中国に新潟の土地売った中国大使に日本人の矜持ないと櫻井氏
国家の基本は、国民と国土である。しかし、最近、新潟での広大な土地取得契約をはじめ、日本各地で中国による土地の買収が以前にもまして急激に進んでいる。ジャーナリストの櫻井よしこ氏は、こうした現状を「危機的状況」と警告する。巨大な“カネの力”に、どう対抗すべきか。 ＊ ＊ ＊ 中国による日本の国土への脅威は「尖閣」だけにとどまらず、列島のあちこちを侵食しています。 最近では、新潟市と名古屋市で、中国総領事館の用地取得の動きが進んでいます。なぜ新潟と名古屋なのか？ 中国の動きには当然、理由があります。日本国内にある中国大使館・総領事館は7か所ですが、すでに東京・大阪・福岡・札幌・長崎の5か所は中国政府に土地を所有されてしまっています。残る2か所が、新潟と名古屋なのです。現在この2か所は、賃貸で総領事館が運営されています。 新潟市では今年3月、県庁そばの民有地約1万5000平方メートルが中国総領事館
北方謙三氏 「ソープに行け！」と言ったのは4回だけだった｜NEWSポストセブン
特集 2011.05.09 16:00 週刊ポスト 北方謙三氏 「ソープに行け！」と言ったのは4回だけだった かつて若者たちの生きる指標となったハードボイルド人生相談「試みの地平線」。作家・北方謙三氏の強烈なメッセージは、今も男性読者の心に深く刻まれている。63歳になった北方氏を、プロインタビュアー吉田豪氏が深彫りした。 ＊ ＊ ＊ ――今日は北方さんを「試みの地平線」モードでインタビューしたいわけですけど、『ホットドッグ・プレス』での連載開始が30代のときだったことに驚いたんですよね。その若さにしては風格ありすぎで（笑）。 北方：ああ。最初の頃は相談なんか来やしねえから。とりあえず担当編集の、いま純文学の方面で偉くなっちゃってるヤツに、「お前の悩みを言え」って言って。 ――ダハハハハ！ まずは編集者の悩み相談（笑）。 北方：そしたら「ふたりの女とつき合ってます。で、家内もいます」とか言
若い世代のTV離れが一目瞭然 視聴時間が5年で3割以上も減少
テレビの危機を指摘するのに、もはや言葉は要らない。客観的なデータがそれを如実に示している。 テレビの視聴率低下がいよいよ深刻である。 10月3～9日の視聴率トップは、日本テレビ系『笑点』で18.1％。これは週間1位としては史上最低の数字だった。さらにその前週（9月26日～10月2日）には、かつてなら低視聴率に入る12％台の番組がトップ30以内に入るといった具合である。 フジテレビ系列の産経新聞は、紙面でこう嘆いた。 〈ついにその日がきた、という感じだ。「12％台」でもトップ30入りしてしまった。前代未聞の事態だ。（中略）ことここに至っては、よほどフンドシを締めてかからないと「回復」どころか「歯止め」すらおぼつかなくなるのではないか、と危惧する〉（10月4日付） だが、こうした事態にもテレビ関係者は、「録画視聴が多くなったから」だの、「若い世代は携帯やワンセグで見ている」だのと言い訳する。つ
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