Ustream.tvのライブをPodcastingしています。モバイル、ライブストリーミング、電子書籍、ライフログなどがテーマです。 2月16日（火）「電子ブックリーダーとソーシャルネットワークの連携 - 新しい書籍のカタチ（34）」14:02/MP3 2010年、第38回目のPodcast（Ustream Live）です。 このシリーズは、「eBook - 電子ブック」カテゴリにまとめています。 Podcast第450回の参考動画（読書と電子ブックリーダーの共有機能） Stanzaの共有機能を紹介しているビデオです 参考： Twitterで本の名言を共有「Inbook.jp」 common styleさんの本棚（私の本棚です） 過去の「電子ブック」カテゴリの配信リスト： ［file-462］電子書籍の三要素「フォーマット、リーダー、プラットフォーム」 - 新しい書籍のカタチ（33） ［f

大量ページのマニュアル等ビジネス文書執筆シーンにおける定番ソフトといえばAdobe FrameMaker。自動車業界や家電業界などで強みを発揮しています。 そのFrameMakerで作成した文書を、FrameMaker上の簡単な操作で、電子書籍の標準フォーマットEPUBにコンバージョン。話題のデバイスiPadでの閲覧が実現できます。 発売以来、快進撃を続けるiPad。続々登場するアプリケーションにより、その存在感はますます強まっています。 そして、iPadが火をつけた電子書籍のムーブメント。 関連イベントの盛況、大手印刷会社のネット書店進出など、出版業界は新しいメディアiPadの登場による電子書籍普及の期待を好材料として活況を呈し、2010年が「電子書籍元年」と位置づけられていることは周知の通りです。 そこで、ユーザガイドやテクニカルマニュアルなど「マニュアル文書の電子書籍化」というニーズ

＊マニュアル電子化の動向とDITAを使ったドキュメント制作、EPUB配信について取り上げる。 メーカーなどで制作されるマニュアルや技術ドキュメントは、量も膨大で、更新頻度も高い。また、世界各国向けに多言語版を同時に制作することも多い。しかし、国内では依然として印刷物に赤字を入れ、WordやDTPで改訂版を制作する方法が主流であり、多くの人員と莫大な費用、時間がかけられているため、コンテンツの一元管理や自動組版などで制作工程を効率化することが課題となっている。 DITA（ディータ）とは、技術ドキュメントの制作・管理のために策定されたXMLの国際標準である。ドキュメントを最小単位にコンポーネント（部品）化し、その構成を別に記述することで、コンポーネントの再利用や更新・管理を円滑に行うことができる。また、XMLコンテンツであるため、スタイルシートを利用した自動組版やHTMLデータ生成も容易である

簡単に定期購読できる電子書籍 iPad の登場で話題になっている電子書籍。Twitterを効果的に利用しているテーブルマーク株式会社様へ、企画を提案し、採用いただきました。Podcastの技術を利用して、非常に安価に定期購読を可能とした仕組みになっています。 ePub形式の電子書籍 アップルは、iPadの発表の際、アップルは電子書籍を閲覧する無料のアプリケーション「iBooks」も発表しました。 iPadで閲覧できる電子書籍を作成するには、専用のアプリケーションを開発するか、上記のiBooksに対応した ePub形式で作成するかの２つになります。 （PDFとして作成する方法もありますが、紙を電子化しただけで、電子書籍としては不十分ですので除きます） 現状では、専用のアプリケーションを作成するケースが多いかと思いますが、この場合、レイアウトやデザイン、機能面で融通が効き、自由度は高いメリッ

ブログをePub化しようとしています。 過去に書いた記事等を、そのままePubに出来そうだったので、HTMLファイルを読み込んでePub化するPHPスクリプトを書いてみました。 まだ、全部うまくいっているわけではありませんし、色々問題が残っているのですが、いまのところこんな感じということで。 公開してみることにしました。 たとえば、次のような感じになります。 ePub版:[新連載]インターネット技術妄想論 [第１回] 結局、IPv6ってどうなのよ？！ （参考：Web版） 基本的にURLで渡す引数で過去の記事をePub化していますが、過去のHTMLがいい加減なので、結構駄目です。 今後、ePubにも出来るHTMLを心がけながらブログを書くという感じですかね。 ePubはxhtmlファイルなどをZIPで固めたもので、mimetypeのファイルがZIPの先頭で無圧縮状態で格納されている必要がある

三省合同の「官民」懇談会の技術WTで最初の非公開資料が6月2日の「第1次報告（案）（たたき台）」だった。8日の懇談会ではそれをもとに「電子出版日本語フォーマット統一規格会議（仮称）」の設置が決まった。年内に実証実験ということは、仕様が固まっていないとできない。この進め方は、少なくともオープンな標準を普及させるプロセスとして適切ではないし、この際問題点を指摘しておきたい。情報が限られているので誤解もあると思うが、関係者にもぜひ電書協以外への「説明責任」を果たしていただきたい。(＋6/10追記） はじめに：“E-Bookガラパゴス”を避けるために 三省「懇談会」は「電子書籍データのファイル形式統一」に向けて動き出した。腰の重い大手出版社をその気にさせる環境としては意義がある。しかし、懸念されることもある。懇談会は結局オープンなようでオープンでなかった。とくに技術仕様については、最初から電書協が

AmazonのKindle2がリリースされました。　EV-DO 対応のモバイル電子ブックとして1年で50万台売れたという噂のKindleの第二世代です。出荷開始は2月24日、価格 359ドル。 Kindle2は電子ブックとして売っていますが，立派なモバイル端末です EV-DOでつなぎ放題(無料のWispernetつき）WEBブラウザ搭載PDFリ－ダ－ありMP3プレイヤ－搭載/Podキャスト対応音声読み上げ(Tex-to-Speech)機能ありKindle間同期機能あり画面：6インチ、解像度 600 x 800 電子ブックのファイルフォーマット、DRM、MVNOなどについてすこし整理してみました。 MVNO KindleのWhispernetは、Sprint Nextelを使ったAmanonのMVNO事業です。 Whispernetは、加入契約不要、電子ブックダウンロード時に発生するパケ代は

Timeline thinking 2010 Realtime Magazine - High-Speed Publishing Home > Podcast ここは2010年のサイトです。新しいサイトは以下のURLになります。 http://common-style.squarespace.com/about/ ［日刊イーブックストラテジー・ポッドキャスト］（旧名：日刊徒然音声雑記） 上記のブログで、iTunesに登録できます ［EPUB配信・週刊イーブックストラテジー（ライトバージョン）］ EPUBファイルの配信専用（※iTunesリンクになっています） 最新情報 Amazon 著者セントラルページ ［雑誌・ムック］電子書籍・電子出版関連の執筆記事 月刊MdN 2011/01 VOL.201 巻頭特集「電子書籍、次世代レベルの制作手法」（MdN） eBookジャーナル Vol.1（毎日

EPUB仕様の日本語組版拡張を目指して(Version 0.8) 2010年6月1日 日本電子出版協会(JEPA)　EPUB研究会　村上 真雄（アンテナハウス）@MurakamiShinyu、村田　真（国際大学）@MurataMakoto この文書は、EPUB 仕様を日本語組版に対応するように拡張することを目指して、その試案として書かれたものであり、なんら正式なものではありません。 1. 標準化戦略 日本から提出したMinimal Requirements on EPUB for Japanese Text Layoutは、すでにIDPFおよび関係各国によく知られている。2010年いっぱいに作成するEPUB2.1においてアジア組版に対応することは、すでにIDPFの方針になっている。憲章に含まれているだけではなく、IDPF関係者がそう発言していることが報道されている。 今後はIDPF EPU

「政府は17日、本や雑誌をデジタル化した電子書籍の普及に向けた環境整備に着手した。」という書き出しで始まる日経新聞の記事は、E-Bookを進めるわれわれの気分をむしろ暗くさせる。文書では背景や課題について明確な説明がない一方で、「資本力で勝るメーカーに規格決定の主導権を握られると、出版関連業界は中抜きにされる恐れがある」（総務省幹部）という説明がなされている点だ。 何のための「官民共同」？：狙いは日の丸ロックインか 「官民共同の懇談会」で方針を示したということは、これが「挙国体制」の総意としての体裁を繕いたかったこと、さらに「作家や出版者、新聞社、印刷会社、書店、通信事業者、メーカーの代表者も出席」することで、ユーザーである一般消費者を含めた多様な議論を極力コントロールしたい、ということなのだろう。つまりマスメディアにおいて自由な言論が成立しないテーマとなったわけだ（新聞＝出版連合）。公表

このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日本のドメイン登録業者(レジストラ)（「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧（InterNIC提供）内に「Japan」の記載があるもの）を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年5月時点の調査。