米金融大手JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン会長兼最高経営責任者(CEO)は、仮想通貨「ビットコイン」に対する姿勢を軟化させている。
2017年12月の年末のこと。渋谷の喫茶室ルノアールで静かにPCに向かい仕事をしていたら、「あの人はビットコインで◯◯◯万円を儲かったらしい」「お前も早く買わないと出遅れるぞ」という会話が立て続けに聞こえてきました。 さらには、年始の休暇で沖縄を訪れたときのこと。隣りのテーブルから「2018年はディズニーの仮想通貨がアツい」みたいな会話が聞こえてくるではありませんか! まさか沖縄でドラゴンチェーンの話を聞けるとは…。 この数か月で「仮想通貨」をめぐる話題がブレイクし、一気にホットなテーマとなりました。知らない人がいないぐらいの大ブームです。これはKOMUGIとしても「言語化」して考察を深めないわけにはいきません。今回のテーマは「ビットコインの本質」です。 ブロックチェーンとは何か? ビットコイン、ブロックチェーン、ICO、DAO、マイナー、PoW、ハッシュ関数、暗号、フォーク、トークン、ス
仮想通貨リップルで注目、ロックアップとは(売却制限) 金融流行語仮想通貨リップル(XRP)は2017年、ビットコインなど他の仮想通貨と比較しても一段の価格上昇を見せた。 情報サイトのコインマーケットキャップによると、リップルの時価総額は2016年12月末の2億3000万ドル(約260億円)から12月30日には1100億ドル(約12兆円)と480倍まで上昇する場面があった。 ビットコインなどと比較して一本調子で価格が上昇してきたリップルは2018年に新たな局面を迎える。 仮想通貨リップル(XRP)を運営するリップル社によるXRPの定期的な放出であるロックアップ(売却制限)の解除が始まり、需要と供給のバランスが変わる可能性がある。 目次目次・ロックアップ ・仕組み ・月間3億を既に放出 ・価格急騰の影響 リップル社が保有する仮想通貨リップル(XRP)、ロックアップの流れ仮想通貨リップル(XRP
人気の高い複数の動画ストリーミングサイトやリッピングサービスが、サイト訪問者の端末の処理能力を利用して、ひそかに仮想通貨のマイニング(採掘)を実行しているようだ。 キプロスに本拠を置くAdGuard Softwareの研究者は現地時間12月13日、「Monero」をはじめとする仮想通貨を勝手にマイニングするケースが、これまで以上に増えていると警告した。トラフィック量の大きいウェブサイトの間で、このような手法で資金を稼ごうとする動きが拡大していることから、この数カ月間で10億人近いサイト訪問者が、知らないうちにマイニングに関わっていた可能性があるという。 こうした未承諾の仮想通貨マイニングは、広告ブロッカーを使えば阻止できるものの、多くのユーザーは今もこのリスクにさらされている。サイト訪問者の端末の処理能力を利用して仮想通貨をマイニングする手法の中でよく使われているものとしては、「Coinh
FACTBASE のチーム。中央が創業者で CEO の高橋佑典氏。 Image credit: FACTBASE 【12月1日9時30分更新】取材後の同社経営戦略変更に伴い、記述内容を一部訂正。 東京に拠点を置くスタートアップ FACTBASE は1日、ビッグデータ人工知能(AI)知能の活用により、仮想通貨の市場予測を提供するサービス「SIGNAL(シグナル)」を、アメリカのサンタクララで開催中の Blockchain Expo で発表した。これとあわせ、同社は SIGNAL の事前登録の受付を開始した。 FACTBASE は11月、大阪大学出身の高橋佑典氏らが設立したスタートアップだ。仮想通貨では、値動きに影響及ぼす情報の流れや要素が法定通貨と大きく異なることに着目。同社が開発する SIGNAL では、ウェブベースのダッシュボードを通じた仮想通貨の市場予測閲覧機能「SIGNAL Boar
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