参加していただきました。そして今回はちょっと趣向を変えて最初の1時間は議論タイムとさせていただきました。 2日前のブログに次のトラックバックいただきました。 今ひとつTDDとかBDDに対して懐疑的とゆーか今ひとつよく分からない。 - ぐらめぬ・ぜぷつぇんのはてダ これは答えねばなるまいとは思っていたんですが、なかなか考えがまとまらない状態でもくもく会に参加いただくことになったので、そこでディベートをさせていただこうということに。 私の方で以下のような論点かなぁということで絞って話をさせてもらいました。 TDDのテストって？ まぁプロセスはウォーターフォールだろうがなんだろうがいいですが、「要件定義」「外部設計」「内部設計」「コーディング」「単体テスト」「結合テスト」「QAテスト」「受け入れテスト」ということを考えたときにTDDは「コーディング/単体テスト」のスコープにあたる
今ひとつTDDとかBDDに対して懐疑的とゆーか今ひとつよく分からない。 - ぐらめぬ・ぜぷつぇんのはてダ(2007 to 2011)
やっぱり「テスト」という言葉があまりにも対象とする範囲が広すぎる為、ボタンを掛け違えてしまうような気がする。 YakiBikiでも一部UnitTestを採り入れているけど、UnitTest化しているところは内部的なデータのI/O部分だけで、HTMLやセッションなどブラウザやHTTPと絡む部分はUnitTest化していない。テスト用のプログラムを書くのが面倒くさいというのがある。プログラムの内部で使われるAPIとかインターフェイスなら分かりやすいのだけれど。Seleniumとかの話を聞いてしまうと、UI部分までUnitTestするの？ しかもそんなころころ変わる部分を「機械に」やらせたとしても・・・なんかなぁ。人間がやったほうが早くない？という感情がある。 とりあえず今日の感想としては、やっぱ言うほどTDDって浸透してないのかと。テスト厨的には「あとからテストするのがめんどくさい」っていわれ
「ＩＴ製品、ソースコード開示せよ」…中国が外国企業に要求へ : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
中国政府が外国企業に対し、デジタル家電などの中核となる製品情報を中国当局に開示するよう命じる新制度を２００９年５月から導入する方針であることが１８日わかった。 対象はＩＣカードやデジタル複写機のほか、薄型テレビなども含まれる可能性がある。開示を拒否すれば、その製品の対中輸出や中国での現地生産、販売が一切禁止される。企業の知的財産が中国企業に流出するおそれがあるほか、デジタル機器の暗号技術が中国側に筒抜けとなる安全保障上の懸念もある。経済産業省や米通商代表部（ＵＳＴＲ）などは制度の撤回を強く求める構えで、深刻な通商問題に発展する可能性がある。 中国は、新制度を「ＩＴセキュリティー製品の強制認証制度」と呼んでいる。具体的には、対象となる製品について、デジタル家電などを制御するソフトウエアの設計図である「ソースコード」の開示を外国企業に強制する。対象製品は、開示されたソースコードに基づく試験と認
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
