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2009年5月14日のブックマーク (11件)

  • PC

    夏休みスペシャル 2024 iPhoneで3Dモデルを手軽に作成、無料の純正アプリ「Reality Composer」を試す 2024.08.09

    PC
  • 東京都が飲食店向けに外国語メニュー作成ツールを公開

    東京都は、外国人旅行者にレストランなど飲店の外国語メニューを自動で作成するツールを公開した「外国語メニュー作成支援WEBサイト」を4月下旬より公開している。 同ツールは、ウェブサイト上に表示される料理名や材などをクリックするだけで、自動で外国語に変換されたメニューが作成され、PDFファイルでダウンロードできるしくみ。テンプレートを利用したレイアウトも可能で、料理のサンプル写真を配置したり、格的なメニューが作成できるほか、会話集なども提供する。 利用には登録が必要だが、料金は無料。現在のところ、登録されている用語は2560点で、英語韓国語、中国語(繁体字・簡体字)に対応している。

    東京都が飲食店向けに外国語メニュー作成ツールを公開
    skokubo
    skokubo 2009/05/14
  • Apple,WWDCの基調講演は上級副社長Philip Schiller氏

    Appleは,同社が米国時間2009年6月8日よりサンフランシスコで開催する開発者会議「Worldwide Developers Conference(WWDC)」の詳細を明らかにした。基調講演は療養休暇中のCEO,Steve Jobs氏に代わり,同社上級副社長のPhilip Schiller氏が行う。また,次期モバイルOS「iPhone OS 3.0」と,Mac OS Xの次期バージョン「Snow Leopard」に関するセッションなどを開催する。 Snow Leopardに関しては,64ビット・アーキテクチャや「QuickTime X」のほか,次世代マルチコア・プロセサとGPUプロセサのサポートなどを紹介する。iPhone OS 3.0については,SDKや新たなAPIの活用法などを解説する。セッションやワークショップの詳細は同社Webサイトで閲覧できる。 Appleソフトウエア・エン

    Apple,WWDCの基調講演は上級副社長Philip Schiller氏
  • 欧州委員会,独占禁止法違反でIntelに約1400億円の制裁金

    欧州連合(EU)の欧州委員会(EC)はベルギーで現地時間2009年5月13日,米Intelがx86プロセサ市場における支配的地位の乱用で欧州競争法(独占禁止法)に違反したとして,制裁金10億6000万ユーロ(約1400億円)を支払うよう命じた。さらに,違法行為を直ちにやめることも要求した。 Intel社長兼CEOのPaul Otellin氏は「欧州の法律に反する行為はしていない。ダンピング販売など一度もしたことがない」と述べ,控訴する方針を示した。また,米AMD社長兼CEOのDirk Meyer氏はECの決定を受け,「ECの判断は,当の競争が行われる市場実現に向けての重要な一歩だ」とする声明を発表した。 ECは,IntelがライバルのAMDをx86プロセサ市場から排除する目的で2002年10月から2007年12月にかけ独占的な立場を乱用して欧州競争法を破ったとした(関連記事:EUの競争法

    欧州委員会,独占禁止法違反でIntelに約1400億円の制裁金
  • ClearwireとCisco,4Gサービス「CLEAR」のエンド・ユーザー向け装置供給で提携

    米Clearwireと米Cisco Systemsは米国時間2009年5月13日,全米を通じたモバイルWiMAXサービスに関して提携を結んだと発表した。Ciscoは,Clearwireの第4世代(4G)ネットワーク・サービス「CLEAR」におけるIP次世代ネットワーク(NGN)コア・インフラの主要プロバイダとしてエンド・ユーザー向けの装置を供給する。 CLEARサービスは主要都市部を対象に展開を進め,2010年末までに80市場以上に拡大することを目指している。Ciscoは数年間の契約において,消費者,SOHO,中堅企業向けのモバイルWiMAXデバイスを構築する。最初の製品を年内に投入する予定。 すでに「Cisco 7600 Series」インターネット・ルーター,「Cisco ONS 15454」「同15310」プラットフォーム,「Cisco Service and Application

    ClearwireとCisco,4Gサービス「CLEAR」のエンド・ユーザー向け装置供給で提携
  • IBM,「ストリーム・コンピューティング」を実現するデータ分析ソフト「System S」を発表

    米IBMは米国時間2009年5月13日,リアルタイムで発生する膨大なデータを高速で解析できるデータ分析ソフトウエアの新版「System S」を発表した。 データベースに蓄積したデータを改めて分析する従来の処理モデルと異なり,構造がさまざまに異なる膨大な種類のリアルタイム・データを即座に解析し,現状分析,予測,意思決定などに直ちに生かせるのが特徴。同社はこうしたデータ処理形態を「ストリーム・コンピューティング」と呼んでいる。 政府機関,金融機関,小売業者,医療機関など,刻々と変化する状況を直ちに把握して対応する必要がある組織に適している。同ソフトウエアを試験採用した企業や学術機関での活用事例としては,宇宙電波の解析,海洋生態系の調査データのリアルタイム処理,データ処理能力を従来の21倍に高めたオプション取引システムのプロトタイプ開発,危険な状態の未熟児の容体変化の早期発見などがあるという。

    IBM,「ストリーム・コンピューティング」を実現するデータ分析ソフト「System S」を発表
  • AMD,グラフィックス・カード「ATI Radeon HD 4890」のGPUを1GHzにオーバー・クロック

    AMDは米国時間2009年5月13日,世界で初めてグラフィックス・プロセサ(GPU)を動作周波数1GHzで動かすことに成功したと発表した。同GPUは,同社製グラフィックス・カード「ATI Radeon HD 4890」のオーバー・クロック版モデルに搭載して販売する。 同カードのオーバー・クロック版は動作周波数1GHzのGPUに加え,データ読み書きが高速なGDDR5のメモリーを採用している。演算速度は1.6テラFLOPSで,競合メーカーの単一GPUグラフィックス・カードに比べ50%以上高速としている。 空冷方式であるため,パソコンへの搭載時に特殊な冷却システムを必要としないという。 [発表資料へ]

    AMD,グラフィックス・カード「ATI Radeon HD 4890」のGPUを1GHzにオーバー・クロック
  • Verizon,一部資産を約52億5000万ドルでFrontierに売却

    米Frontier Communicationsは米国時間2009年5月13日,米Verizon Communicationsの一部資産を買収することで両社が最終合意に達したと発表した。Frontierは約52億5000万ドルで,Verizonから約480万回線を獲得する。取引は株式交換方式で行う。 Verizonが手放すのは,アリゾナ州,カリフォルニア州,アイダホ州,イリノイ州,インディアナ州,ミシガン州,ネバダ州,ノースカロライナ州,オハイオ州,オレゴン州,サウスカロライナ州,ワシントン州,ウィスコンシン州,ウェストバージニア州の資産。14州の事業運営を個別組織として分社し,同時にFrontierがこれを吸収合併する。 切り離す事業は約33億3300万ドルの負債を抱えるため,取引総額は約86億ドルに達する。両社の取締役会は同計画を承認しており,手続きは約12カ月以内に完了する見込み。

    Verizon,一部資産を約52億5000万ドルでFrontierに売却
  • CAの1~3月期決算は5%減収,北米は成長なるも他地域が不振

    米CAは米国時間2009年5月13日,2009会計年度第4四半期(2009年1~3月期)と通期(2008年4月~2009年3月期)の決算を発表した。それによると,売上高は10億3500万ドルで,前年同期の10億8500万ドルから5%減少した(為替の影響を除いた場合,前年同期比2%増)。 売上高を地域別に見ると,北米では前年同期から6%増加した(為替の影響を除いた場合は,前年同期比7%増)ものの,それ以外の地域では17%減少した(為替の影響を除いた場合は,同4%減)。 GAAP(会計原則)ベースの純利益は7200万ドル(希薄化後の1株当たり利益は13セント)で,前年同期の7100万ドル(同13セント)からほぼ横ばいとなった。非GAAPベースの場合,純利益は1億6900万ドル(希薄化後の1株当たり利益は31セント)で,前年同期の1億1700万ドル(同22セント)と比べ増加した。 2009会計年

    CAの1~3月期決算は5%減収,北米は成長なるも他地域が不振
  • FacebookやYouTube,過激派グループのソーシャル・メディア活用が増加

    ユダヤ人権擁護組織の米Simon Wiesenthal Centerは,インターネットを利用した過激派やテロリストの活動について調査した結果を,米国時間2009年5月13日に発表した。インターネットの利用率が世界人口の23.8%に達するなど,インターネットがコミュニケーション手段として浸透するに伴い,ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)で憎悪や偏見に満ちた投稿をするグループが増えているという。 一般的に,過激派によるWebサイトが最初に登場したのは1995年と言われているが,現在では特定の人種,民族,宗教などに対する憎悪をあおるWebサイトやゲームなどの数は1万件存在する。また英Reutersの報道によると,同調査から,SNSを利用する過激派グループが過去1年間に25%増加したことが分かった。 同センターは,「Facebook」や「YouTube」など,各自の主張を自由に公開で

    FacebookやYouTube,過激派グループのソーシャル・メディア活用が増加
  • 若者の7割弱がアカウント不正アクセスにトライ,ハッキング・ツール試用経験者も

    スペインのPanda Securityは米国時間2009年5月13日,15~18歳の若者のインターネット利用動向に関する調査結果を発表した。調査対象者の半数以上が毎日インターネットにアクセスしており,1週間あたり平均18.5時間利用していた。約67%は「インスタント・メッセージング(IM)サービスやSNSなどで友人のアカウントの不正利用を試みた経験がある」と答えた。また,友人の写真を許可なく公開したことのある若者が20%いた。 回答者の17%は「自分に高度な技術知識がある」と考えており,インターネットでハッキング用ツールを見つけ出せるという。そのうち30%は実際にハッキング・ツールを試していた。試用した理由を尋ねたところ,「好奇心」という回答が86%にのぼった。 同社は「Web上の脅威に関して多くの教育/認知活動が実施されているものの,若者の違法行為を発見し,更正することに注力した取り組み

    若者の7割弱がアカウント不正アクセスにトライ,ハッキング・ツール試用経験者も