RIETI - なぜ人々はメンタルヘルスを毀損するリスクを冒してまで長時間労働してしまうのか ― 仕事満足度とメンタルヘルス、労働時間に関する検証 ―
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム (第三期：2011〜2015年度) 「企業・従業員マッチパネルデータを用いた労働市場研究」プロジェクト わが国の精神疾患の患者数は、1996年の189万人から、2014年には318万人と1.7倍に急増しており（『患者調査』、厚生労働省）、メンタルヘルス対策は喫緊の課題となっている。特に、患者数の2/3は生産年齢人口にあたる15-64歳であり、職場における労働者のメンタルヘルス対策は急務である。特にわが国では、以前から過労がメンタルヘルスを毀損させる重
RIETI - 基本的モラルと社会的成功
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム (第三期：2011～2015年度) 「日本経済社会の活力回復のための基礎的研究」プロジェクト 文部科学省が発表した「児童生徒の問題行動」調査結果（2008年）によると、2007年度は、小・中・高校生の暴力行為が前年度より18%増加し、約5万2700件になった。高校が5%、中学校が20%の増加率であったのに対し、小学校は37%と大幅に増加をしている。 日本の子ども達の価値観も変化し続けており、日本青少年研究所が1999年に実施した、子どもの倫理観に関す
コラム「テレビやゲームの時間は子どもの勉強時間を奪うのか」
多くの親は、テレビやゲームは子どもに悪影響を及ぼし、勉強の時間を奪う低俗な遊びだと思っている。この一般認識は必ずしも間違いではないが、テレビやゲームに費やす時間を減らせば、学習時間がその分増えるわけでもない。両者の相関関係を見つけるのは簡単だが、明確な因果関係を見いだすことは難しい。因果的効果を見誤ってしまった場合、子どもをテレビやゲームから遠ざけ、無理に机に向かわせても単なる無駄な努力で終わってしまうだろう。 ここで親ならば誰もが強い関心を持つであろう質問を提起したい。つまり子どもからテレビやゲームを取り上げれば、子どもは勉強時間を増やすのだろうか。また、テレビやゲームに費やす時間と勉強時間との間にトレードオフの関係はあるのか。このような問題は学童期の子どもをもつ親だけでなく、政府・自治体、授業時間を策定する各学区にとっても、経済的、文化的、社会的資本の家庭格差が拡大している現状において
RIETI - 仕事に関する「強み」自認の規定要因と効果－「30代ワークスタイル調査」の分析より－
本稿は、仕事をめぐる「強み」の自認に焦点を当てる。（1）「強み」の内容、（2）「強み」の形成機会、（3）「強み」を自認する層の属性、（4）「強み」自認と他の仕事意識との関連、という4つのRQに対し、労働政策研究・研修機構が2011年に実施した「30代ワークスタイル調査」を用いて、男女差に留意しつつ検討を加えた。主な知見は以下である。（1） 自認された「強み」は「スキル・資格」と「対人能力・行動様式」に大別される。（2）「強み」は職場で形成される場合が多いが「スキル・資格」は特に女性の場合に教育機関などでも形成されやすい。（3）「対人能力・行動様式」は男性では長時間労働者や管理・事務・サービス・販売の職種で、女性では低収入層で自認率が高いのに対し、「スキル・資格」は男女とも専門・技術職で自認率が高く、特に女性では高等教育経験者や高収入層で自認率が高い。（4）「対人能力・行動様式」は男性では「
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