過去の画像データ全消滅、復元は「極めて困難」──“ガールズラブ”特化SNSで作業不備
オタク向けSNSを手掛けるGMW（名古屋市）は4月8日、イラスト・小説投稿サービス「pictGLand」「pictMalFem」について、過去に投稿された全ての画像データが消えたと発表した。「システム運用中の設定作業上の不備により、誤った処理が実行され、結果として過去に投稿された画像データが削除された」（同社）という。 消えたのは、投稿作品やユーザープロフィール画像など。対象は全ユーザーで、状況の確認と並行して復旧の可能性を模索しているものの「削除された画像データの復元は極めて困難な状況」（同社）としている。 今後は社内での原因調査を行う他、定期的なバックアップなどシステム運用方針の見直しを通して再発防止を図るという。 pictGLandとpictMalFemはそれぞれオタク向けの交流サービスで、前者はGL（ガールズラブ）、後者は男女の恋愛を扱った作品の投稿に特化している。同社が展開するB
「RAW画像のファイル形式が各社でバラバラな理由」をキヤノンやソニーなどに質問した結果は？
キヤノンやニコン、ソニー、パナソニックなど、カメラメーカーが異なるとRAW画像のファイル形式も違うものになります。なぜ独自のファイル形式を採用しているのかについて各カメラメーカーに質問した結果を、海外メディアのThe Vergeが公開しています。 We asked camera companies why their RAW formats are all different and confusing | The Verge https://www.theverge.com/tech/640119/camera-raw-spec-format-explained-adobe-dng-canon-nikon-sony-fujifilm デジタルカメラの中には撮影した画像をRAW画像として保存できるものがあります。RAW画像にはJPEG形式の画像よりも多くの情報を格納可能で、後から写真の明る
毎日新聞グループHD50代男性社員 児童買春などの疑い 書類送検 | NHK
毎日新聞を傘下に置く持ち株会社の内部監査室長を務めていた50代の男性社員が、18歳未満の少女に現金を渡して性的な行為をしたり、わいせつな自撮りの画像を送らせたりしたとして、警視庁が児童買春などの疑いで書類送検していたことがわかりました。 書類送検されたのは、毎日新聞などを傘下に置く持ち株会社「毎日新聞グループホールディングス」で当時、内部監査室長を務めていた50代の男性社員です。 警視庁によりますと、この社員は去年、SNSで知り合った少女に対し、18歳未満であることを知りながら、現金を渡して性的な行為をした児童買春の疑いや、少女に自撮りをさせたわいせつな画像を、スマホで自分に送信させた児童ポルノ禁止法違反の疑いが持たれています。 警察署に出頭してみずから行為を申告し、今月4日に書類送検されていたということで、警視庁の調べに対し、容疑を認めているということです。
Google検索に「AIによる概要」が表示されるようになったせいでウェブサイトのトラフィックが急減したとの報道
Googleは検索結果をAIがわかりやすくまとめてくれる「AIによる概要」機能を展開しており、検索した際にわざわざウェブサイトへアクセスしなくても、AIによる概要だけ見れば大まかな内容がわかるようになっています。AIによる概要が展開された影響により、多くの独立系ウェブサイトがトラフィックの急落に苦しんでいると、経済紙のBloombergが報じました。 Google AI Search Shift Leaves Website Makers Feeling ‘Betrayed’ - Bloomberg https://www.bloomberg.com/news/articles/2025-04-07/google-ai-search-shift-leaves-website-makers-feeling-betrayed Google’s AI Search Switch Leaves I
「時には火の中を歩かなくては」トランプ関税を支持する人たち 米中西部で取材 - BBCニュース
米中西部オハイオ州に、「デルタ」という小さい町がある。そこを車でさっと周ると、アメリカの星条旗と同じくらいドナルド・トランプ大統領を支持する旗がたくさん目に入る。 オハイオ・ターンパイク（優良高速道路）に近いガソリンスタンドでは、前政権の名残りが給油ポンプに残っている。「バイデンに投票した人は全員、私にガソリン代によこせ！」と書いてあるのだ。 ここはトランプ氏の支持基盤だ。昨年11月の大統領選挙では、共和党の正副大統領候補がほぼ2対1の差で、民主党に楽勝した。そして、トランプ氏が世界各国に大規模な関税を課すと発表して以来、株価をはじめとする世界の市場は混乱しているが、ここデルタをはじめとする中西部の何百もの町では、実に多くの住民が今も大統領の計画を支持している。 ほぼすべての国に10～50％の関税を課すというトランプ政権の計画は、世界貿易に大混乱をもたらしている。そして、アメリカの消費者に
「6人子育て中」で当選→離婚して子は2人だけ 支援団体が辞職要求：朝日新聞
福島県の郡山市議会の古山唯（ゆい）議員の議員辞職を求める声明を、支援してきた政治団体「虹とみどりの会」が7日に発表した。古山氏は「6人の子育て真っ最中！」がキャッチフレーズだったが、実際には当選後に…
父子家庭で娘が食事を作るのは美談にされがちだけど、実際に朝5時に起きて弁当と朝食作って、夜も用意してた。受験ときも周りは勉強に専念してるのに私は家事やらされてて不満だった
Ⅱ @moo4sk1 これ映画観たけど、トラックドライバーの父親が不摂生で病院での検査結果がよくなかったから、娘が健康管理しながら食事をつくってるんだよね。ストーリー的に特におかしいとは思わないけどな。 サダヲちゃんは常に娘のことをいちばんに考えてる優しい父親の役だったしいい映画だったよ。 x.com/0941_ham/statu… 2025-04-03 19:13:58 🖼️ @4K6UhdJVe43034 父子家庭で中高生で食事の準備させられてた娘です 親の職場が家から遠かったから朝5時に起きて弁当と朝食作ってたし、夜も用意してた 高校、大学受験の大事なときも周りは勉強に専念してるのに私は家事やらされてて不満だった 親や周りは美談にしたがるけど本人からしたらたまったもんじゃない x.com/moo4sk1/status… 2025-04-07 12:51:03
12歳の「自白」、警察の聴取は3時間超 後に被害申告が虚偽と判明（朝日新聞） - Yahoo!ニュース
警察に疑われ最初は否定したが、追及を受け続けた結果、最後は認めてしまった――。兵庫県警が昨年2月に行った当時12歳の女児への事情聴取で、そんな事態が起きていたことが朝日新聞の取材でわかった。 【写真】母親が聴取時のやりとりを長女から聞き取った際のメモ。調べに「思い出せないし、わかんないです」などと繰り返し説明していた 女児が「自白」した後、県警への被害申告が虚偽だったと判明したという。県警の追及が虚偽の自白につながった可能性がある。 県警は朝日新聞の取材に、女児を聴取した点は認めたが、聴取方法が適切だったかなどは「回答を控える」とした。 女児が受けた聴取の様子を母親が聞き取った記録などによると、小学6年生だった女児は昨年2月、署に突然呼び出され、署員に前年10月の修学旅行時や11～12月の休み時間に同級生の陰部を触ったかを聞かれたという。「わからない」「覚えていない」と伝えても、「覚えてい
1ヶ月前に買ったココナッツの中身を飲んだらヌルヌルしたので捨てたが26時間後に脳死した話…一口で死ぬんだ
xavikota2 @xavikotaro 69歳デンマーク人が1ヶ月前に買ったココナッツの中身の水を一口飲んだらヌルヌルして腐ってたので捨てたが、3時間後に発熱嘔吐し脳が腫れ上がり26時間後に脳死。アースリニウム属真菌が生み出したミトコンドリア神経毒が原因。皮がむかれたココナッツを室温保存してはいけない mirror.co.uk/news/world-new… 2025-04-06 15:23:30 リンク Daily Mirror Man dies after sip from popular holiday drink left him with severe brain damage A 69-year-old Danish man tragically died after having a "small amount" of coconut water with his sym
セブン-イレブン店長自殺 半年間休日なしで労災認定 大分 | NHK
セブン-イレブンの大分県内の店舗で店長を務めていた当時38歳の男性が3年前に自殺し、半年間で1日も休日がない勤務を原因とした労働災害と認定されていたことが遺族の弁護士への取材でわかりました。 遺族の代理人の弁護士によりますと、亡くなったのはセブン-イレブン本部とフランチャイズ契約を結ぶ大分県内の店舗のオーナーに雇用されていた男性で、6年前の1月から店長を務め、3年前の7月に自殺したということです。 その後、労働基準監督署は、自殺の前日ごろ重度のうつ病を発症し、発病前の半年間は1日も休日がなかったなどとして、去年11月、労災と認定したということです。 オーナー側は、過重な労働とは別の問題があったと主張しましたが、労働基準監督署は真偽不明としたうえで、休みがなかったのは「シフトを穴埋めするなど、24時間営業の店舗運営を円滑に行うため」で心理的な負荷は相当強かったとして業務上の労災と結論づけたと
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日鉄買収、トランプ氏が再審査を命令 45日以内に報告 - 日本経済新聞
