ミャンマー北東部で発見された琥珀の中に、羽根に覆われた恐竜のしっぽが保存されていたことが明らかになった。 画期的な発見によって、絶滅した恐竜の骨をどういう組織が覆っていたのか、地球の地上を1億6000万年以上も支配した生き物について、さらに理解が深まると期待されている。
大変なことになりました。マグロの国際会議で日本がフルボッコにされたようです。 12月5日~9日に、フィジーで西太平洋のカツオやマグロの漁業管理を議論する国際会議WCPFCが開催されました。そのなかで、クロマグロの決議が前代未聞の紛糾をした模様です。 クロマグロについては日本が中心となり、北小委員会という独立した組織で協議した内容を本会議で承認することになっています。北小委員会は、議長も事務局も科学委員も全部日本が仕切っています。これまでのWCPFCでは、日本が北小委員会を仕切って決めたことが、ほぼ自動的にWCPFC本会議で承認される仕組みになっていました。 今年の北小委員会では、米国が中長期的な回復計画をたてようと提案したのに対して、過去最低の稚魚の加入が3年連続しない限り漁獲にブレーキをかけないという日本が対立し、新たな規制が何ら合意できませんでした(詳しくはこちらをご覧ください)。この
朝日新聞東京本社が12月6日、社員に違法な労働をさせたとして、中央労働基準監督署(東京)から長時間労働での是正勧告を初めて受けていたことが、BuzzFeed Newsが入手した社内文書と同社への取材でわかった。 同社では、記者が記録した2016年3〜4月の2ヶ月分の出退勤時間を、所属長が短く書き換えていたことがBuzzFeed Newsの取材でわかり、11月に報じた。その報道をきっかけに、労基署が調査に入っていた。 電通事件に関連し長時間労働について批判的な報道が相次ぐなか、報じている側の「働き方」にも注目が集まる事態となっている。 BuzzFeed Newsが今回入手したのは、朝日新聞社の労働組合がメールで配信した文書だ。 取材に応じた同社によると、労基署から指摘を受けたのは、財務部門に務める20代男性社員の労働時間。2016年3月の残業時間が法定時間外労働85時間20分と、定められた上
こんにちは。ペリカン(@Pelican0825)です。2014年12月に、はじめて1棟目のアパートを購入できました。 初めて買う不動産がマイホームではなく、収益アパートになったのは、いま考えても不思議なのですが、この1棟目は私のフリーランス生活を支えてくれる、「最も収益性の高い物件」になってくれています。 というわけで今回は、1棟目アパートを購入するまでの、物件探しから、融資付け・売買契約・空室対策など一連の流れをお送りしていきたいと思います。 これからアパート経営をされる方の参考になりましたら幸いです! 株デイトレで失敗、そして物件が買えない日々最初に不動産投資の勉強を始めたのは2013年ごろでした。 株でデイトレードをして大損していた私に対して、妻が「不動産の方がいいんじゃない?」と言われて、書籍などを買うようになったのがキッカケでした。 翌年2014年は、アベノミクスにより日経平均株
トロンフォーラムは2016年12月8日、東京都内で「2016 TRON Symposium-TRONSHOW-」(同年12月14~16日、東京ミッドタウン)記者発表会を開催。2016年のTRON Symposiumの見どころや、TRONプロジェクトの最新トピックスなどを発表した。 東京大学大学院情報学環 教授でTRONプロジェクトリーダーの坂村健氏は「2016年のテーマは『IoT動く』。TRONSHOWが1986年に初開催して約30年が経過して、IoT(モノのインターネット)がもはや研究レベルではなく実用レベルになり、世界的にもブームになっているからこそ、このテーマとした」と語る。 2016年のTRON Symposiumは「OPEN IoTシステム展」「Open IoT Platform×IoT-Engineパビリオン」「2020年に向けた社会全体のICT化推進パビリオン」「公共交通オー
Cerevoは12月9日、プロジェクターを搭載する自走式ホームロボット「Tipron」(ティプロン)を発売した。ロボットの姿で映像の投影場所まで自走して「投影形態」に変形するギミックを搭載し、「家中の壁や天井をディスプレイに変える」という。価格は22万9800円(税別)。12月中に出荷を始める。 壁や床、天井などに映像を投影できるロボット。本体に搭載したカメラと深度センサーなどで現在地を把握しながら、映像の投影場所まで「移動形態」で自走し、到着すると「投影形態」に変形。ユーザーが自ら動かさなくても、さまざまな場所に移動して画像や映像を映し出せる。 プロジェクターの解像度はHD(1280×720ピクセル)、最大輝度は250ルーメン。3メートル先から最大80インチの画面を投写できる。台形補正やオートフォーカス機能も搭載。5ワット型のスピーカーを内蔵し、映像に合わせて音声も再生できる。 ロボット
電子たばこを吸う女性。米首都ワシントンで(2013年9月25日撮影、資料写真)。(c)AFP/Jim WATSON 【12月9日 AFP】米国のビベック・マーシー(Vivek Murthy)医務総監は8日、電子たばこの使用が米国の若者の間で爆発的に増加しており、今や「重大な公衆衛生上の懸念」となっていると警鐘を鳴らした。 電子たばこは、ニコチンを含む液体を加熱し、蒸気を吸引する電池式機器で、新しい世代の喫煙者が依存症に陥っていると懸念する専門家もいる。米国の高校生の約6人に1人が、最近1か月以内に電子たばこを使用したと答えている。 マーシー医務総監は、8日に公表された報告書の序文で「近年は電子たばこの使用が大幅に増加しており、高校生の間では、2011年から2015年で900%という驚異的な増加率を示した」と述べた。「電子たばこ製品は今や、米国の若者の間で最も広く使用されている形態のたばこと
こんにちは。ヨッピーです。普段は「銭湯の神」として主にインターネットでは銭湯の普及活動にいそしんでおります。銭湯は、いいぞ。 DeNAパレット構想さて、ご存知の方も多いかもしれませんが、横浜DeNAベイスターズのオーナー企業であり一部上場企業であるところのDeNAが運営する「DeNAパレット構想」傘下のキュレーションメディア群が盛大に炎上、稼ぎ頭のMERY、炎上の発端となったWELQを含む10媒体全てが運営を停止、記事が非公開になるという局面を迎えており、DeNAの株価にも影響を与えている模様です。 DeNAが「MERY」全記事の非公開化を発表「厳正かつ公正な調査」のため https://www.buzzfeed.com/keigoisashi/dena-mery 更に本件がリクルートやYahoo!、サイバーエージェントなど大手各社に飛び火したことで新聞雑誌地上波問わず各所の注目を集めてお
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