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ブックマーク / it.srad.jp (5)

  • 災害時の「デマ」を見抜く技術が研究される | スラド IT

    SNSによってデマが拡散されることはよくあるが、災害時にそういったデマや誤情報が流れるリスクを下げる研究が進められているという(朝日新聞デジタル)。 たとえば5年前の東日大震災のコスモ石油千葉製油所の火災発生時、「コスモ石油の火災で有害物質が散乱、雨とともに降る」というデマが流れ、コスモ石油が「そのような事実はありません」と対応に追われることがあった(過去記事)。こうした情報の真偽に関して総務省所管の NICT 情報通信研究機構は 対災害SNS情報分析システム DISAANA(ディサーナ) を開発した。これはSNSの中で矛盾する情報を提示して情報の信頼度を判断できる仕組みだ。さらに NICT は 2016 年中にTwitter上の情報を即時に要約するシステムD-SUMMを公開する。これにより特定の市町村の被害報告を状況別にまとめることが可能になるという。 とはいえ昨年夏の箱根山噴火のとき

  • Windows 10、ダウンロード済み更新プログラムを他のユーザーに送信する機能がデフォルトで有効に | スラド IT

    Windows 10では企業ユーザー向けに、ダウンロード済みの更新プログラムをピアツーピアの仕組みを使ってほかのユーザーと共有する機能が搭載されると発表されていたが、7月29日に一般リリースされたWindows 10ではすべてのエディションに搭載されており、デフォルトで有効になっていることが明らかになった(Windows Update の配信の最適化に関する FAQ、 TNW Newsの記事、 The Regisiterの記事、 Neowinの記事)。 この機能は「Windows Updateの配信の最適化」と呼ばれており、Microsoftから取得した更新プログラムをインターネット上のPCやローカルネットワーク上のPCに送信するというもの。再送信はBitTorrentのような仕組みで、ダウンロードした更新プログラムをローカルキャッシュに短時間保存し、ファイルを細かく分割したものを他のユー

    sky-graph
    sky-graph 2015/08/02
    P2Pにて更新プログラムをPC同士が共有するとのこと。変なコード混入は真っ先に思いつくけど、ブコメを読む限りハッシュを利用してまともなファイルだと担保できそう
  • SourceForge.net、GIMP for Winの管理権限を奪ってアドウェアを配布 | スラド IT

    SourceForge.netSF.net)にあったGIMP for WindowsプロジェクトSF.net運営者側にアカウントを乗っ取られ、配布物がアドウェア付きのインストーラーに置き換えられたという騒動が起きたようだ(Ars Technica)。 インストーラには「Norton anti-virus」および「myPCBackup.com remote backup」がバンドルされていたと報告されている。SF.net側は「18か月以上プロジェクトが放置されていたのでミラーに切り替えた」としているが、GIMP側はWindowsバイナリの配布用としてメンテをしていたと主張している。 こちらのツイートにあるように以前はGIMP側の人が管理者になっていたGIMP for Winのページが、sf-editor1というアカウントの管理下になっていることが分かる。アドウェア配布の前にそもそも管理

  • 「荒らし」を撃退するベストな方法は「無視」ではない | スラド IT

    ストーリー by reo 2011年03月08日 12時30分 (スコア:1, おもしろおかしい) 部門より 掲示板やコミュニティなどにやってくる「荒らし」(英語では「Internet Trolls」と呼ばれる) への対処方法として、長らく「無視する」「火に油を注がない」というのがベストだと言われていた。しかし、これよりも効果的な方法がある、という話題が 家 /. 記事で紹介されている。 Unarmed but still Dangerous の記事によると、David D. Burns による臨床心理学に関する名著「Feeling Good: The New Mood Therapy」にその回答はあったという。詳しくはこの記事を確認してほしいが、「やっては行けないこと」としては 主張に対し批判を行う無視するBANする/BAN要求をする荒らしをするなと説得する批判の対象となっているものを

    「荒らし」を撃退するベストな方法は「無視」ではない | スラド IT
  • グーグル日本法人「急上昇ワード」の汚い宣伝手法で自滅 | スラド IT

    2月10日の午後、グーグルの公式ブログに「Google のマーケティング活動について」という告知が出た。「お詫びするとともに、再発防止に向けて、透明性の高いコミュニケーションに努めてまいります」と結ばれているのだが、何のことやら意味がわからない。どうやらこれは、TechCrunchの記事「Yahooからの市場奪取に向けて手段を選ばぬGoogle、PayPerPostキャンペーンを採用」で指摘された、Pay-Per-Post手法による宣伝キャンペーンを中止したという話のようだ。CNET Japanの記事がこの顛末を伝えている。 経緯をたどると、2月9日の時点でネタフルがレポートしていたように、Googleは「急上昇ワード」の宣伝のために、ブロガーにお金を払って口コミ記事を書かせるバズマーケティング手法「CyberBuzz」(サイバーエージェントの子会社のサービス)を実施していた。「急上昇

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