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070602usnewsに関するskokuboのブックマーク (9)

  • Google,Linux向け「Google Desktop」のベータ版を公開,北京技術チームが開発:ITpro

    Googleは,Linux向けデスクトップ検索ソフトウエア「Google Desktop for Linux」(ベータ版)を公開した。Googleが米国時間6月27日に明らかにしたもの。同社のWebサイトから無償でダウンロードできる。 利用可能なLinuxディストリビューションは,Debian 4.0,Fedora Core 6,Ubuntu 6.10,SUSE 10.1,Red Flag 5。対応言語は英語,フランス語,イタリア語,ドイツ語スペイン語,オランダ語,中国語(繁体字,簡体字),日語,韓国語,ポルトガル語。Googleの北京(中国技術チームが開発した。 ローカル環境にあるテキスト・ファイルのほか,PDFやPostScript,HTML,Thunderbirdメール,OpenOffice.org文書,Man/Infoページのテキスト,フォルダおよび画像/音楽ファイルを検索

    Google,Linux向け「Google Desktop」のベータ版を公開,北京技術チームが開発:ITpro
  • Yahoo!,検索およびディスプレイ広告販売事業を統合

    Yahoo!は米国時間6月24日に,広告事業の組織再編成について明らかにした。米国における検索およびディスプレイ広告の販売事業を,北米営業部門(North American Sales)として統合する。同部門の責任者には,現検索広告販売事業の上級バイス・プレジデントであるDavid Karnstedt氏が就任する。 同社は今年初頭より,広告商品ではなく顧客を中心にした製品管理,エンジニアリング,配信への変革を進めており,今回の組織再編成はその一環という。 同社社長のSue Decker氏は,「世界クラスの検索およびディスプレイ広告販売チームをKarnstedt氏のもとに統合することで,すべての広告主のマーケティング目的に合ったより優れたサービスを提供できるようになる」と説明する。「広告主は,検索,ディスプレイ,あるいはビデオ広告などにわたる幅広いソリューションをますます求めるようになって

    Yahoo!,検索およびディスプレイ広告販売事業を統合
  • BusinessWeek誌の「IT企業トップ100」,首位はAmazon,8位に任天堂

    米誌「BusinessWeek」は米国時間6月21日に,IT企業トップ100(2007 Information Technology 100)ランキングを発表した。それによると,昨年26位だった米Amazon.comが首位に大躍進した。 BusinessWeekは,今回のランキングの特徴を「reinvention(改革)」と表現する。「企業自身,あるいは企業の商品,その販売方法を絶えず改革していくことが,各社にとって重要となる」(同誌)。 例えばフィンランドのNokia(17位)は多くの新興市場に進出しており,新規事業への参入で迅速な多様化を図る企業がランキングで順位を上げた。 また,高速インターネット・アクセスとモバイル・コンピューティングに対する強い需要も改革を可能にしている。メキシコのAmerica Movil(2位)は2006年に米大陸の15カ国で3100万人以上の無線データ・ユー

    BusinessWeek誌の「IT企業トップ100」,首位はAmazon,8位に任天堂
  • Microsoft,Googleの申し立てに応じVistaのデスクトップ検索機能の仕様を変更へ

    米司法省(DOJ)と米Microsoftは,米GoogleがDOJに申し立てたWindows Vistaのデスクトップ検索機能に関する問題で,解決を図るための合意に至った。DOJが米国時間6月19日に明らかにしたもの。DOJとMicrosoftは,米コロンビア特別区地方裁判所に共同報告書を提出した。 Googleは「Windows Vistaに搭載された検索機能が(他社の)デスクトップ検索ソフトウエアの動作を損なっている」と主張し,DOJに49ページの告発書を提出していた。Googleの広報担当者は「Windows Vistaの至るところに組み込まれた検索ボックスは,Microsoftデスクトップ検索ソフトウエアと強固に連携しており,別の検索ソフトウエアを選ぶユーザー向け手段が存在しない」と述べている。こうした点と,MicrosoftWindows Vista内蔵検索機能の停止を非常に

    Microsoft,Googleの申し立てに応じVistaのデスクトップ検索機能の仕様を変更へ
  • Appleの「iPhone」,発売当初からYouTubeコンテンツを視聴可能に

    Appleは,同社がまもなく発売するスマートフォン「iPhone」で,米Google傘下の動画共有サービス「YouTube」のオリジナル・コンテンツを楽しめる機能を搭載する。Appleが米国時間6月20日に明らかにしたもの。iPhoneは米国で6月29日にリリースする予定で,同機能は発売当初から提供する。 ユーザーは,Wi-FiまたはEDGEネットワークを使って,YouTubeに投稿されたユーザー作成による動画を無線ストリーミングし,iPhoneのディスプレイで再生できる。 Appleによると,YouTubeはモバイル機器におけるより高品質な画像とより長時間のバッテリ寿命を目指し,H.264フォーマットのエンコーディングを開始した。「iPhoneはH.264フォーマットを扱う初めてのモバイル器機となる」(Apple)。 iPhoneを米国でリリースする6月29日には,1万以上のビデオが

    Appleの「iPhone」,発売当初からYouTubeコンテンツを視聴可能に
  • Mozilla幹部がSteve Jobs氏に反論

    米Mozilla FoundationのCOO(最高執行責任者)であるJohn Lilly氏は米国時間6月14日,自身のブログで米AppleCEOであるSteve Jobs氏の発言に異議を唱えた。この発言は,Jobs氏が開発者会議「Worldwide Developers Conference(WWDC)」の基調講演のなかでのもの。 Appleは6月11日に,同会議でWindowsに対応した同社の最新ブラウザ「Safari 3」を発表した(関連記事)。Lilly氏のブログ記事が問題として取り上げたのは,Jobs氏がWebブラウザ市場の展望について,Appleが米Microsoftとシェアを二分することを望んでいると受け取れる発言である。 Jobs氏がまず示した現在のシェアは,MicrosoftのInternet Explorer(IE)が78%,MozillaのFirefoxが15%,S

    Mozilla幹部がSteve Jobs氏に反論
  • iPhoneのバッテリ駆動時間,「想定したより長くなる」とAppleが発表

    Appleは米国時間6月18日,同社がまもなくリリースする携帯電話「iPhone」のバッテリ駆動時間が,当初想定していたよりも長くなると発表した。通話時のバッテリ駆動時間は2007年1月の製品発表時に5時間としていたが,それが8時間になるという。インターネット接続時は6時間(当初は5時間),ビデオ再生時は7時間(同5時間),オーディオ再生時は24時間(同16時間)となる。スタンドバイ時は250時間になる見通し。 同社はまた,iPhoneのきょう体材質の品質を高め,3.5インチのスクリーンを含む上部全面をプラスチックから光学ガラスに変更すると発表した。「キズに強く,鮮明な表示が楽しめる」(同社)。 AppleのSteve Jobs最高経営責任者(CEO)は「iPhoneのバッテリ駆動時間はほかのどのスマートフォンよりも長く,大半のMP3プレーヤと比べても長時間」と説明する。 iPhone

    iPhoneのバッテリ駆動時間,「想定したより長くなる」とAppleが発表
  • Yahoo!のSemel氏がCEO退任へ,後継は共同設立者のYang氏

    Yahoo!は米国時間6月18日,会長兼最高経営責任者(CEO)のTerry Semel氏に代わり,同社共同設立者のJerry Yang氏が新CEOに就任すると発表した。Semel氏は執行権のない会長職にとどまる。 また取締役会は,元CFOで現執行副社長兼Advertiser and Publisher Group責任者のSusan Decker氏を同社社長に任命した。 Semel氏は「早急に退任したい」との意向を取締役会に伝えていたという。同氏は,「Yang氏とDecker氏のすばらしい才能と実績,そして部下を持っており,当社を前進させる完璧な組み合わせである。当社の可能性を最大限実現するために,異なるスキルと強みを持つ新たなリーダーシップを必要とする時期だ。それは正しいことであり,今がまさにその時だ」と述べた。 Yang氏は,David Filo氏と1994年4月にインターネット・ナ

    Yahoo!のSemel氏がCEO退任へ,後継は共同設立者のYang氏
  • 「iPhone」を知っている米国携帯電話ユーザーの14%が強い購入意欲

    米M:Metricsは,米Appleがまもなく発売するスマートフォン「iPhone」の認知度について調査した結果を米国時間6月15日に発表した。それによると,英国では携帯電話ユーザーの56%が,米国では64%がiPhoneを知っていた。そのうち購入意思が強い米国ユーザーは14%だった。 iPhoneの販売では米AT&Tが5年間の独占契約を結んでいるが,iPhoneを購入する意欲のある米国ユーザーのうち67%は,AT&T以外のキャリア加入者だった。「iPhone導入で競合キャリアからのユーザー取り込みを狙うAT&Tの戦略は成功しそうだ」(M:Metrics上級副社長兼上級アナリストのMark Donovan氏)。 ちなみにiPhoneを知っている英国携帯電話ユーザーのうち購入する意思が強いユーザーは28%にのぼる。Donovan氏は,英国では米国よりスマートフォンが2倍普及しているためと分析

    「iPhone」を知っている米国携帯電話ユーザーの14%が強い購入意欲
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