『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
日本のソーシャルメディアには実名主義は根づくのだろうか? mixiとFacebookのシェア争いに注目が集まりはじめ、多くの方が興味を持つテーマになっているようだ。 よく日本人には実名性は向かないという意見も聞かれるが、筆者はそう単純な話ではないと思っている。例えばネット上でのクレジットカード利用などでも、当初日本では危険すぎるという意見が多数派だったが、今では多くの人が当然のように利用している。暗号技術の進歩もあるが、つまるところ利用者のメリットとデメリットの天秤で決まって行くものだと思う。 また、よく議論されている、実名コミュニティは穏やかで、匿名コミュニティは荒れる傾向があるというのはコミュニティ全体の話で、だから実名を使うべきというのでは個人の意向を無視した論調になってしまう。利用者自身が実名を望むか、匿名を望むかが大切だ。 日本で匿名掲示板が主流だった背景もあり、日本人は匿名での
Google Me、facebookケータイ、auのソーシャルグラフ。いずれもまだサービス提供は開始されていないものの、昨今話題のこれらサービスに共通するキーワードは「アドレス帳」だ。 本記事では、現時点での上記サービスのまとめと、「アドレス帳」を握るソーシャルグラフプロバイダーの新星を紹介する。 ■Google Meの正体とは Facebookに対抗すべく、Googleが今秋公開すると噂されているソーシャルサービス「Google Me」。今年2月に公開したTwitterライクなサービスGoogle Buzzが不調なため、Googleにとって今回が正念場だ。 単なる噂話ではないレベルでGoogle Meについて語られたのは、Facebookの元CTOによる発言だった。 Facebookの元CTO曰く: Google Meは噂ではなく事実であり標的はFacebookだ 複数の信頼できる筋から
Googleが名刺管理サービスをリリースしたら、こんな感じになるのではないか、と思うくらい、楽で便利で快適な連絡先の管理アプリがこちらの『LISTER』です。Google製のアプリではありませんが「Google名刺管理」と言っても過言ではないかもしれません。 どれだけ便利なのかというと、「メールを受信するだけで、ユーザーは何もしないのに、勝手に名刺管理してくれる」という感じです。これだけではシンプルすぎて何も伝わらないので、その仕組みを以下にて解説します。 この『LISTER』がやってくれるのは、厳密には名刺管理ではなく「署名の連絡先抽出&リスト化」。アプリに自分のアカウントを登録すると、受信されたメールの署名部分を自動的に抽出。「名前」「会社名」「電話番号」などの解析も自動で行い、名刺管理ソフト風にリスト化してくれる、というわけです。 署名部分の読み取り、解析は、『LISTER』へのアカ
たまには、趣向を変えて頭の体操っぽいエントリーなど。 ビービットの2010夏季インターン選考の最終問題がとってもいい問題だったので、ここでご披露をばと。 もちろん、オリジナル問題。 気になる内容は、とあるゲームの必勝法を考えなさい、というものです。 問題1. 以下のゲームの必勝法を考えなさい(正答率 60%) まずはゲームのルールから。 以下のようなシンプルな1対1のゲームになります。 3×3の○を用意し、2名のプレイヤーが縦・横の棒を交互に引いてマスを消していきます 一度に引ける直線は1本。ただし、何個消してもOK 一度消した○を、通るような直線は引けない(交差したり、跨いだり) 斜め線もNG 最後の1マスを消したほうが、負け さて、問題は以下の通りです。 あなたが先手・後手を自由に選ぶことができるとき、このゲームの必勝法を考えてください。 ちなみに、この問題は半分以上の人が解けました。
サービスリリースからわずか17ヶ月の2010年4月には、13億5000万ドルの価値がついたグルーポン。さらに1億3,500万ドルの資金調達にも成功。その多くがFacebookやZyngaにも投資しているモスクワの投資ファンド”Digital Sky Technologies”によるもの。以下のグラフは、10億ドルの売り上げを出すのにかかった年数。Ebay、アマゾン、ヤフー、AOL、グーグルですらグルーポンにはかなわない。グルーポンのCEOであるAndrew Mason氏へのインタビューをベースに書かれた記事を発見したのでご紹介します。 ■Grouponを活用した事例 お店がグルーポンのようなサービスを使う理由は、「露出」。グルーポンで販売されたクーポンの売上げの増分は、グルーポンとお店とで50/50に分けられるのが典型的なケース。とはいえ、グルーポンがなければお店を知ることすらなかったユー
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