IT業界ではこんな人材が引く手あまた--売り手市場の10職種 - CNET Japan
IT業界には、必要となる能力を持った人たちが潤沢にいるため、買い手市場となっている職種と、必要な人材を確保するのがほとんど不可能という職種がある。本記事では、採用担当者をやきもきさせている10種類の職種を紹介する。 IT業界は、現在のように経済状況が厳しい時であっても、一般的に売り手市場となっている。しかし、そういったなかでも特に人材確保の難しい職種がある。以下では、新たな人材を採用しようとした企業が、その難しさに驚くことになる10種類の職種を挙げている。 ＃1：ITトレーナー ITトレーナーたちはITの世界において独特の役割を担っており、その職種を遂行するうえで固有のスキルセットが必要となる。このため、ITトレーナーという職種の人材募集自体が一筋縄ではいかないものとなっている。また、ITトレーナーの仕事は一般的なIT職のそれと比べるとさまざまな面で異なっており、出張も頻繁に行う必要がある
中小企業、IT導入も士業に相談 ノークリサーチ調査
会計士や中小企業診断士は中小企業が最も信頼を寄せるパートナーといえよう。これはITシステムの導入や活用においても通じるという。 IT調査会社のノークリサーチは10月11日、中小企業のIT提供者評価に関する調査結果を発表した。中小企業がIT導入を検討するうえで、会計士をはじめとする士業からのアドバイスを重視するケースが多いことが分かった。 同調査は、年商50億円未満の中小企業400社の経営層および管理職を対象に、2011年8月に実施。IT活用に関する主要な提案者について、年商5億円以上～50億円未満では「システムインテグレータ」が38.0％、「IT関連の販社」が33.0％となっており、年商5億円未満ではIT関連の販社が35.5％、ITコンサルタントが27.5％となっている（図1）。 一方、多くの中小企業は、会計士、社労士、中小企業診断士といった士業が最も信頼できる相談相手であるため、IT導入
疲れたあなたに微笑みの一時を
厳しい市場環境に対応するために、ユーザー部門は業務に必要なシステムを随時、要求してくる。これに迅速・柔軟に応えるために、今、企業の情報システム部門はさらなる効率化が求められている。だが、リソースの問題もあり、なかなか思うような対応は難しい。ではどうすれば良いのか？ 本連載では、マイクロソフトが近く提供開始する「Visual Studio LightSwitch」に光を当て、情シスの効率アップの実現手段を考えていく。 “新たな役割”を求められている情報システム部門 今日、企業ITの在り方は大きな転換期を迎えている。リーマンショック以降の不況期、多くの企業でIT予算は真っ先に凍結、もしくは削減の対象となった。後に業績を回復した企業でも、ITの投資対効果には、今までにないほど厳しいチェックの目が注がれるようになっている。 一方で、不況によるダメージから脱した企業は、競合他社に先駆けていち早く経営
最新調査にみる中小企業のIT利用実態
リクルートがこのほど発表した「中小企業のIT導入状況」に関する調査結果を基に、中小企業のIT利用における実態と今後の行方を探ってみたい。 過半数の企業が現状の社内システムに不満 政府が先頃発表した12月の月例経済報告によると、「景気はこのところ足踏み状態となっている」という。2008年秋のリーマンショックで落ち込んだ景気は、いったん回復局面に入ったものの、10月から3カ月連続で「足踏み」が続いている。 企業の業況判断についても「慎重さがみられる」とし、前月の「改善している」から下方修正した。とりわけ中小企業では、先行きに慎重な見方がまだまだ根強いようだ。 そうした中で、中小企業のIT利用はどのような状況になっているのか。リクルートがこのほど発表した「中小企業のIT導入状況」に関する調査結果を基に、その実態と今後の行方を探ってみたい。なお、調査は同社が運営するIT製品情報サイト「キーマンズネ
業務破壊の地雷原、野放しのExcelシートをなくそう
業務破壊の地雷原、野放しのExcelシートをなくそう：中堅・中小企業のためのERP徹底活用術（7）（1/3 ページ） 業務遂行に不可欠で最も身近なソフトウェア、Excel。それだけに未管理のまま放っておくと、勝手にマクロなどが仕込まれたExcelシートが量産され、Excelシートのブラックボックス化、業務の属人化を招いてしまう。 情シスは「Excel」は管理していても「Excelシート」は管理していない 日本企業におけるERPの普及率は、大手企業で約7割、中堅中小企業を含めると約5割と言われています。しかし、ERP研究推進フォーラムの2010年度の調査によると、ERP導入企業のうち、その効果やコストパフォーマンスに「満足している」企業はわずかに1割程度。7割の企業が「不満を感じながら利用」しており、15％の企業は「積極的に乗り換えを検討」しているそうです。実際、私が普段行っているコンサルテ
IT部門の近未来への黙示録｜CIOの半数が解体をもくろむ - CIO Online
米国フォレスター・リサーチによる調査リポートによると、5割以上のCIOが3年以内にIT部門を大々的に変革する予定だという。なかでも真っ先に大なたが振るわれるのがアプリケーション・グループである。米国フォレスター・リサーチによる調査リポートによると、5割以上のCIOが3年以内にIT部門を大々的に変革する予定だという。なかでも真っ先に大なたが振るわれるのがアプリケーション・グループである。 「壊れてないものは下手にいじるな（If it ain't broke, don't fix it）」という諺がある。変化を恐れる人や、例えば車を修理工場で直してもらっている間、なるべく安く済むようにと祈っているオーナーが心の中でつぶやくのがこの言葉である。 しかし、今日のCIOの多くはIT部門内で何かが壊れていると感じているようだ。調査企業である米国フォレスター・リサーチが先日発表した調査リポートから、
CIOは本当に必要か
企業は情報システムをどのような考え方で運営していくべきか。戦略コンサルティングファーム独ローランド・ベルガーに話してもらう。2回目のテーマは、CIOの存在意義についてだ。 所有から利用への流れが現実味を帯びるなど、企業が活用するITの在り方が変化しつつある。今後、企業は情報システムをどのような考え方で運営していくべきか。戦略コンサルティングファーム独ローランド・ベルガーに連載してもらう。2回目のテーマは、CIOの存在意義についてだ。 モノの見方や史観は、自身の経験や知識、利害関係によって規定されます。企業の成功要因を挙げる場合でも、人事を生業にしている会社ならば人に焦点を当てた提案をするだろうし、プリンタ業者ならばプリンタの性能で成功の秘けつを語ります。 CIOの誕生 CIO（最高情報責任者、Chief Information Officer）は1980年代に米国で誕生し、日本に登場し始め
IT部門の社内地位を上げる3つの方法
IT部門の社内地位を上げる3つの方法：アビーム、調査レポート「ビジネスに貢献するIT部門への変革」を発表 アビームコンサルティングは3月16日、調査レポート「ビジネスに貢献するIT部門への変革」を発表した。一部上場企業16社のIT部門トップにインタビュー調査を行ったところ、経営に貢献できるIT部門、経営改革にまで踏み込んだ提案ができるIT人材を望んでいながら、日々の運用業務に追われ、組織の強化や人材育成を課題と認識していることが分かった。同社はこれを打破するうえで、「コア／ノンコア業務の切り分け」「IT構成の最適化」「IT組織・アウトソーシングの改革」という3つの取り組みが重要だと指摘した。 業務とITに精通した人材が足りない 調査は2009年10～12月、連結売上高1000億～5000億円の東証一部上場企業16社のCIOやIT部門長、IT子会社の役員にインタビュー形式で実施した。まず「I
キャリアアップの責任は個人？ それとも企業？
情報処理推進機構（IPA）は、調査報告書「IT人材白書2010」（概要版）を公表している。同報告書から、IT人材のキャリア形成や求められるITスキルについて、企業と個人の間に大きなギャップがあることが分かった。 現状に満足も将来に不安 ITベンダーなどで働く現役IT人材1000人を対象に実施したアンケートによると、現在の業務環境に満足しつつも、将来のキャリアアップに不安を抱える人材が多いという。 仕事や職場の環境に対する満足度では、回答者の半数以上が「休暇の取りやすさ」「職場の雰囲気」「プライベートとの両立」「労働時間」「仕事の内容」「仕事の充実感・達成感」に「満足している」「やや満足している」と答えた。IPAは、「ITの仕事につきまとう“3K”のイメージと実態は異なる」と分析している。
情報システム関係の人とかこれ見とくといいよ - チョコっとラブ的なにか
こんなの出てたから、見ておくといいかもね。 経済産業省では、情報システムの取引において、現行の「人月方式」以外での価格決定方法を模索するため、情報システムの付加価値に着目して価格を決定する「パフォーマンスベース契約」について検討を行ってまいりました。 今般、「情報システムのパフォーマンスベース契約に関する調査研究」報告書として取りまとめましたので、公表いたします。 「情報システムのパフォーマンスベース契約に関する調査研究」報告書の公表について - 経済産業省 本文のさわりにはこんなことが書いてあったよ。 1 はじめに 1-1 背景と目的 我が国の情報システム市場は、現在、主として「人月ベース」の価格表示を行っており、それに伴う価格の根拠がユーザ側の価格への不信感につながっていることは従来から多数指摘されている※が、残念ながら、この課題は現在まで業界全体として抜本的に解決されるには至っていな
情シス部門がこれから始める「裏稼業」
ITコンサルタントの平安彦氏は、長年の情報システム部門とのかかわりを通じて、「10年後は何をしているのかを明確にしなければ、部門の存在そのものが危うくなる」と指摘する。 「いてくれないと困る」存在になっているか 平安彦氏は、現在個人事務所を設立して、ユーザー企業のIT導入をコンサルティングしている。海外に多数の拠点を持つ大手企業のプロジェクトへの参加が多いが、最近はJ-SOX対応のためのプロジェクトが仕事の中心だった。J-SOX対応のプロジェクトは企業のIT部門が中心となり、各業務部門との調整、具体的なツールの選択、導入など相当に存在感を示すプロジェクトだったはずだ。しかし、平氏は「能動的に動いて情シス部門でしかできない仕事を作らなければ、景気に関係なく存在そのものが危うい」と語る。そう考えるにいたった背景とは何か、またどうすればそうした危機を乗り越えることができるのかを聞いた。 ITme
企業の8割がIT戦略を策定、経営戦略との一体化は3割にとどまる
野村総合研究所（NRI）は1月26日、大手企業の経営戦略におけるITの位置づけに関する調査結果を発表した。それによると、「経営戦略を明確な形で立て、役員会などで正式に決定している」とした企業は80.6％だったのに対し、IT戦略を同様の形で正式決定している企業は39.0％にとどまった。何らかの形でIT戦略を立てている企業の合計は78.3％に達したものの、「IT戦略は立てていない」とする企業も19.9％あった。 IT戦略を立てている企業を対象に、経営戦略とIT戦略の関係について尋ねたところ、最も多かったのは「経営戦略を策定した後で、それを受けてIT戦略を策定する」で43.1％。「経営戦略と一体的にIT戦略を策定している」という企業は30.2％だった。23.2％の企業は「経営戦略とIT戦略はそれぞれ独立的で、両者間に特に関連はない」と答えた。 しかし理想的な手法としては「経営戦略と一体的にIT戦
トヨタが気前よくカイゼンを教える本当の理由（1/3） ― ＠IT MONOist
コロナ禍で製造業のマーケティング手法もデジタルシフトが加速した。だが、業界の事情に合わせたデジタルマーケティングを実践できている企業はそう多くない。本連載では「製造業のための正しいデジタルマーケティング知識」を伝えていく。第17回のテーマは「バリューチェーン分析から事業を成長させる手法」だ。
IT投資 冬の時代、IT部門の生き抜き方
アクセンチュアは12月17日、日米欧およびアジアのグローバル企業400社強に行ったIT活用についてのアンケート結果を発表した。世界的な不況で企業のIT投資は落ち込みが予測される。アクセンチュアは「IT投資の冬の時代が来る」としながらも「冬の時代をどう生き抜き、未来に備えるかが重要だ」として、戦略的なIT投資の重要性を訴えた。 回答したのは欧米アジアの企業が260社。日本企業は154社が回答した。結果から分かる日本企業のIT投資の特徴は、IT部門ではなく、事業部門が中心にあるということだ。「ITの効果についての責任を誰が持つのか」との質問に対して、米国企業は70％、欧州企業は67％が「CIO、CTO」と回答。対して、日本企業は30％で、42％は「事業部長」と答えた。IT部門ではなく、事業部門がリードすることが多いようだ。事業部門がITシステムを管轄することで、ユーザーのニーズに沿った開発がで
IT予算をさらに極めましょう
前回、IT予算についてのお話をしたところ反響が大きくて驚きましたので、今回は続編をお届けいたします。皆さんのお仕事の苦労が経営層に一目で分かるようなIT予算の考え方をお話します。 前回、IT予算についてのお話をしたところ反響が大きくて驚きました。ご意見やご質問をくださった方々、ありがとうございました。そこで、今回も、IT予算について説明しなくてはならないと使命感に燃えました。今回もIT予算についてです。 本題に入る前に、寄せられたご質問について触れます。多くは「当社のIT支出額は他社に比べて高いのか安いのかを知る方法はないのでしょうか？」でした。IT支出額が他社よりも高いか安いかを知りたい方が多いようです。 実は、IT予算額が多い（使い過ぎている）のか少ない（少ないIT支出で効果を大きく出している）のかは定義が難しいので、次回以降に説明をしようと思っていました。なぜなら、企業活動を支えたり
経営者はCIOやIT部門に何を期待するか
ガートナー ジャパンの小西一有です。「経営とITの関係を改善する」という難解なテーマについて、調査結果を基に読者の皆さんに説明したいと考えています。 ガートナー ジャパンのガートナー エグゼクティブ プログラム (EXP)エグゼクティブ パートナーを務める小西一有（関連記事）です。CIOや上級ITエグゼクティブの皆さまに全世界レベルでの会員制プログラムを提供する「エグゼクティブ プログラム」の国内事業責任者を務めております。ITmedia Enterpriseで連載します。どうぞよろしくお願いします。 「経営とITの関係を改善する」という難解なテーマについて、読者の皆さんに説明したいと考えています。連載によって少しでも皆さまの業務や活動のお役に立てることを願って執筆いたします。せっかくのウェブメディアでの連載ですから、ご質問やご意見をたくさんお寄せいただきたいと思っています。可能な限りご意
「下請けの労働生産性は元請けの6割」，IPAが情報処理産業経営実態調査報告書を公開
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は2008年4月11日，「第29回 情報処理産業経営実態調査報告書」を公表した。2006年度の情報処理産業の売上は2.5％増と4年連続プラス成長。一方で下請け企業の労働生産性は元請けの約6割しかない業界のピラミッド構造も改めて浮き彫りになっている。 調査は1978年より毎年実施しているもの。今年度は2007年12月に4000社を対象に行い，723社より有効回答を得た。 2006年度の情報処理産業の売上高は2.5％増と4年連続プラス成長で，2005年度の0.8％増を上回った。IPAでは，この伸びを情報セキュリティ分野，コンテンツ関連分野，日本版SOX対応による一時的需要増などによるものと分析している。 企業規模別では大企業の売上高は3.7％増となったが，中小企業の売上高はマイナス0.9％と減少。2005年度が大企業でマイナス0.5%，中小企業で2.6%
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IT業界の現状を端的にいえば、「非常に厳しい」ものとなっている。｜増田にゃんねるβ
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/planit.html
国内ERP市場が急減速、2～3年は低成長か
