「寒さで目が覚めた。Nestのバッテリーが切れて暖房も切れていた。」──。米Google傘下のNestのコミュニティーサイトに1月6日（現地時間）から、このような苦情が多数寄せられている。Nestは1月13日、「一部のお客様がNestのバッテリーが切れそうになる問題があることは認識しており、現在調査中です」と解決策へのリンクを添えて投稿した。 この問題は、Nestのバッテリーが知らぬ間に切れてしまい、接続している空調も同時にオフになるというもの。マニュアルで充電してもすぐに消耗してしまう。ユーザーの1人は、昨年末のAndroidアプリのアップデートの後この問題が発生したのでこのアップデートのバグではないかと推測している。 米New York Timesの人気コラムニスト、ニック・ビルトン氏も被害者の1人。この体験を14日、New York Timesに掲載した。 Nestはビルトン氏に対し

米AppleのiPhoneで特定の文字列を含んだメッセージを受信すると、iPhoneがクラッシュするバグがあることが分かった。Appleもこの現象を確認し、対応を表明しているという。 この問題はRedditに寄せられた投稿で発覚した。アラビア語の文字や漢字を組み合わせた特定の文字列を受信したところ、iPhoneの電源が落ち、同じメッセージを別の相手に送るとその相手のiPhoneも落ちたと伝えている。 iMoreやMacRumorsなどのメディア各社が伝えたところでは、iOS 8を搭載したiPhoneのほかiPadやApple Watchでも、特定のユニコード文字列を含んだメッセージを受信すると問題が起きることが分かった。特定の文字列が処理できないことが原因で、アプリがクラッシュしたり、システムが再起動したりするという。 不正なメッセージを受信してしまった場合は、誰かにメッセージを送ってもら

男性がくわえたロケット花火に火をつけ、負傷したような様子を写した動画がネット上に投稿されているのが見つかり、掲示板サイトなどで騒ぎになっている。報道によると、警察は関係者の特定を進め、話を聞いているという。 動画は今年1月に投稿されたもので、投稿者は愛知県在住だという。動画では、成人男性がくわえているロケット花火に火をつけたり、男性の口元が負傷しているかのような様子が写っている。 投稿者は動画を「お金欲しさに色々挑戦する老人A」といったコメントとともに投稿。「見たい人like」などと動画を評価するよう求めていた。 この動画が4月15日ごろからネット掲示板などで取り上げられ、「暴行ではないか」などと批判が殺到。投稿者とみられる男性の個人情報がネット上に出回るなど“炎上”状態になった。動画は既に削除されている。 NHKによると、通報を受けた愛知県警は投稿者らを特定して話を聞き、経緯を調べている

犬の声を翻訳できる「バウリンガル」、ネコの声を翻訳できる「ニャウリンガル」──世の中には変わった翻訳アイテムがありますが、ヤマハ発動機が提供中のスマホアプリ「RevTranslator」もなかなかすごいですよ！　これ、世界初の「エンジン音を言葉に翻訳するアプリ」だそうです。その発想はなかった……！ なんかカッコいいぞ！ スマホにエンジン音を聞かせると言葉に翻訳してくれるんだそうで、例えば「朝からブンブンだぜ！！　いつかこうして話せる時が来るかなと思って、ずーっと楽しみにしていたんだ。でも、いざチャンスがやってくると何もできないものだなあ」とか翻訳するらしいです。んんー、ずいぶん具体的というか……ぶっちゃけ翻訳じゃなくて定型文やろこれ！！！！ 6つの性格の翻訳機を搭載……って翻訳機側が性格決めるんかい！ エンジン音を翻訳するごとにポイントがたまって、YAMAHAブランドの「レアキャラクター」

ディー・エヌ・エー（DeNA）は9月8日、実際の友達と使う匿名投稿アプリ「Rumor」（ルーマー）をiOS向けに公開した。 SNSの友人や電話帳に登録されている友人とあえて匿名性を保ったままつながり、コメントを投稿・閲覧できるアプリ。直接話したり実名SNSに投稿したりしづらい悩みや思いを投稿でき、お互いの立場を意識せずに共感し合えるとしている。 関連記事 匿名投稿のSecret、Facebookアカウントでのログイン機能を追加 匿名のままコミュニケーションを楽しめるSNS「Secret」にFacebookアカウントでログインできるようになる。同社は2500万ドルを調達し、Index VenturesのVCを取締役に迎えた。 匿名で飾らない投稿を──新ソーシャルサービス「Secret」 ハンドル名すら使わない投稿でコミュニケーションする新しいソーシャルサービス「Secret」が、まずは米国の

気がついたら、財布をどこかに無くしてしまった。 なくなる前に、それを、教えてくれたら・・・！ 今、自分が無くした財布がどこにあるのか、わかったら・・・！ MAMORIOは今まで多くの人が、涙してきたこの悲劇を解決する新しいデバイスです。 製品の特徴について シンプルで暮らしになじむデザイン&世界最小サイズの落し物追跡タグ MAMORIOはあなたの大切な持ち物に取り付けることを想定し 荷札やお守りような印象を持つシンプルなデザインでつくられています。 そして邪魔にならない世界最小サイズ※（縦34mm×横18mm×厚さ3mm）でつくられています。鍵、財布、カバン、手帳、ペットといった普段持ち運ぶ身の回りの大切なものだけでなく、防滴能力を備えているので、自転車や傘といった雨にぬれやすいものであっても取り付けて使うことができます。 ※落し物ドットコム調べ（２０１４年７月時点で市販されている紛失防止

How to watch Polaris Dawn astronauts attempt the first commercial spacewalk

ぴあは7月1日、「チケットぴあ」でチケットを購入したものの公演に行けなくなった場合、希望者に定価で再販売（リセール）できる「定価リセールサービス」を始めた。客同士が定価で安全にチケットを売買できる仕組みを提供し、転売をめぐるトラブルや公演会場の空席の減少に貢献できるとしている。 チケットぴあWebサイトで購入し、クレジットカード決済済みで、未発券のチケットであれば、別の人に定価で再販売できるサービス。興業主催者が適用を認めている公演が対象となる。 チケットの再販売を申し込むと、あらかじめそのチケットの購入希望を登録していた人にメールで通知が届き、再販売希望者と購入希望者のニーズがマッチすればその時点で再販売が成立する。再販売希望者には、チケット代金（利用料や手数料含む）から、ぴあの手数料（基本的に券面金額の10％）を差し引いた金額がクレジットカードに返金される。再販売の申し込み・購入は公演

発端は、被害者というchomitama氏による下記ツイートだった。 はてなブックマーク - Twitter / chomitama: 昼からの摸倣犯の理不尽なメールです。世の中にはこのような方もいるということで書き手さんの皆様はお気をつけください。 ツイートを見ると、パクリをした加害者から送られたというメールのキャプチャ画像が公開されていた。画像を信じるなら、加害者は「めど」という名前らしい。 文体はそのままで登場人物だけを変えた小説を投稿し、それがパクリあつかいされる状況を止めるため、パクリ元にした被害者の作品を消すようにたのむ。なんとも身勝手すぎる内容のメールだった。 このツイートで被害者は盗作者を「模倣犯」と誤って表現していたが、後で正確な表現だったとわかる。 一連のツイートは下記Togetterにまとめられ、注目を集めた。現時点で、はてなブックマークが400以上もついている。 小説

米Googleは7月15日（現地時間）、SNSサービス「Google+」で立ち上げ当初から掲げてきた実名ポリシーを解除し、ニックネームなどでの登録を認めると発表した。 Google+の実名ポリシーに対しては多数の批判があり、Google自身も「実名ポリシーはリアルなコミュニティー形成に役立ったが、このポリシーのせいで参加しようとしない人が多数いた」ことを認めている。 同社はニックネームの追加や芸名での表示を可能にするなど、段階的にポリシーを軟化させてきたが、2013年9月にYouTubeで問題になっていたコメントスパム対策としてYouTubeのアカウントとGoogle+のアカウントの統合を必須にしたことで批判が高まった。 実名での登録が必要でなくなることで、YouTubeのコメントスパムがまた盛んになるのではないかというユーザーからのコメントに対し、Google+の上級エンジニア、ヨナタン

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米ホテル大手のHilton Worldwideは7月28日（現地時間）、2016年末までに主要ホテルの宿泊客が自分のスマートフォンをルームキー代わりに使えるようにすると発表した。米国の全ホテルでは、2015年末までにこの機能が利用できるようになる見込み。 Hilton Worldwideは世界90カ国以上で約4100のホテルを経営する大手ホスピタリティ企業。Waldorf AstoriaやConrad Hotelsも傘下に持つ。 ルームキーサービスは、同社が取り組むモバイル強化の一環。米国内のHiltonのホテルでは現在既にスマートフォンやタブレットのアプリでのチェックイン／チェックアウトが可能だ。2014年末までには80カ国以上の4000以上のホテルでオンラインでの部屋選びとデジタルチェックインを可能にする計画。 このサービスを利用するには、Hilton HHonorsのメンバーになり、

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ベネッセホールディングスは通信教育講座「進研ゼミ」など受講会員の情報が漏洩した問題で、200億円の補償金を準備することを決めた。支払い対象や方法をどうするか、具体的な作業はこれから。再発防止へのシステム投資なども必要だ。新規に顧客情報を得にくくなるのは確実。着手したばかりの主力の国内教育事業立て直しにも影を落としそうだ。「受講費の減額や、おわびの物品の送付などを検討する」。原田泳幸会長兼社長は