コンテンツ不足でもコンテンツマーケティングはできる！ - Insight for D
コンテンツマーケティングは容易ではありません。来る日も来る日も、納期に追われてもクリエイティブでなければならない、そのプレッシャーは大変なものです。マーケターの大半が、過多な業務と人手不足を訴えているともいわれており、質の高いオリジナルのコンテンツを安定して作り出すことは簡単ではありません。 しかし、企業間（B2B）のマーケターのうち93％が、コンテンツマーケティングを利用してビジネスを拡大している（*1）以上、「じゃあ、やめましょう」という訳にもいきません。 ただ、もっと長時間働こうとか、人を増やそうということを述べるつもりはないので、安心してください。実は、以下のような方法でコンテンツ制作の課題を改善できるのです。 モニタリング、スケジュール管理等はツールを利用する 生産性向上のテクニック（*2）を参考にしながら、毎日さらに多くのコンテンツを量産する 数は少なくてもインパクトのあるコン
日本HPが実践する、顧客の心に響くマーケティングとは - Insight for D
記事内容の要約 Twitterや動画の活用はBtoCマーケティング向けだと思われるが、顧客の潜在的な欲求を刺激するコンテンツを発信できればBtoBにも活用できる データ分析に加え、想像力を駆使し、顧客と対話することで顧客インサイトを発掘できる デジタルだけでなく、リアルでも顧客とコミュニケーションを図ることで、客単価の向上につながる さまざまなマーケティング手法の中でも、インターネットメディアやSNSの活用事例は、どちらかというと個人顧客を対象とした「BtoC向け」のものが目立つ。そんな中、株式会社日本HP（以下、日本HP）は、法人向けPC販売事業、つまりBtoBの領域で、Twitterをうまく活用した事例を残している。その成功要因を「顧客インサイトをもとに心を刺激するコンテンツを発信できたこと」だと話すのは、同社 パーソナルシステムズ・マーケティング部で部長を務める甲斐博一氏だ。コンテン
データが拓く飲食店の可能性【後編】――個客へのフォーカスが生み出すもの - Insight for D
記事内容の要約 会員データを活用して、会員ごとの嗜好に沿ったサイドメニュー提案を行うことで顧客単価の向上を実現 完全会員制にすることで、店舗のオペレーションを最適化して運営コストを抑制 会員ごとの属性、来店頻度や利用額を分析することで、LTVが高い会員の特徴の把握が可能に 日本初となるサブスクリプションモデルの飲食店を経営している株式会社favy。前編では、飲食業が、ビジネス構造にある根本的な課題によって顧客データを収集・活用できない状況と、その解決策となるサブスクリプションモデルの有用性を解説した。後半では、実際に同社が経営する会員制肉料理レストラン「29 ON」と、月額制のカフェ「coffee mafia」の成果を見ていく。 コーヒーショップでできるデータ活用 ドリップコーヒーが評判のカフェ「coffee mafia」は、現在、東京の西新宿と飯田橋に店舗を構えている。2種類の定額制サー
データが拓く飲食店の可能性【前編】――サブスクリプションモデルで打ち破る課題 - Insight for D
記事内容の要約 favyは、2016年に当時日本初となる「サブスクリプションモデル」の飲食店を開店した 飲食店のビジネスモデルは、データの収集やマーケティングに取り組む構造ではないためデータ活用が進まない favyが経営する飲食店「29ON（ニクオン）」と「coffee mafia（コーヒーマフィア）」は、全会員のデータをトラッキングすることでマーケティング施策に活用している 一般的にデジタル化が立ち遅れているといわれる飲食業界において、データを駆使して、独自の飲食店ビジネスモデルで急成長している企業がある。2015年創業の株式会社favy（ファビー）だ。なぜ飲食業界は、データ活用やデジタルマーケティングが進まないのか。そして、favyが飲食業でデータ活用を推進するために生み出したビジネスモデルとはどういうものなのか。同社の戦略とともに代表取締役の高梨巧氏に話を聞いた。 飲食店を経営するつ
自社ブランドが選ばれる確率とは～検索データが示す消費者プレファレンス～ - Insight for D
多くのマーケターは、消費者がどのくらいの確率で自社ブランドを選んでくれるか知りたいと思うだろう。そして、サービス提供側であれば、利用頻度の高い顧客や低い顧客がどのように市場にちらばっているのかも、気になるところではないだろうか。 図1は、ヤフー検索のデータをもとに、2つのECサイトA・Bの年間利用頻度が、どのくらいの確率で発生するかを予測分析したものである。ECサイトAであれば、年に4回利用するユーザーが7％弱の確率で存在し、年に20回利用するユーザー数が2％弱の確率で存在することがわかる。 図1 ECサイトの利用頻度毎の確率分布 また、サイトAについては、年に1回しか利用しないユーザーは5％弱しか存在しないことになるので、大半のユーザーは複数回利用することがわかる。 ここで、別の例を見てみる。図2はヤフー検索を元に、航空サイトの利用頻度の分布を比べたものである。 図2 航空サイトの利用頻
なぜH.I.S.はInstagram運用で売り上げに貢献できたのか？ - Insight for D
記事内容の要約 H.I.S.はユーザー参加型のInstagramアカウント「タビジョ」を開設。旅好きな女性からの画像投稿を募集しながらファンを獲得している 「タビジョ」に対する社外からの好意的な声を効果的にフィードバックすることで、社内プレゼンスを向上させた ファンと協力して開発した商品「タビジョツアー」によって、目に見える形で会社の売り上げに貢献している いまや、企業が顧客とのコミュニケーションを図るうえで、SNSの活用は不可欠だ。しかし、その運用方法や成果の捉え方に頭を悩ませている現場の担当者は少なくない。そのようななかにあって、Instagramを活用した施策で多くの女性ファンを獲得し、さらに会社の売り上げ向上まで実現したのが株式会社エイチ・アイ・エスだ。SNS活用を成功に導くステップについて、社外向け・社内向けという2つのアプローチに沿って話を聞いた。 「いいね！」だけでは社内で評
ANAがBuzzFeedで実現した「データ×コンテンツ」マーケティング - Insight for D
スポンサードコンテンツを中心に、マネタイズに取り組むBuzzFeed Japan株式会社（以下、BuzzFeed Japan）。同社については前回、代表取締役社長を務める上野正博氏にコンテンツ制作の特徴や収益源となる広告ビジネスの現状を語ってもらったが、今回は、同社が展開するスポンサードコンテンツの価値を実例から探っていく。 2017年、BuzzFeed Japanにて全4本のスポンサードコンテンツを出稿した全日本空輸株式会社（以下、ANA）のマーケティング室 マーケットコミュニケーション部の永山裕氏、同部・平口晶子氏に話を聞いた。 40～50代中心の会員を、どう20～30代へ変えるか 2017年末、ANAは同社のクレジットカード『ANAカード』のプロモーションを目的として、BuzzFeed Japanのスポンサードコンテンツを活用した施策を行った。スポンサードコンテンツとは、クライアント
進化するJapanTaxi［後編］──サービスのデジタル化で変える乗車体験 - Insight for D
記事内容の要約 タクシー内にデジタルサイネージを設置し、短い移動時間でも見られるウェブコンテンツや動画などを配信 サービスのデジタル化を推進するには、乗務員のITリテラシー向上も重要 事前確定運賃の実証実験など、データを活用したデジタル施策に今後も取り組む タクシー事業を取り巻く環境変化に危機感をもち、デジタルによる変革を推し進めようとしている日本交通株式会社と、同社のIT化をけん引するJapanTaxi 株式会社。現在、360万ダウンロードを超える配車アプリ「全国タクシー」を軸に、新たなサービスの検討に取り組んでいる。よりよい乗車体験を提供するために、同社はどのような施策を進めているのだろうか。 タクシー車内でなぜ「デジタルサイネージ」なのか タクシーの平均乗車時間は18分。この短い間に、どれだけ快適な乗車体験を提供できるかが、リピーター獲得に向けたタクシー会社の課題といえる。そこで、J
進化するJapanTaxi［前編］──レガシー業界におけるIT企業の新たな挑戦 - Insight for D
記事内容の要約 高齢の経営層やデータ活用環境の未整備がタクシー業界の二大課題 本格的なデジタル化への第一歩として、スマホの配車アプリ「全国タクシー」を開発 「全国タクシー」のユーザー評価から、アプリの先にある「快適な乗車体験」への高いニーズが浮き彫りに 2015年1月から2016年4月まで、タクシー事業の活性化を目的として国土交通省に設置された「新しいタクシーのあり方検討会」。その検討会において、報告書としてとりまとめられた『タクシー革新プラン2016～選ばれるタクシー～』（*1）では、「普及を望むタクシーサービス」というアンケートの上位回答として「スマートフォンのアプリを活用した配車サービス」が挙がっていた。 日本交通株式会社（*2）は、アプリを活用した配車サービスの実施にいち早く取り組んだタクシー事業者であり、同社のIT化をけん引するのがJapanTaxi株式会社（*3）だ。旧態依然と
コンテンツマーケティングをはじめる前に（1）～コンテンツの構成要素とは - Insight for D
消費者が知りたい、見たいと思うコンテンツを作成し活用することで、閲覧した人の態度変容を促す「コンテンツマーケティング」。従来の広告ではアプローチしきれなかった潜在顧客を獲得できるマーケティング手法として、近年注目を集めています。しかしながら、「コンテンツマーケティングを始めたいが、どこから手を付ければよいか分からない」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。 そこで当連載では、第1回でコンテンツマーケティングにおけるコンテンツの要素、第2回で適切なコンテンツ要素の組み合わせ方、第3回でコンテンツマーケティングの効果検証、と全3回にわたりコンテンツマーケティングを始める前に押さえておきたいポイントについて紹介します。 そもそもコンテンツマーケティングにおける“コンテンツ”とは？ “コンテンツ”と聞くと、皆さんはどのようなものを思い浮かべますか。コンテンツにどのようなものがあるか、体系的に把
ライオンのオウンドメディア戦略［後編］――データで潜在ニーズをつかむ - Insight for D
記事内容の要約 デジタルデータの分析により、アンケートには表れない顧客の行動が表出 顧客の検索傾向を分析することで潜在ターゲット層を発見 売り上げ向上を実証した生活情報メディア「Lidea」のさらなる活用を目指す 2014年10月からスタートしたライオンの生活情報メディア「Lidea」は、小売店への提案営業に活用するという目的を構想時から掲げていた。前編では、日々データと格闘しているマーケターだからこそ、消費の既成概念を拭い去る重要性について述べた。後編では、ライオンがLideaを通じてどのように顧客のインサイトを探っているか、オフラインの小売店の営業活動をいかに活性化したかについて、具体的な事例を紹介していく。 市場調査では見えないインサイトもデータを使えば見えてくる かつてメーカーの市場調査といえば、アンケートやインタビューなどが主流だった。しかしトレンドキーワードの分析ツールやソーシ
データが支えるチームの伝統―鹿島アントラーズのマーケティング力 - Insight for D
Insight for D終了のご案内 2020年6月30日を持ちましてInsight for Dを終了させていただくことにいたしました。今後はYahoo! JAPANの最新マーケティング情報にて、みなさまに役立つ情報発信を行ってまいります。 鹿島アントラーズ（以下、アントラーズ）は、茨城県東南部の鹿嶋市、潮来市、神栖市、行方市、鉾田市をホームタウンとするプロサッカークラブだ。リーグ優勝7回、天皇杯優勝4回をはじめ、さまざまなタイトルを獲得し続けるこのクラブは、熱烈なファン/サポーターに支えられ、ファミリーとして強い一体感を持つことでも知られている。そのアントラーズが、マーケティングの切り札として向かい合っているのが「データ」だというと、少し意外だろうか。 生き残るための「勝利」 ジーコをはじめとするスーパースターや数多くの日本代表選手が活躍してきたアントラーズ。Jリーグ創設以来、23年に
コンテンツマーケティングは、どのように“潜在顧客を動かす”のか？ - Insight for D
Content Marketing Instituteが発表した「B2C Content Marketing 2016: Benchmarks, Budgets, and Trends―North America report（コンテンツマーケティングに関するベンチマーク・予算・傾向の調査報告 2016）」（*1）によると、B2CおよびB2B企業の75％以上が、ブログ投稿、電子書籍、インフォグラフィックなどのマルチメディアへの予算を増額しています。近年、業界関係者によってコンテンツマーケティングのメリットが強調されることも多くなってきており、この傾向は今後も継続すると予想されています。 American Express社は、最近になって、コンテンツを「最もコスト効率に優れたユーザー獲得チャネル」と捉えるようになっており、米国大手信用調査会社であるDun＆BradstreetのCMOは、「コ
メディアと企業マーケティングは相思相愛になれるか？ ：ネイティブ広告について考える［後編］ - Insight for D
Insight for D終了のご案内 2020年6月30日を持ちましてInsight for Dを終了させていただくことにいたしました。今後はYahoo! JAPANの最新マーケティング情報にて、みなさまに役立つ情報発信を行ってまいります。 記事内容の要約 ユーザーにとって有益なコンテンツとの連携で成り立つ「ネイティブ広告」 メディア・エンゲージメント、アド（広告）エンゲージメント、ブランド・エンゲージメントの3つのエンゲージメントを考慮して、ネイティブ広告の効果を考える 媒体と親和性が高く、質の良いネイティブ広告を掲出することでエンゲージメントが上がり、結果的に媒体価値を上げる効果を持つ ダイレクトレスポンス型の広告への偏重が多く、また過度なオーディエンス・ターゲティングやユーザー体験を阻害するような広告フォーマットが増えた結果、ユーザーから忌避されるようになった、日本のデジタル広告の
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テクノロジーのプロ集団「BASSDRUM」がビジネスに不可欠な理由 - Insight for D