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2014年5月27日のブックマーク (5件)

  • サムスン、スマホなしで通話できるスマートウォッチ 7月までに正式発表の見込みと米紙が報道 | JBpress (ジェイビープレス)

    米ウォールストリート・ジャーナルの報道によると、韓国サムスン電子は現在、新型のスマートウォッチ(腕時計型端末)を開発しており、6月あるいは7月にも正式発表する予定だという。 サムスンは昨年、スマートウォッチの初代モデル「ギャラクシー・ギア(GALAXY Gear)」を発売した。今年はその後継モデルである「サムスン・ギア2(Gear 2)」および「同ギア2ネオ(Gear 2 Neo)」と、健康管理に特化したリストバンド型端末「同ギアフィット(Gear Fit)」を発売している。 このうちリストバンド型のギアフィットに電話機能はないが、ほかのいずれもは通話が可能。ただし、そのためにはギャラクシーシリーズのスマートフォンとの接続が不可欠になる。 ウォールストリート・ジャーナルによると、サムスンが開発中の新型スマートウォッチは、SIMカードを備えており、単体で通話ができる。サムスンは現在、米国や韓

    サムスン、スマホなしで通話できるスマートウォッチ 7月までに正式発表の見込みと米紙が報道 | JBpress (ジェイビープレス)
  • ソニー、プレステ中国投入に向け上海に合弁設立、MSに続き

    ソニーは中国に合弁会社2社を設立し、中国向けにビデオゲーム機「PlayStation」を製造・販売する。ソニーと提携合意した中国コングロマリットShanghai Oriental Pearl Group(上海東方明珠集団)が、現地時間2014年5月26日に上海証券取引所に提出した書類から分かったこととして、複数の海外メディア(英Reuters、米Wall Street Journal、米Bloombergなど)が報じた。 2社の合弁会社はいずれも上海自由貿易試験区に設立される。1社はハードウエアを手がけ、資金は1000万人民元。上海東方明珠傘下のShanghai Oriental Pearl Culture Development(上海東方明珠文化発展)が51%を、ソニーの中国子会社が49%を保有する。もう1社はソフトウエアを担当し、資金は4380万人民元。Shanghai Orien

    ソニー、プレステ中国投入に向け上海に合弁設立、MSに続き
  • Apple、スマートホーム向けソフトウエアプラットフォームを発表か

    英Financial Timesは現地時間2014年5月26日、米Appleがスマートホームあるいはスマートハウスとも呼ばれるITを活用したホーム・オートメーションシステムを準備している、と報じた。Appleは現地時間2014年6月2~6日に米サンフランシスコで世界開発者会議(WWDC)を開催するが、その会場でソフトウエアプラットフォームを発表する計画だという。 同紙によると、Appleのホーム・オートメーションシステムは、iPhoneiPadあるいは新型のApple TVを使って家庭内の様々なデバイスを制御するというもの。同社はすでに、iPhoneと連携する車載システム「CarPlay」や、近距離無線通信機能「iBeacon」を使った商業施設向けのサービスを実用化している。新しいソフトウエアプラットフォームは、そうした試みを家庭の分野に広げるものだという(関連記事:Apple、iPho

    Apple、スマートホーム向けソフトウエアプラットフォームを発表か
  • 韓国のモバイルメッセージング大手Kakaoとポータル大手Daumが合併

    モバイルメッセージングアプリケーション「KakaoTalk」を運営する韓国Kakaoが韓国ポータル大手Daum Communicationsと合併すると、複数の海外メディア(米Wall Street Journal、米Bloomberg、英Reuters、英Financial Timesなど)が、現地時間2014年5月26日に報じた。合併によりWebとモバイル分野で、一層の地位強化を図る。 手続きは株式交換方式で行われる。新会社は名称を「Daum Kakao」とし、10月に上場する予定。ただし合併成立には、両社株主などによる承認を得る必要がある。 Daum Kakaoは4300万株を新規に発行し、Kakao株主が新会社の約3分の2を保有する。Kakaoの創業者で最大株主でもあるKim Beom-Su氏が、新会社の22.2%を保有する最大株主となる。 株式交換は、Kakaoの企業価値を3兆1

    韓国のモバイルメッセージング大手Kakaoとポータル大手Daumが合併
  • YouTube、コンテンツ作成者支援の一連のツールを開発中

    Google傘下のYouTubeは現地時間2014年5月23日、コンテンツ作成者の支援を目的とした一連のツールを数カ月のうちに提供すると発表した。 現在取り組んでいるものには、チャネル管理用の単独のモバイルアプリケーション、視聴者が直接コンテンツ作成者に資金援助できる手段、クラウドの能力を利用して60カ国語以上のキャプションや字幕を作成する機能などがある。 開発段階にあるツールを明かしたことについて、同社クリエイター製品管理担当ディレクターのMatt Glotzbach氏は、同社が1年に2回行っている満足度調査の結果にもとづいたものだと述べた。調査結果によると、ユーザーが最も望んでいるのは、同社が何に取り組んでいるか前もって知ることだという。そうすれば、「ユーザーはフィードバックによって、われわれが正しい方向に進んでいるかどうかを気づかせることができる」と説明している。 同社はユーザーの

    YouTube、コンテンツ作成者支援の一連のツールを開発中