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090501usnewsに関するskokuboのブックマーク (62)

  • HP,ノートPC用バッテリ7万個を自主回収,発熱・発火の恐れ

    米消費者製品安全委員会(CPSC)とカナダ保健省,および米Hewlett-Packard(HP)は米国時間2009年5月14日,HPが同社製ノート・パソコン用バッテリの自主回収/無償交換を実施すると発表した。発熱による発火の危険性がある。該当バッテリをパソコンから直ちに取り外して使用を中止し,HPに問い合わせるよう呼びかけている。 問題のリチウム・イオン・バッテリは,2007年8月~2008年3月にHP/Compaqブランドで販売したノート・パソコンの付属品。オプション品やサービス交換品として単体販売もした。約7万個が出回っている見込み。CPSCとHPには,発熱/破裂に伴う小規模な発火/火災の報告が2件寄せられている。人的被害はなかったという。 回収対象バッテリのラベルには,以下のいずれかの識別コードが記載してある(「^」の部分には,何らかの文字または数字が入ることもある)。HPは詳細な情

    HP,ノートPC用バッテリ7万個を自主回収,発熱・発火の恐れ
  • Googleが障害発生を謝罪,「原因はアジアの渋滞」

    Googleは米国時間2009年5月14日に発生したサービス障害について謝罪文を公式ブログに同日掲載した。アジアを経由するトラフィックの渋滞が原因だったとしている。 同社業務担当上級バイス・プレジデントのUrs Hoelzle氏によると,不具合が発生し始めたのは太平洋時間午前7時48分。約1時間にわたってサービスの遮断や速度低下などが続き,Googleユーザーの約14%が影響を受けた。 同氏は,「超高速で中断のないサービスを目指して努力してきたが,こうしたトラブルの発生は特に恥ずかしく,たいへん申し訳なく思う。同様の問題が再発しないよう,よりいっそう注力する」と記述している。 不具合発生について報じた米メディア各社(InfoWorldやCNET News)によると,「Google Search」「Google News」「Gmail」「Google Maps」「Google Reader

    Googleが障害発生を謝罪,「原因はアジアの渋滞」
  • Google,「Gmail」への乗り換え機能を追加

    Googleは米国時間2009年5月13日,同社のWebメール・サービス「Gmail」への乗り換えを支援する新機能を公開した。「Yahoo!」「Hotmail」「AOL」など他社のWebメール・サービスのアカウントから,メールやアドレス帳を容易にインポートできる。 同機能は,新たにGmailアカウントを作成した際に,「Settings」メニューの「Accounts and Import」タブを通じて利用できる。旧アカウントのメールを30日間転送するオプションもある。既存のGmailアカウントでも順次対応する予定。 これまでも,他サービスのアドレス帳をCSV(カンマ区切り)ファイルにエクスポートして取り込むことができたが,新機能を利用すれば基的なデータの移行を自動的に行える。 なお,オンライン・アプリケーション・サービス「Google Apps」を利用している企業や学校は対象外となる。

    Google,「Gmail」への乗り換え機能を追加
  • Verizon Wireless,通信プラン付き小型ノートPCを販売へ

    米Verizon Wirelessは米国時間2009年5月14日,米Hewlett-Packard(HP)の小型ノート・パソコン「HP Mini 1151NR」と無線ブロードバンド通信サービスのセット販売を同月17日に開始すると発表した。併せて,通信サービス「Mobile Broadband」の低価格プランで利用可能なデータ量を現在の5倍に増やすほか,携帯電話機をモデム化するサービス「Mobile Broadband Connect」に新料金プランを加えることも明らかにした。 HP Mini 1151NRは,米国各地の「Verizon Wireless Communications Store」で販売する。月額39.99ドルからの通信サービスを2年間契約し,50ドルの郵送リベートを利用した場合の価格は199.99ドル。米国内の175都市以上で無線インターネット接続できる。そのうち45都市以

    Verizon Wireless,通信プラン付き小型ノートPCを販売へ
  • FTCが対Rambus訴訟をすべて取り下げ,長年の係争に終止符

    米連邦取引委員会(FTC)は米国時間2009年5月14日,米Rambusがメモリー標準の策定作業で詐欺的行為を働いたとした事案において,係争中の訴訟をすべて取り下げたと発表した。これはFTCの上訴が米最高裁判所に退けられたことを受けたもの。2002年から続いてきたRambusとFTC間の係争は,これで決着したことになる。 FTCによると,Rambusはコンピュータ・メモリーの標準策定作業に参加した際,自社特許に関する重要な情報を隠ぺいし,標準策定作業を通じて取得した情報を利用して特許利益を得られるように仕組んだという。さらに,Rambusの不正行為が市場競争にマイナスの影響を与えたと主張。 Rambusがこれらの行為により,標準仕様に採用された4種類の技術によって不正に独占的地位を築いたと非難した(関連記事:米連邦取引委員会,DRAM技術のライセンス供与をRambusに命令)。 こうした理

    FTCが対Rambus訴訟をすべて取り下げ,長年の係争に終止符
  • Facebook,アプリケーション・ディレクトリを刷新へ,検証済みアプリを優先表示

    米Facebookは米国時間2009年5月13日,同社が運営するソーシャル・ネットワーキング・サービス「Facebook」向けのサード・パーティ製アプリケーションのカタログ「Application Directory」を強化し,数週間以内に新版を公開すると発表した。カテゴリを刷新するほか,アプリケーションの「About」ページを強化する。 また,アプリケーション開発プラットフォーム「Facebook Platform」を用いて開発したアプリケーションを検証するプログラムを新たに設ける。新版のApplication Directoryでは,検証済みアプリケーションを優先的に上位に表示し,緑のチェック・マークを付ける。 Facebookによると,2007年にFacebook Platformをリリースして以来,5万2000以上のアプリケーションがApplication Directoryに登録

    Facebook,アプリケーション・ディレクトリを刷新へ,検証済みアプリを優先表示
  • 米国立科学財団,2010会計年度の予算要求額は70億ドル

    米国立科学財団(NSF)は,2010会計年度の予算要求額を前年度比8.5%引き上げ,70億4500万ドルとすることを米国時間2009年5月14日に発表した。増額分の5億5500万ドルは,科学インフラ,研究促進,人材への主要投資に当てる。 IT分野では,サイバーセキュリティ関連の研究と教育に1億2670万ドル,サイバー攻撃への対策プログラム「Comprehensive National Cybersecurity Initiative」に特化した研究に4000万ドルを助成する。 また,大規模ネットワーク構築や,高度コンピューティングおよびコミュニケーション技術が社会・経済・雇用に及ぼす影響などの研究に11億1080万ドル,「ムーアの法則」の限界突破に向けた研究開発に4670万ドルを注ぐ計画。 そのほか,地球温暖化対策の研究や教育,国土安全保障に関する取り組み,人材育成などを支援する。 NSF

    米国立科学財団,2010会計年度の予算要求額は70億ドル
  • 音楽SNSのimeem,iPhone向けストリーム受信ソフトを提供開始

    ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)の米imeemは米国時間2009年5月14日,米AppleiPhoneとiPod touchで,音楽の検索とストリーム受信ができるアプリケーション「imeem Mobile」の無償提供を開始した。Appleのアプリケーション配布サイト「App Store」からダウンロードできる。 SNSサイト「imeem.com」に音楽をアップロードしておけば,「MyMusic」機能を通じて外出先などから音楽ライブラリにアクセスして聞くことができる。米メディア(CNET News)によると,アップロードは100曲まで無料。年間利用料29.99ドルで1000曲,99.99ドルで2万曲をアップロードできるという。 また,好きなアーティストを検索して,そのアーティストや似た雰囲気のアーティストの楽曲を再生できる「Artist Radio」や,ユーザーの好みに合っ

    音楽SNSのimeem,iPhone向けストリーム受信ソフトを提供開始
  • 企業のパソコン関連プロジェクト,全面中止より延期や縮小傾向

    米Gartnerは米国時間2009年5月14日,金融危機がクライアント・コンピューティング(パソコン)分野に及ぼした影響について調査した結果を発表した。それによると,企業のIT担当者の43%は,2009年にパソコン関連のハードウエア支出が前年より縮小すると見ている。しかし,こうした予算削減を受けてパソコン関連プロジェクトを全面的に中止した企業はわずか12%にとどまる。プロジェクトを取りやめるのではなく,延期または縮小する傾向が強い。 Gartnerは,2009年の全体的なIT支出は3.7%減少すると予測。パソコンやサーバー,ストレージ,プリンティング・システムを含むITハードウエアへの支出は14.9%縮小する見込み。全体的なIT支出は2010年に復調して2.4%の成長に転じるものの,ITハードウエア関連支出は低迷が続き,2010年の成長率は0.8%にとどまると見ている。 2009年に一部の

    企業のパソコン関連プロジェクト,全面中止より延期や縮小傾向
  • Apple,WWDCの基調講演は上級副社長Philip Schiller氏

    Appleは,同社が米国時間2009年6月8日よりサンフランシスコで開催する開発者会議「Worldwide Developers Conference(WWDC)」の詳細を明らかにした。基調講演は療養休暇中のCEO,Steve Jobs氏に代わり,同社上級副社長のPhilip Schiller氏が行う。また,次期モバイルOS「iPhone OS 3.0」と,Mac OS Xの次期バージョン「Snow Leopard」に関するセッションなどを開催する。 Snow Leopardに関しては,64ビット・アーキテクチャや「QuickTime X」のほか,次世代マルチコア・プロセサとGPUプロセサのサポートなどを紹介する。iPhone OS 3.0については,SDKや新たなAPIの活用法などを解説する。セッションやワークショップの詳細は同社Webサイトで閲覧できる。 Appleソフトウエア・エン

    Apple,WWDCの基調講演は上級副社長Philip Schiller氏
  • 欧州委員会,独占禁止法違反でIntelに約1400億円の制裁金

    欧州連合(EU)の欧州委員会(EC)はベルギーで現地時間2009年5月13日,米Intelがx86プロセサ市場における支配的地位の乱用で欧州競争法(独占禁止法)に違反したとして,制裁金10億6000万ユーロ(約1400億円)を支払うよう命じた。さらに,違法行為を直ちにやめることも要求した。 Intel社長兼CEOのPaul Otellin氏は「欧州の法律に反する行為はしていない。ダンピング販売など一度もしたことがない」と述べ,控訴する方針を示した。また,米AMD社長兼CEOのDirk Meyer氏はECの決定を受け,「ECの判断は,当の競争が行われる市場実現に向けての重要な一歩だ」とする声明を発表した。 ECは,IntelがライバルのAMDをx86プロセサ市場から排除する目的で2002年10月から2007年12月にかけ独占的な立場を乱用して欧州競争法を破ったとした(関連記事:EUの競争法

    欧州委員会,独占禁止法違反でIntelに約1400億円の制裁金
  • ClearwireとCisco,4Gサービス「CLEAR」のエンド・ユーザー向け装置供給で提携

    米Clearwireと米Cisco Systemsは米国時間2009年5月13日,全米を通じたモバイルWiMAXサービスに関して提携を結んだと発表した。Ciscoは,Clearwireの第4世代(4G)ネットワーク・サービス「CLEAR」におけるIP次世代ネットワーク(NGN)コア・インフラの主要プロバイダとしてエンド・ユーザー向けの装置を供給する。 CLEARサービスは主要都市部を対象に展開を進め,2010年末までに80市場以上に拡大することを目指している。Ciscoは数年間の契約において,消費者,SOHO,中堅企業向けのモバイルWiMAXデバイスを構築する。最初の製品を年内に投入する予定。 すでに「Cisco 7600 Series」インターネット・ルーター,「Cisco ONS 15454」「同15310」プラットフォーム,「Cisco Service and Application

    ClearwireとCisco,4Gサービス「CLEAR」のエンド・ユーザー向け装置供給で提携
  • IBM,「ストリーム・コンピューティング」を実現するデータ分析ソフト「System S」を発表

    米IBMは米国時間2009年5月13日,リアルタイムで発生する膨大なデータを高速で解析できるデータ分析ソフトウエアの新版「System S」を発表した。 データベースに蓄積したデータを改めて分析する従来の処理モデルと異なり,構造がさまざまに異なる膨大な種類のリアルタイム・データを即座に解析し,現状分析,予測,意思決定などに直ちに生かせるのが特徴。同社はこうしたデータ処理形態を「ストリーム・コンピューティング」と呼んでいる。 政府機関,金融機関,小売業者,医療機関など,刻々と変化する状況を直ちに把握して対応する必要がある組織に適している。同ソフトウエアを試験採用した企業や学術機関での活用事例としては,宇宙電波の解析,海洋生態系の調査データのリアルタイム処理,データ処理能力を従来の21倍に高めたオプション取引システムのプロトタイプ開発,危険な状態の未熟児の容体変化の早期発見などがあるという。

    IBM,「ストリーム・コンピューティング」を実現するデータ分析ソフト「System S」を発表
  • AMD,グラフィックス・カード「ATI Radeon HD 4890」のGPUを1GHzにオーバー・クロック

    AMDは米国時間2009年5月13日,世界で初めてグラフィックス・プロセサ(GPU)を動作周波数1GHzで動かすことに成功したと発表した。同GPUは,同社製グラフィックス・カード「ATI Radeon HD 4890」のオーバー・クロック版モデルに搭載して販売する。 同カードのオーバー・クロック版は動作周波数1GHzのGPUに加え,データ読み書きが高速なGDDR5のメモリーを採用している。演算速度は1.6テラFLOPSで,競合メーカーの単一GPUグラフィックス・カードに比べ50%以上高速としている。 空冷方式であるため,パソコンへの搭載時に特殊な冷却システムを必要としないという。 [発表資料へ]

    AMD,グラフィックス・カード「ATI Radeon HD 4890」のGPUを1GHzにオーバー・クロック
  • Verizon,一部資産を約52億5000万ドルでFrontierに売却

    米Frontier Communicationsは米国時間2009年5月13日,米Verizon Communicationsの一部資産を買収することで両社が最終合意に達したと発表した。Frontierは約52億5000万ドルで,Verizonから約480万回線を獲得する。取引は株式交換方式で行う。 Verizonが手放すのは,アリゾナ州,カリフォルニア州,アイダホ州,イリノイ州,インディアナ州,ミシガン州,ネバダ州,ノースカロライナ州,オハイオ州,オレゴン州,サウスカロライナ州,ワシントン州,ウィスコンシン州,ウェストバージニア州の資産。14州の事業運営を個別組織として分社し,同時にFrontierがこれを吸収合併する。 切り離す事業は約33億3300万ドルの負債を抱えるため,取引総額は約86億ドルに達する。両社の取締役会は同計画を承認しており,手続きは約12カ月以内に完了する見込み。

    Verizon,一部資産を約52億5000万ドルでFrontierに売却
  • CAの1~3月期決算は5%減収,北米は成長なるも他地域が不振

    米CAは米国時間2009年5月13日,2009会計年度第4四半期(2009年1~3月期)と通期(2008年4月~2009年3月期)の決算を発表した。それによると,売上高は10億3500万ドルで,前年同期の10億8500万ドルから5%減少した(為替の影響を除いた場合,前年同期比2%増)。 売上高を地域別に見ると,北米では前年同期から6%増加した(為替の影響を除いた場合は,前年同期比7%増)ものの,それ以外の地域では17%減少した(為替の影響を除いた場合は,同4%減)。 GAAP(会計原則)ベースの純利益は7200万ドル(希薄化後の1株当たり利益は13セント)で,前年同期の7100万ドル(同13セント)からほぼ横ばいとなった。非GAAPベースの場合,純利益は1億6900万ドル(希薄化後の1株当たり利益は31セント)で,前年同期の1億1700万ドル(同22セント)と比べ増加した。 2009会計年

    CAの1~3月期決算は5%減収,北米は成長なるも他地域が不振
  • FacebookやYouTube,過激派グループのソーシャル・メディア活用が増加

    ユダヤ人権擁護組織の米Simon Wiesenthal Centerは,インターネットを利用した過激派やテロリストの活動について調査した結果を,米国時間2009年5月13日に発表した。インターネットの利用率が世界人口の23.8%に達するなど,インターネットがコミュニケーション手段として浸透するに伴い,ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)で憎悪や偏見に満ちた投稿をするグループが増えているという。 一般的に,過激派によるWebサイトが最初に登場したのは1995年と言われているが,現在では特定の人種,民族,宗教などに対する憎悪をあおるWebサイトやゲームなどの数は1万件存在する。また英Reutersの報道によると,同調査から,SNSを利用する過激派グループが過去1年間に25%増加したことが分かった。 同センターは,「Facebook」や「YouTube」など,各自の主張を自由に公開で

    FacebookやYouTube,過激派グループのソーシャル・メディア活用が増加
  • 若者の7割弱がアカウント不正アクセスにトライ,ハッキング・ツール試用経験者も

    スペインのPanda Securityは米国時間2009年5月13日,15~18歳の若者のインターネット利用動向に関する調査結果を発表した。調査対象者の半数以上が毎日インターネットにアクセスしており,1週間あたり平均18.5時間利用していた。約67%は「インスタント・メッセージング(IM)サービスやSNSなどで友人のアカウントの不正利用を試みた経験がある」と答えた。また,友人の写真を許可なく公開したことのある若者が20%いた。 回答者の17%は「自分に高度な技術知識がある」と考えており,インターネットでハッキング用ツールを見つけ出せるという。そのうち30%は実際にハッキング・ツールを試していた。試用した理由を尋ねたところ,「好奇心」という回答が86%にのぼった。 同社は「Web上の脅威に関して多くの教育/認知活動が実施されているものの,若者の違法行為を発見し,更正することに注力した取り組み

    若者の7割弱がアカウント不正アクセスにトライ,ハッキング・ツール試用経験者も
  • Microsoftの月例アップデート,5月は緊急1件,PowerPointの脆弱性に対応

    Microsoftは米国時間2009年5月12日,月例セキュリティ・アップデート(修正パッチ)を公開した。重要度「緊急(Critical)」が1件で,「Office PowerPoint」において遠隔コード実行に悪用される可能性のあるセキュリティ・ホールを修正する。 影響を受けるソフトウエアは「Microsoft Office 2000 SP 3」,「Microsoft Office XP SP 3」,「Microsoft Office 2003 SP 3」,「2007 Microsoft Office System SP 1」および「同SP2」など。パッチ適用後にマシンの再起動が必要となる。 Office PowerPointでは,特別な細工がほどこされたファイルを開いた場合,リモートのコード実行を許可してしまう恐れがある。攻撃者がこのセキュリティ・ホールを悪用すると,プログラムのイン

    Microsoftの月例アップデート,5月は緊急1件,PowerPointの脆弱性に対応
  • Googleが検索サービスを強化,絞り込みメニュー「Search Options」など提供

    Googleは米国時間2009年5月12日,検索サービスを機能強化し,検索結果をさまざまな条件で絞り込むメニュー「Search Options」と各検索結果に補足情報を表示する「Rich Snippets」機能の提供開始を発表した。 Search Optionsは,検索結果ページ左上の「Show options...」(日語版は「検索ツールを表示」)をクリックすると左側の領域に現れる。「Hide options」(同「検索ツールを閉じる」)で非表示に戻る。メニュー内の「Videos」(同「動画」)や「Forums」(同「掲示板」)を選ぶと指定した結果だけに絞り込める。「Reviews」をクリックすると,検索結果がレビュー記事だけになる。 「Past week」(同「1週間以内」)など検索結果の期間を限って表示することも可能。関連画像や長い要約文を付加することもできる。検索結果を時系列で

    Googleが検索サービスを強化,絞り込みメニュー「Search Options」など提供