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1906年から2005年までに起こった地球温暖化のうち、なんと6割以上は米、中、露、ブラジル、印、独、英の責任であることが新たな試算で明らかになりました。 責任の大きさを国の大きさで表したのが上の世界地図です。COP19で新興国は「歴史的責任は先進国にある」として削減義務を回避しているようですが、こうして見ると後からきた組も結構入っているのがわかります。 試算を行ったのは、カナダのモントリオールのコンコーディア大で環境変化について教鞭を執るデイモン・マシューズ(Damon Matthews)准教授。ニュー・サイエンティストは、こう計算方法を説明していますよ。 氏は同僚らと共同で、排出物の生む気温変化が大気中に留まる長さを排出物のタイプ別に調べ、その寿命に応じて各国の温暖化への責任の度合いを計算した。 計算では過去蓄積したデータを用い、化石燃料燃焼、あるいは森林伐採など土地利用の変化に伴う
中国東北部のハルビンで、大気汚染物質PM2.5の濃度が正確に計測できないほど高いレベルに達し、地元政府はほとんどの学校を休校にしたのをはじめ、バスの運行を取りやめるなど生活への影響が広がっています。 中国東北部、黒竜江省のハルビンでは、20日から大気汚染物質を含む濃いもやに覆われていて、夜になってPM2.5の1時間当たりの平均濃度が多くの計測地点で1立方メートル当たり1000マイクログラムを超え、正確に計測できないほど深刻なレベルにまで達しています。 24時間当たりの平均濃度でも、750マイクログラムを超えていて、中国が定める6段階の大気汚染のレベルで最もひどい「極めて重度の汚染」となっています。 このため、ハルビン市は、21日朝、小学校から高校までの学校をすべて休校にしたほか、視界が50メートルを下回っていることから、公共バスの運行を取りやめたり、運行本数を減らしており、生活への影響が広
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