「SEO に強い HTML の書き方」というツイートがそこそこバズっていて、その内容に対して駆け出しエンジニアの方たちが「参考になった」などと称賛の声を挙げていたのを見かけて思うところがあったのでこの記事を書きました。 元ツイの概要は次の通り。 body > main > article > sectionに h1は 1 ページに 1 つ（要キーワード） 見出しタグは毎度 section で囲む ヘッダーメニューは nav で囲む 画像に適切な alt を設定する title / description を書く 階層を意識して書く div はあまり使わない 画像は p で囲む この記事は元ツイおよび元ツイの投稿者を批判する意図で書いたものではなく、あくまで挙げられている内容に対する個人的見解をまとめたものです。 正しいか正しくないかをそれぞれの項目のはじめに書いていますが、あくまで僕個人の

まず、丸紅や三菱商事など商社などとの協業により、海外展開や中国での製造ルートの開拓などに取り組み、アパレル製造小売業（SPA）へと進んだ第1段階がある。次に「服でさまざまな差別化を図るには原材料が重要だ」（柳井氏）ということで、東レとの協業により独自製品を生み出すようになったのが第2段階である。フリース製品や独自の「ヒートテック」製品、「エアリズム」「ウルトラライトダウン」などをヒットに導いた。 そして、グローバル化および新たな成長への取り組みに進んでいるのが第3段階である。グローバル展開を進める中で、韓国ではロッテグループ、タイとインドネシアでは三菱商事、フィリピンではSMグループ、シンガポールではウィンタイグループと組むことで海外進出を進めてきた。さらに、2018年7月にはニット商品の開発と技術革新に向けて島精機製作所と協業した他、2018年9月にはGoogleのクラウド部門であるGo

「中国製造2025」の一環として半導体産業の強化を掲げる中国。今、中国国内には巨大な半導体製造工場が立ち上がりつつある。半導体製造装置については日米欧の寡占状態にあるが、中国は製造装置の内製化も進めようとしている。中国による製造装置の国産化は、どの程度まで進んでいるのか。 国策で半導体産業を強化する中国 中国の習近平国家主席肝いりの産業政策「中国製造2025」の1丁目1番地には、「中国半導体産業の強化」がある。2014年に立ち上げた中国IC基金は18兆円に増額され、この資金を投じて中国国内に半導体の巨大工場が立ち上がりつつある。 紫光集団傘下の長江ストレージは、武漢に月産10万枚の3次元NAND型フラッシュメモリ用工場を2017年末に立ち上げ、既に装置の搬入が始まっている。長江ストレージは2020年に月産30万枚、2030年に月産100万枚に増産すると発表している。 UMCと技術提携してい

工場のIoT化では、工場をインターネットなど外部のネットワークに接続する。そのためには、工場内部を理解する必要があるが、情報系システムとは異なる独特な領域だ。工場のネットワークはどうなっているのか。 世界中で工場IoT（Internet of Things）の動きが活発化している。日本の製造業もその例外ではなく、工場をネットワーク化する取り組みが進んでいる。 「私の工場は、すでにネットワークにつながっている」。こう宣言する工場長はいるかもしれない。 確かに工場はネットワークでつながっている。しかし、それは工場内の製造設備を接続するOT（Operational Technology）のネットワークであり、工場内に閉ざされている。組立加工作業を自動化するFA（Factory Automation）や、石油精製プラントや製鉄プラントなどの素材産業のプロセスを自動化するPA（Process Aut

ファナックや三菱電機など3陣営が国内で覇権を争う工場向けIoT基盤。ものづくり強化を目指し、このほど情報連携に踏み出す。競い合いながらも急接近した背景には「官」の存在があった。

この記事は日経Robotics 有料購読者向けの記事ですが 日経Roboticsの創刊3周年を記念し、冒頭の1ページのみ特別に誰でも閲覧できるようにしています。 ファナックが2018年2月に買収した協働ロボットのベンチャー企業、ライフロボティクスを吸収合併したことが日経Roboticsの取材で分かった。既にライフロボティクスのロボット「CORO」のユーザーにはファナック製ロボットへの無償交換を打診しており、現状のCOROは原則として回収する。新規販売も既に停止中だ。 法人としてのライフロボティクスも解散する。東京にあるライフロボティクスの本社オフィスは2018年6月いっぱいで引き払う予定だ。従業員の一部は既にファナックに移籍。ライフロボティクスのオフィスがあった東京周辺から引っ越し、山梨県忍野村のファナック本社地区で勤務している。 ライフロボティクスのCOROは肘関節のない伸縮型の機構を採

パナソニック佐賀工場は2つの顔を持つ、全長100mの生産フロアで見たスマート工場の可能性：シリーズ「モノづくりの現場から」（パナソニック CNS社 佐賀工場）（1/4 ページ） IoTなどを活用した製造現場の見える化、そしてスマート工場の実現に関心が集まる中、国内大手製造業の現場ではどのような取り組みが行われているのか。多品種少量に対応した生産拠点としての顔とともに、先進技術を活用したモノづくりの実証実験場としての重要な役割も担うパナソニック コネクティッドソリューションズ（CNS）社の直轄工場である佐賀工場を取材した。

本連載「IoT観測所」では、基本的にアクティブというか、いろいろと普及させようと努力している規格だったり団体だったりを紹介してきた。今回はちょっと毛色を変えて、事実上休眠状態に陥っているものを取り上げよう。 本連載「IoT観測所」では、基本的にアクティブというか、いろいろと普及させようと努力している規格だったり団体だったりを紹介してきた。今回はちょっと毛色を変えて、事実上休眠状態に陥っているものを取り上げよう。 小規模な非営利団体として生まれた「OSIoT」 2012年8月、米国カリフォルニア州サニーベール在住のマイケル・コスター（Michael Koster）氏は、Open Source Internet of Things（OSIoT）という非営利団体を立ち上げる。コスター氏は、1983年にARCO Alaskaでハードウェアスペシャリストとしてキャリアをスタートさせ、以後Lockhe

「人とくるまのテクノロジー展2018」の展示から、インテリアデザインの自由度向上につながる取り組みを紹介する。 自動車の多機能化により、HMI（ヒューマンマシンインタフェース）が複雑になっている。これに伴ってスイッチなどが増えることは、インテリアデザインの自由度を狭めてしまう。インテリアの質感やデザイン性の向上と、操作が快適なHMIを両立することがより一層求められている。 「人とくるまのテクノロジー展2018」（2018年5月23～25日、パシフィコ横浜）の各社の展示から、インテリアの自由度を向上する取り組みを紹介する。 アルプス電気は、感度を向上させた車載用静電入力デバイスを紹介。高感度なICとノイズを除去するアルゴリズムの組み合わせにより、木材や皮革、布などさまざまな素材越しにジェスチャー操作やタッチ入力を実現した。手袋を着用した状態でもタッチ操作が可能だ。厚さ5mm程度の素材までであ

SAPジャパンは2018年5月25日、IoT（モノのインターネット）およびデジタル変革についての現状と戦略について紹介した。 SAPジャパンは2018年5月25日、IoT（モノのインターネット）およびデジタル変革についての現状と戦略について紹介。「IoTで見える化を実現するだけならSAPである必要はない。しかし、ビジネスプロセスと融合させるにはSAP以外に選択肢はない」（SAPジャパン ソリューション統括本部長の森川衡氏）と「SAP Leonardo」によるビジネス変革に自信を見せた。 デジタル革新を実現するイノベーションシステム SAPのデジタル変革に関連する製品やサービスを総括するブランド「SAP Leonardo（以下、レオナルド）」は海外では2016年にリリース。日本では「企業のデジタル変革を支える製品とサービスを包括するブランド」として2017年10月から本格展開を開始している※

クボタの「喧噪音が飛び交う」組み立てラインに静寂を呼んだ、四角いブロック：シリーズ「モノづくりの現場から」（クボタ 枚方製造所）（1/3 ページ） 製造業の組み立てラインには、アンドンシステムや信号灯といった作業トラブルを知らせる仕組みが広く導入されている。クボタの枚方製造所はこの「お知らせ」を安価に高度化し、作業効率を劇的に改善した。現場主導でなされた、その取り組みを紹介する。 「強烈な音」が響く組み立てライン 製造業の組み立てラインにおいて、材料待ちや設備故障、停電などのトラブルとその対応時間削減は大きなテーマである。もちろんこうした事態は起こらないに越したことはないが、現実問題として完全な根絶は困難であり、そのため、アンドンシステムや信号灯といった、「作業のトラブル」を知らせる仕組みが広く導入されている。 しかし、これらの仕組みは「トラブルの発生」を管理者へ知らせることを主目的として

60台のロボットが自由に行きかうスマート倉庫、21万点の製品から自動ピッキング：物流のスマート化（1/2 ページ） 総合物流サービスを提供展開するサンリツは、ロボットソリューションを提供するスイスログの自動ロボット制御ピッキングシステムを同社の物流倉庫に導入した。医療機器メーカーのボストン・サイエンティフィック ジャパンが使用し、約21万点の製品の保管や製品出荷に対応する。

WHITEと大日本印刷は、共同でダイレクトメールとして郵送できる紙製スマートフォンVRゴーグル「Milbox POST」を開発した。折り畳んだ時のサイズが130×182mm、厚み1mmで、VRコンテンツを手軽に視聴できる。 大日本印刷は2018年4月4日、WHITEと共同で、ダイレクトメールとして郵送できる紙製スマートフォンVR（拡張現実）ゴーグル「Milbox POST（みるボックス ポスト）」を開発し、販売を開始した。1個当たりの製造単価は100円台（3万個以上製造の場合）となる。主な用途は、ダイレクトメール、飲料・食品・日用品などのベタ付け景品、雑誌・DVDの付録などを想定している。 Milbox POSTは、折り畳んだ時のサイズが130×182mm、厚み1mmの紙製スマートフォンVRゴーグルだ。折り目に従って組み立てた後、ゴーグル本体にスマートフォンを差し込み、VRコンテンツを再生