鶏胸肉研究家です この増田は鶏胸肉界では初心者も初心写真、にわかもにわ..
鶏胸肉研究家です この増田は鶏胸肉界では初心者も初心写真、にわかもにわかなのでブクマ外してこちらに付けてください 鶏胸肉は熱を入れると水分が出てガチガチになる その食感にやられて継続的に食べることが出来なくなる 歯がなくても食べれるくらい柔らかく調理しないと継続的に食い続けることは出来ない 柔らかく鶏胸肉を調理するコツは以下の通り まず、塩麹とマイタケを用意する そしてできれば切れ目を入れた胸肉に、塩麹を塗りたくりバラしたマイタケと一緒にジップロックに入れて1日寝かす そして、翌日炊飯器に熱湯を注ぐ そこにジップロックに入れた胸肉を投入し1時間保温、炊くのではなく保温でいい 一時間後、取り出しマイタケと一緒に好きな調味料をかけて食え 歯がなくても食える柔らか鶏胸肉の出来上がりだ 今更だが、なんで塩麹、マイタケかというとタンパク質分解酵素が含まれているから 鶏胸肉は低音調理+タンパク質分解酵
緊急事態宣言は「壮大な空振り」だった 新型コロナの感染はなぜ3月末にピークアウトしたのか | JBpress (ジェイビープレス)
記者会見で39県での緊急事態宣言解除について説明する安倍晋三首相（右）と新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の副座長、尾身茂氏（2020年5月14日、写真：代表撮影/ロイター/アフロ） （池田 信夫：経済学者、アゴラ研究所代表取締役所長） 政府は5月14日、新型コロナウイルスについての緊急事態宣言を一部解除する方針を決めた。ここに来てはっきりしたのは、日本の新型コロナ死亡率が世界的に見てきわめて少ないばかりでなく、絶対数でもインフルエンザより少ないことだ。 死者はアメリカの8万5000人、イギリスの3万3000人に対して、日本は668人。昨シーズンのインフルエンザ死者3325人の20％である。国を挙げて大騒ぎした新型コロナ対策は、壮大な空振りだったといわざるをえない。 感染が減った原因は緊急事態宣言ではない マスコミでは「4月7日の緊急事態宣言で感染が減った」といわれているが、これは誤り
公明党・山口代表に失望続々…「与党のブレーキでは？」の声 | 女性自身
公明党の山口那津男代表（67）が5月12日、Twitterで検察庁法改正案について言及した。しかし、その内容を疑問視する声が相次いでいる。 同日、Twitterで《検察官の定年延長を含む検察庁法改正案の趣旨が国民に伝わるよう、政府として丁寧に説明していただきたい》と切り出した山口代表。さらに《検察官は一般職の国家公務員でもあり、一方で司法の担い手の一翼でもあることを踏まえて制度化を図っているという趣旨がよく理解できるよう、説明責任を尽くしてもらいたいと考えます》とつづった。 検察庁法改正案は、内閣の判断で検察幹部の役職定年を延長できるようにするもの。そのため「内閣による恣意的な人事が可能になることで、検察官の政治的な独立性や中立性が脅かされるのでは」と懸念されている。また「黒川弘務検事長の定年延長を後追い的に合法化するのか」という見方や、何より「コロナ禍にある今、国会審議を急ぐべきことなの
新型コロナ後の米経済のニューノーマル、悲惨で危険に満ちたものに
2008－09年の金融危機後の経済は「ニューノーマル」と呼ばれた。そして今われわれは、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）収束後のニューノーマル2.0に備えるべきだろう。 パンデミック後の米経済は、回復に手間取った先の危機後の情勢と類似しながらも、幾つかの点でもっと悪いものとなるだろう。 成長のペースは当初の回復の後、がっかりするほど勢いを欠き、少なくともしばらくの間、前回の危機後に比べてインフレ率は危険なほどに低く、失業率は嘆かわしいほど高い水準となるだろう。政府債務と連邦準備制度のバランスシートははるかに大きくなり、金利は低いままとなる。 ノーベル経済学賞受賞者のジョゼフ・スティグリッツ氏は「米経済は価値ある何かを失い、われわれは傷つき、回復は遅いだろう」と予想する。 新バージョンのニューノーマルは、消費者や企業が恐る恐る危機を脱し、次なる危機への蓄えを用意することで、需要
トヨタ､コロナ禍の｢利益8割減｣に透ける覚悟
「コロナショックはリーマンショックよりもはるかにインパクトが大きい」。5月12日、トヨタ自動車がオンラインで開いた決算発表会で、豊田章男社長は強い危機感を示した。 同日、トヨタが発表した2021年3月期（2020年4月～2021年3月）の業績予想は売上高24兆円（前期比19.8％減）、営業利益は5000億円（同79.5%減）と大幅な減収減益見通しとなった。税引き前利益や当期利益は現時点では算定困難で未定とした。 【2020年5月13日10時12分追記】初出時、売上高の数字が誤っていました。お詫びして訂正いたします。 前提となる年間のグループ販売台数は890万台と前期に比べ156万台、率にして14.9%の減少を見込む。トヨタの営業利益が1兆円を下回ることになれば、東日本大震災直後の2012年3月期（3556億円）以来、実に9期ぶりとなる。 危機的状況だからこそ1つの基準を示した トヨタの決算
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