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2015年2月27日のブックマーク (5件)

  • 女性に人気の「ピンタレスト」、今年は飛躍の年か 米国ユーザー数は4710万人に達する見通し | JBpress (ジェイビープレス)

    米国の市場調査会社eマーケターのリポートによると、米国発の写真SNS「ピンタレスト(Pinterest)」は、マーケティングツールとしての可能性が大いにあり、オンライン広告を成功させることができれば、大きな成長が見込めるという。 eマーケターによると、今のところピンタレストの利用者は約7割が米国人。米国の月間利用者数は昨年時点で4230万人だったが、今年は4710万人になると、eマーケターは見ている。 先頃、公表された米フェイスブックの月間利用者数は13億9000万人、米ツイッターの月間利用者数は2億8800万人。 これらに比べるとピンタレストの規模は小さいが、同サービスの利用者は商品の好みや、購買意欲、計画などを積極的に共有しており、ほかのSNSとは異なる特徴があるという。 eマーケターによると、昨年は米国SNS利用者の24.4%、米国インターネット利用者の16.7%が、1カ月に一度以上

    女性に人気の「ピンタレスト」、今年は飛躍の年か 米国ユーザー数は4710万人に達する見通し | JBpress (ジェイビープレス)
  • Appleが3月9日に特別イベント開催、「Apple Watch」を披露か

    Appleは、現地時間2015年3月9日に特別イベントを開催し、その模様をライブ中継することをWebサイトで告知した。メディア(米TechCrunchや米CNETなど)への招待状も送付しており、腕時計型ウエアラブル端末「Apple Watch」を披露すると見られている。 イベントは、太平洋夏時間3月9日午前10時(日時間3月10日午前2時)に開始する。会場は米カリフォルニア州サンフランシスコの「Yerba Buena Center for the Arts Theater」。招待状にはAppleのロゴマークと、夏時間に向けて時計の針を進めることを意味する「Spring Forward.」の文字が記載されている。米国では、イベント前日の3月8日から夏時間に切り替わる。 Apple Watchは昨年9月9日に正式発表された。同社のスマートフォン「iPhone」と連携し、メッセージ、電話、メ

    Appleが3月9日に特別イベント開催、「Apple Watch」を披露か
  • 世界のスマホ市場、2014年Q4はAppleの利益シェアが88.7%に

    米Strategy Analyticsが現地時間2015年2月26日に公表した世界スマートフォン市場に関する調査によると、米Appleが2014年第4四半期(10~12月)にiPhoneを販売したことで得た営業利益は188億ドルで、前年同期の114億ドルから大幅に増えた。 一方Android端末メーカーの同四半期における営業利益合計額は24億ドルで、前年同期の48億ドルから半減した。スマートフォン業界全体の営業利益は同31.4%増の212億ドルだった。 同四半期のOS別営業利益シェアを見ると、iOSが88.7%で、前年同期から18.2ポイント上昇した。Androidは11.3%で、同18.2ポイント低下。このあと米MicrosoftやカナダBlackBerryなどのOSが続いたが、いずれもシェアは0%(四捨五入計算)。 このiOSとAndroidの営業利益シェアは、ほかの調査リポートのデー

    世界のスマホ市場、2014年Q4はAppleの利益シェアが88.7%に
  • FCCがネット中立性の新規則を承認、ブロードバンド事業者を再分類

    米連邦通信委員会(FCC)は現地時間2015年2月26日、「インターネットの中立性」に関する新たな規則の導入を承認した。新規則では、消費者向けブロードバンドサービスを電気通信法(Telecommunications Act)の「Title II」に分類する。 Title IIは公益通信サービスを対象としており、ブロードバンド接続事業者にはより厳しい規制が適用されることになる。これまでブロードバンド事業者は規制の緩い「Title I」(情報サービス)に分類されていた。 新規則は、ブロードバンド事業者が特定のコンテンツ、アプリケーション、サービス、デバイスへのアクセスを遮断することや、特定のコンテンツ、アプリケーション、サービス、デバイスのトラフィックを減速させることを禁じている。また、追加料金を受け取って優先的に高速配信する、いわゆる「ファストレーン」を提供してはならないとしている。 インタ

    FCCがネット中立性の新規則を承認、ブロードバンド事業者を再分類
  • Facebook、自殺防止の取り組みを強化

    米Facebookは現地時間2015年2月25日、自殺防止の取り組み強化について発表した。自殺を思い悩むユーザーやそのような友達を案じるユーザーが身近な人や専門家に気軽に相談できるよう新たなツールを実装した。 Facebookは2011年より、National Suicide Prevention Lifeline(全米自殺防止ライフライン)と提携し、自殺防止の対策に取り組んできた。自殺念慮を抱くFacebookユーザーがカウンセラーとチャットできる機能や、Facebook上で自殺をほのめかすコンテンツを見つけたユーザーが報告できるツールなどを提供している(関連記事:Facebook、自殺防止の取り組みでカウンセラーとのチャット機能を設置)。 新たな取り組みでは、報告されたコンテンツの投稿者が次回Facebookにアクセスした際に、「友達があなたのことを心配しています」といった内容のメッセ

    Facebook、自殺防止の取り組みを強化