三菱UFJニコス、自社の決済基盤とノウハウ活かしクレジットやデビットの発行業務を受託 | ペイメントナビ
2020年6月11日8:00 三菱UFJニコスは、自社で保有する決済基盤を生かし、フランチャイズ（金融法人）、銀行本体発行、TPP（事業法人）といったクレジットカード業務受託、デビットカード業務受託、加盟店業務受託を行っている。金融機関や提携先等を支援する三菱UFJニコスの受託ビジネスについて説明してもらった。 カードビジネスで培ったシステムや事務処理等のノウハウ提供 ――まずは、三菱UFJニコス様が受託ビジネスに力を入れる理由からご説明ください。 三菱UFJニコス：キャッシュレスの進展に伴い他業種等からの新規参入が相次ぐ中、当社が永年カードビジネスで培ってきたシステムや事務処理等のノウハウ・経験を受託先さまに提供することで、当社は安定的にフィー収入を得ることができ、受託先さまは早期参入や規模の利益を享受することができるものです。 ――受託ビジネスを展開するうえでの「貴社の強み」はいかがで
JCBがリアルタイムデータ統合ソリューションを導入（ティーリアム） | ペイメントナビ
2018年5月23日21:12 Tealium Japan（ティーリアム）は、 ジェーシービー（JCB）が、 ティーリアムのリアルタイムデータ統合ソリューションを導入したことを発表した。 Tealium UDH導入によるMyJCB会員ページ イメージ（ティーリアム） JCBは、2014年から進めるマーケティングオートメーション化の一環として、会員専用Webサービス「MyJCB」でウェブ上の利用者のアクションをTealiumによってリアルタイムに把握し、機密性の高い個人情報を守りながら、ニーズに即して瞬時にコンテンツを出し分けるシステムを構築したという。 ティーリアムは、金融機関で導入実績のあるリアルタイム顧客データ統合ソリューション「Tealium Universal Data Hub」（ティーリアム ユニバーサル データ ハブ）によって、 JCBのリアルタイムマーケティング施策実現を支援
南都銀行がスマートフォン決済アプリ「＜ナント＞スマートPay」取扱開始（ビリングシステム） | ペイメントナビ
2018年1月22日12:21 ビリングシステムは、このほどスマートフォン決済アプリ「PayB」のホワイトラベル提供により、南都銀行において、スマートフォン決済アプリ「＜ナント＞スマート Pay」の取扱いを、2018年1月22日から開始したと発表した。 スマートフォン決済アプリ「＜ナント＞スマート Pay」 南都銀行とは、2017年8月15日に「PayB」のホワイトラベル提供に関する基本合意書を締結し、それ以降、「PayB」の南都銀行向け仕様変更とサービス開始に向けた準備を共同して進めてきた。 「＜ナント＞スマート Pay」は、税金や公共料金、通販など各種代金の支払いを、コンビニエンスストアや金融機関などへ出向かずに、コンビニ等払込票（以下、払込票）のバーコードを読み取ることで決済ができるスマートフォンアプリとなるそうだ。
「レジ for Pepper」で電子マネーの取扱開始（三菱UFJニコス） | ペイメントナビ
2017年11月20日17:42 三菱UFJニコスはこのほど、ソフトバンクが2017年12月4日に小売店などの店舗向けに申し込み受け付けを開始するセルフレジサービス「レジ for Pepper」に、同社のクラウド型マルチ決済システム「J-Mups（ジェイ・マップス）」を接続し、電子マネー決済サービスを提供する仕組みを整えたと発表した。 「レジ for Pepper」は、注文の受け付けから決済までを「Pepper」が行えるようにするサービスで、日本語、英語、中国語での接客を可能とし、決済サービスを提供する。そのうち、同社は電子マネー決済において「J-Mups」による「Pepper」への接続を決めたという。 「レジ for Pepper」で利用できる電子マネーは、Suicaなどの交通系IC、nanaco、WAON、iD、QUICPayの5種。なお、「Pepper」」と「J-Mups」をWi-F
「請求額・ポイント残高かんたん確認アプリ for Amazon Alexa」を提供（三菱UFJニコス） | ペイメントナビ
2017年11月9日10:52 三菱UFJニコスは、2017年11月8日、Amazonが提供するクラウドベースの音声サービス「Amazon Alexa」に対応する「請求額・ポイント残高かんたん確認アプリ for Amazon Alexa」をカード会員向けに提供開始すると発表した。 会員は、音声で操作でき、常にハンズフリーで利用できるスピーカー「Amazon Echo」に「アレクサ、三菱UFJニコスを開いて」と話しかけるだけで、クレジットカードの支払い金額やポイント残高などを音声で確認できるようになる。 具体的に、同サービスで音声照会が可能となるのは、次回の支払い日とその金額、その時点のポイント残高で、対象会員はMUFGカード、DCカード、NICOSカードの個人会員となっている。なお、同サービスは、三菱UFJニコスとマネーツリーが共同でアプリを開発、同社運用の家計簿アプリ「Moneytree
福井銀行から「ふくぎんVisaデビットカード」の発行業務を受託（三菱UFJニコス） | ペイメントナビ
2017年10月31日20:56 三菱UFJニコスはこのほど、福井銀行と、2018年4月に同行が会員募集を開始予定の「ふくぎんVisaデビットカード」の発行業務を受託することで合意したと発表した。 「ふくぎんVisaデビットカード」は、ショッピングなどでの利用ごとに、会員指定の口座から代金が即座に引き落とされる“即時払い式（デビット）”カードで、世界中のVisa加盟店（ネット通販含む）で24時間365日利用が可能だ。また、Visaロゴが表示された海外ATMでの現地通貨による預金引き出しも行える。 なお、新カードでは、発行者である福井銀行が会員募集や口座情報管理、会員からの照会応対などを担い、三菱UFJニコスはカード発券や売上請求、Visaとの精算業務、Webサービスなどを受託する。
三菱UFJニコス、日本ホテル協会の加盟ホテルのIC化対策を「J-Mups（ジェイマップス）」で促進 | ペイメントナビ
2017年9月20日8:21 主要POSベンダーが連動標準化のPOS開発を行い、参加ホテルの早期利用へ 平成28 年度「クレジット取引におけるセキュリティ対策推進事業」（推進事業）は、改正割賦販売法（12月9日公布）の円滑な施行に向け、クレジットカードを取り扱う販売業者等がIC 対応化を効率的かつ円滑に進めることができるよう、販売業者等が業界単位で取り組むIC 対応化のための共同決済システムの導入・実証事業を国が支援するものとして設定された。補助事業者のひとつに採択された一般社団法人日本ホテル協会（ホテル協会）および三菱UFJ ニコス（MUN）は、クラウド型共同決済システムを活用し、協会加盟ホテルでのセキュリティ向上に向けた取組みを行っている。ホテル向けのPOS（販売管理システム）は、宿泊管理（フロント）、レストラン・宴会場（レストランPOS）、ブライダル・ショップ（物販POS）に分かれ、
スマートフォンアプリを用いた「J/Secureワンタイムパスワード」を導入 | ペイメントナビ
2017年9月11日8:00 本人認証サービス「3-D Secure2.0」の開始を見据え、動的認証を採用 ジェーシービー（JCB）は、 ネットショッピング認証サービス「J/Secure」において、スマートフォンアプリを用いた「J/Secureワンタイムパスワード」を2016年9月14日より導入した。同社では、動的なパスワードの導入により、非対面決済の本人認証を強化するとともに、国際ブランドが推進する本人認証サービス「3-D Secure（セキュア）2.0」の開始を見据え、動的認証を採用したそうだ。 1回限り有効なパスワードを使って認証可能に 「MyJCB」のパスワードに代えてサービスを利用できる 「J/Secureワンタイムパスワード」は、専用のスマートフォンアプリを用いて発行される、 1回限り有効なパスワードを使って認証するサービスだ。J/Secure導入加盟店でネットショッピングをす
「PCI DSS Ready Cloud AWSモデル」を提供へ（リンク） | ペイメントナビ
2017年7月4日19:17 リンクは、2017年秋に AWS 上で PCI DSS 準拠を支援する「PCI DSS Ready Cloud AWSモデル」の提供を開始すると発表した。 「PCI DSS Ready Cloud AWS モデル」は、すでにAWS上で運用されているユーザー向けに、PCI DSS準拠に必要なセキュリティコンポーネントのみを提供するプランに加え、新規にAWS上で構築するユーザー向けにサーバー環境まで組み合わせた「VPC 型」の2つのプランを提供するという。 価格は、セキュリティコンポーネント提供型が月間利用料 35万円から、初期費用160万円から、VPC 提供型が月間利用料 50万円から、初期費用 160万円からとなる。
グローバルな電子決済取引のプロバイダ、Wirecardの強みとは？ | ペイメントナビ
2016年6月22日9:18 ドイツのWirecardは、POS、eコマース、モバイル（NFCやウォレット）など、さまざまな販売チャネルでの支払いをサポートするグローバル企業だ。同社では、アジアでの展開を強化している。 決済にかかわるビジネスを多岐に展開 アジアでのビジネスも成長を続ける Wirecardは、1999年にドイツで設立。同社では、決済取引のためのアウトソーシングやホワイトラベル・ソリューションを提供する国際的なプロバイダだ。eコマース、POS等の対面取引、NFCやウォレットサービス、カード発行業務などを行っている。また、カードに加え、モバイル（NFC、HCE、QRコード、BLE）、ウェアラブル、ロイヤリティプログラムまで、多岐にわたるビジネスを展開している。 国際ブランドとしては、Visa、MasterCard、American Express、JCB、銀聯（CUP）などとの
ペイパルが銀行提携加速（カードBizと僕の勝手気ままログ） | ペイメントナビ
2017年1月1日9:00 ペイパルが提携戦略を加速している。実店舗でのNFC非接触決済を利用者に提供するため、国際決済ブランドではVisaとMasterCardと提携。利便性の高いチェックアウト機能が評価され、中国ではアリババと提携、10月にはフェイスブックとも提携している。 そして今度は銀行との提携を強化。第一弾としてシティと提携した。シティ顧客はPayPalに紐つけたカードで非接触決済できるようになる。使えるのはVisaのpayWaveやMasterCardのPayPass加盟店だ。 PayPal Walletに格納したシティカードは高度なセキュリティを確保。利用時にはPayPalとシティカードの両方の利用明細を一覧できる。シティとの提携契約には、2017年に各種テストパイロットを走らせ、利便性の高いサービスを開発提供していくことが盛り込まれている。 シティと同時に決済プロセッサーの
三菱UFJニコスにも採用されたDATECSのスマホ決済端末の強みとは？ | ペイメントナビ
2016年12月5日9:58 ブルガリアのDATECS（ダテックス）は、スマートフォンと連携した決済端末（mPOS）を提供する企業だ。同社のモバイル型決済端末「BluePad-50」は、日本でも三菱UFJニコスと連携し、KDDIのau直営店等で導入されている。グローバルでも出荷台数が増加するDATECSの決済端末の強みについて、Executive DirectorのPenCho lliev氏に話を聞いた。 グローバルでは25万台のmPOSを出荷 スウェーデンのiZettle等に端末を提供 ――まずは、ダテックス様のビジネスについて、お聞かせください。 PenCho lliev：ダテックスは5～6年前から決済端末のビジネスを開始しました。以前はキャッシュレジスター、プリンター等の販売がメインビジネスであり、日本のシチズンがパートナーでした。現在は、日本の三栄電機がダテックスのメンバーになりま
常陽銀行と提携し「Visaデビットカード」の発行業務を受託（三菱UFJニコス） | ペイメントナビ
2016年3月24日19:48 三菱UFJニコスはこのほど、常陽銀行と、2017年3月に同行が会員募集を開始する「Visaデビットカード」の発行業務を受託することで合意したと発表した。 新カードは、ショッピングなどでの利用ごとに、会員指定の口座から代金が即座に引き落とされる“即時払い式”カードで、国内外約3,800万のVisa加盟店（ネット通販含む）で24時間365日利用できる。また、Visaロゴが表示された海外ATMでの現地通貨による預金引き出しも可能となっている。 なお、新カードでは、発行者である常陽銀行が会員募集や口座情報管理、会員からの照会応対などを担い、三菱UFJニコスはカード発券や売上請求、Visaとの精算業務、Webサービスなどを受託する。
キーホルダー型の非接触決済サービス「Speedpass」「Speedpass+」を展開 | ペイメントナビ
2015年10月9日8:42 QUICPayやnanaco決済が可能な「Speedpass+」で外部でも利用可能に 東燃ゼネラルグループのEMGマーケティングでは、エッソ､モービル､ゼネラルのセルフ･サービスステーション「エクスプレス」を全国に約1,100店舗展開しているが、キーホルダー型の非接触型の決済ツール「Speedpass（スピードパス）」および「Speedpass+（スピードパスプラス）」を発行している。従来の「Speedpass」はエクスプレス内での利用のみであったが、「QUICPay」や「nanaco」としても利用可能な「Speedpass+」の発行により、より幅広い顧客への訴求が可能になったそうだ。 「Speedpass」をエクスプレスで古くから展開 「Speedpass+」はnanacoとしての入会も好調 エクスプレスの非接触型決済ツール「Speedpass」は、シナジー
三菱UFJニコスと提携し、海外専用トラベルプリペイドカードを提供（APJ） | ペイメントナビ
2015年7月22日20:39 アクセスプリペイドジャパン（APJ）は、三菱UFJニコスと提携し、2015年7月30日から、世界210カ国以上のMasterCardマークのあるATMとMasterCard加盟店で利用可能な海外専用トラベルプリペイドカード『T’s Currency Card （トラベラーズカレンシーカード）』の販売を開始すると発表した。 『T’s Currency Card』は、三菱UFJニコスのチャネルを使って販売していくもので「キャッシュパスポート」のサービス名称の1つとなっており、新デザインとなっている。 基本機能はキャッシュパスポートと同じく、旅行好きの人、留学生、ビジネスマンなどが利用できる海外専用のトラベルプリペイドカードとなる。 1つのカードで7通貨（米ドル、ユーロ、英ポンド、豪ドル、NZドル、カナダドル、日本円）に対応しており、利用者は、渡航先に合わせて、そ
Squareがビジネス送金開始（カードBizと僕の勝手気ままログ） | ペイメントナビ
2015年4月1日9:00 個人間送金市場よりビジネス向けの送金市場の方がおいしい。市場規模が大きいこと、そして有料にできるから。 Squareは個人間送金のSquareキャッシュを2013年にスタートしているが、それをビジネス向けに拡大した。 携帯電話番号やE-mailアドレスを他人に知らせたくないこともある。そんな時のために、キャッシュタグ（$Cashtag）というサービスをはじめた。$マークの後に自分のニックネームを入れる。 たとえば$MotoNCBというように。これを使って簡単に送金や支払いを受けられるのだ。これはユニーク。よく考えたサービスだ。 ■「カードBizと僕の勝手気ままログ」のリアルタイム更新はこちら ※本記事は日本カードビジネス研究会代表 佐藤元則氏の「カードBizと僕の勝手気ままログ」をご紹介しています。
Flags、「DCC決済サービス」導入で外国人観光客が自国通貨建てで決済可能に | ペイメントナビ
2015年3月17日8:40■Flags（フラッグス）「DCC決済サービス」導入で外国人観光客が自国通貨建てで決済可能にクレジットカード、銀聯、電子マネーと多彩な決済手段に対応 小田急グループの株式会社フラッグス運営のショッピングビル「Flags（フラッグス）」では、訪日外国人対象の外貨建てによるカード決済サービス「DCC（ダイナミック・カレンシー・コンバージョン）決済サービス」を導入している。これにより、訪日外国人は、従来の円建て決済に加え、自国通貨建てで決済が選択可能となり、為替変動の心配なく、利用時点での為替レートで支払金額を確定可能だ。また、複数の電子マネーも導入しており、顧客の利便性向上に力を入れている。 訪日外国人の8割がアジアからの観光客 10通貨の外貨決済に対応 1998年10月開業の「Flags」は新宿駅前の好立地に位置している。フラッグス 管理部部長兼経理課長兼総務課課
PayPal融資サービス3.5万件（カードBizと僕の勝手気ままログ） | ペイメントナビ
2015年3月15日9:00 PayPalが米国で加盟店サービスとしてはじめた融資ビジネスが好調に推移している。利用しているスモールビジネスは2万社になった。 件数は35,000件で、融資総額は2億ドルを超えた。2014年秋には、英国とオーストラリアにもサービスを広げている。 融資サービス利用者の半数以上が仕入れに使っている。臨時雇用や倉庫の拡張、ウェブ更改などがそれにつづく。PayPalでは、融資サービスが加盟店の成長支援に役立っているという。 PayPalの融資サービスを利用するには、PayPal年間売上高が最低2万ドルあることが条件となる。 ■「カードBizと僕の勝手気ままログ」のリアルタイム更新はこちら ※本記事は日本カードビジネス研究会代表 佐藤元則氏の「カードBizと僕の勝手気ままログ」をご紹介しています。
PayPalが300億円強で買収した会社 | ペイメントナビ
2015年3月11日9:00 オンラインから地上の小売・サービス市場を狙うPayPalは、2.8億ドル（300億円強）で決済ベンチャーを買収すると発表した。Apple Payやグーグルウォレットに対抗する措置とみられる。 買収するのはペイディアント（Paydiant）。モバイル決済サービスをファストフードのサブウェイやキャピタルワン、小売チェーンのハリスツウィードなどに提供している。 ペイディアントプロジェクトの中で最も期待されているのが、ウォルマートやターゲット、シアーズ、エクソン、ウェンディーズなどが推進する独自流通モバイル決済のカレントシー（CurrentC）である。PayPalにとってこの契約が魅力的に映った。 買収が完了するのは3月か４月になる見込み。今年IPOを予定しているPayPalにとって、ペイディアント買収は成長戦略のシナリオのひとつとなる。 ■「カードBizと僕の勝手気
米国政府が集金にPayPal採用（カードBizと僕の勝手気ままログ） | ペイメントナビ
2015年3月8日9:00 米国では政府機関への支払いやローンの回収などを目的とした専用のウェブサイトがある。ペイガブ（Pay.gov）がそれだ。 ペイガブは便利で速く、安全に支払えるサービスを提供。クレジットカードやデビットカード、口座振替などの決済手段を用意している。 このたびペイガブは、そこにPayPalとドゥオラ（Dwolla）を加えた。決済手段の選択肢を増やすことで、利用者の利便性を高めようという狙いだ。 2014年米国財務省はペイガブで3.7兆ドル（440兆円）を集金している。トランザクション件数は4億件だ。 ■「カードBizと僕の勝手気ままログ」のリアルタイム更新はこちら ※本記事は日本カードビジネス研究会代表 佐藤元則氏の「カードBizと僕の勝手気ままログ」をご紹介しています。
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