Webマーケティング・運用型広告のターゲティングやペルソナの参考になる統計資料サイトまとめ｜アナグラム株式会社
私たちマーケティング活動に従事する者は、しばしば過去の統計やデータを根拠にして施策を実施すること、クライアントに提案をすることがあります。アナグラムに所属する現場のマーケターはどんなサイトを見ているのか？ということを本記事で紹介します。 ※2016年3月15日追記 統計：経済・産業・法人系の項目に「出店戦略情報局」を追加しました マーケターにとっては、統計が仮説立ての一助になれば十分 統計とは、「（人・物・出来事の）ある集団について、その特性を数量的に測って得られる数値」です。統計資料を作ることを仕事にしている方は、それこそ信頼性・妥当性があり有意で100%に限りなく近しい正確なデータの収集・整理・開示が求められます。 一方で我々のようないわゆるマーケター、統計資料を使う・利用する側の人間はそれが意思決定の一助になればいいので、必ずしも100%正確な数字を把握し取り扱う必要はないでしょう。
提案書や企画書づくりが驚くほど捗る！無料で入手出来る統計データ総まとめ。
プロジェクトを開始する前に、市場調査などで統計データを分析し仮説をたてる事は重要ですが、それらの調査対象が世界規模、全国規模になるとコストが掛かりすぎて（特に個人や中小企業の場合）現実的ではありません。 そこで活用したいのが国や団体、民間企業が公開している無料の統計データです。今日はそんなマーケティング担当者ならきっと必見の情報公開を行なっているサイトをご紹介します。 1. 総務省統計局 総務省統計局では様々な統計データが入手可能です。 国税調査 人口推計 労働力調査 小売物価統計調査 土地統計調査 このようなデータはPDF版が一般的ですがExcel形式でダウンロードできるのも魅力ですね。その他にも以下URLより数多くの統計データが入手できます。 また、統計局ではメール配信サービスも行なっています。興味のある方は登録をおすすめします。 www.stat.go.jp 2. 法務省 法務省でも
若者の○○離れ 傾向と対策 - 最終防衛ライン3
若者の○○離れの4つの傾向 「若者の○○離れ」と言われて久しいですが、その多くは 『若者の○○離れ』という「天狗の仕業」*1 で、分析にすらなっていないものばかりです。 碌でもない「若者の○○離れ」の傾向と対策は以下の4つに分類できます。 1. 過去と比較しない 2. 若者の人口減少を考慮しない 3. 他の年齢層の減少を無視する 4. 印象で語る それぞれについて、具体例を示しながら説明していきます。 4つの傾向と対策を述べたら、若者の○○離れがいつ頃から使われるようになったのかを分析します。 1. 過去と比較しない 若年層の比率や絶対数が他の年齢層と比較して少なかったので「若者の○○離れ」と結論づける場合。 30代以上もかつては20代だったのだから、20代での割合が低いのは若者が離れたからだ、という考察は正しいでしょうか。調査した内容が年齢上昇に伴い増える項目の可能性があるため、過去と比
若者は本当にPCから遠ざかっているのかのデータを裏取りして驚いたこと
先日よりネット上とかで回っていたニュース “若者のパソコン離れ”が急加速？ 利用時間が1年で約3分の2に減少 Internet Watch スマートフォンをメインの携帯電話として利用する15～19歳の男女が、PCでインターネットにアクセスする時間は88.2分だった。2013年9月調査では143.9分だったが、1年で約3分の2へと減少しており、ジャストシステムでは「10代でパソコン離れが急加速」と解説している。 スマホ普及で「若者PC離れ」進行 R25 Yahoo!ニュースのトップに転載されていたのはコレ 「パソコンってすっかりビジネスマン専用デバイスになったよな。一般消費者はスマホでほとんどのことできちゃうから、PCの必要性が激的に下がってきてる」 「これは本当にそう。大抵のことはスマホで済んでる。週のうちPCの電源を入れるのは週末ぐらいだ」 若者が本当にPCからスマホに雪崩を打って移行し
【マーケッター必見！】市場調査や企画書作成に役立つ統計データ20選！｜経営・戦略｜経営ハッカー
欲しいデータがズバリ手に入るサイトをまとめました！ 市場調査をしているときや企画書を作成しているときに、「欲しいデータが見つからない…」なんてことがよくあるのではないでしょうか？ そこで、今日は、データが手に入れられるデータをまとめ、統計データを効率的に得て、上手に活用するコツをまとめました。 【目次】 政府系の統計データ３選 リサーチ会社等の公開データ１７選 データを探し、上手く利用するには？ 政府系の統計データ３選！ まず、無料で充実した情報が手に入るのが、政府や官公庁のサイトです。 皆様が払った税金でつくられているものなので、有効に活用しましょう。 １：総務省統計局 総務省統計局では、無料で多くのデータが手に入ります。 手に入るデータのカテゴリーとしては、人口・世帯、住宅・土地、家計、物価、労働などがあります。また日本全体だけではなく地域ごとのデータも手に入ります。 また、このサイト
企画書や提案書にあと一押し！説得力が増す統計・市場調査レポート17選 | 株式会社LIG(リグ)｜DX支援・システム開発・Web制作
こんにちは。ディレクターのエリカです。 企画書に一番必要なのは説得力ですが、自分が肌身を持って感じていることを文章で説明するのはとても難しいものです。そんなときに役立つのは、各種機関の調査レポート。企画書に「○○○統計調査レポート」なんて書かれたグラフが入っていたら、すごく説得力が増す気がしませんか？ 調査レポートを公開している各種機関のリンクをまとめましたので、企画書にあと一押し欲しい！とお悩みの方はぜひ役立ててください。 ※注意事項 基本的には無料で読めるものを集めましたが、詳細は有料の場合もあります。 また、引用についてのルールは各レポートの利用規約に準じてください！ 【こちらもおすすめ】 説得力が増す統計調査レポート17選 調査機関のレポート まずは、専門の調査機関のレポートです。 WEBマーケティング研究会 http://www.webdbm.jp ウェブ関係のレポートを公開して
サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
2012年版ソーシャルメディアマーケティングに関する79の統計 | SEO Japan
ソーシャルメディアの普及は米国、日本、そして世界中でますます進んでいる2012年夏の終わり。今回は、ソーシャルメディアマーケティング関連の統計データやアンケート調査結果をなんと79！一挙にまとめてポイントを紹介しようという記事を。英語圏のデータが中心ですが、日本でも参考になる点はあるかと。 — SEO Japan ソーシャルメディアとインバウンドマーケティングのテクニックは、マーケッターにとっての恩恵になっている。ソーシャルおよびコンテンツマーケティングを介して、従来のアウトバウンドで生成されたリード（以下参照）の半分のコストでリード生成をするだけでなく、高い確率で契約を成立するのだ（再び、以下参照）。 そして、もちろん、ソーシャルメディアは単にリード生成が全てではない。購入見込み者は、購入の決断をする前に製品やサービスについて調べるために検索とソーシャルを使用しているが、マーケッターとP
Googleの広告を買っているのが一体どこの誰なのかよくわかる図
by 401K 今やその存在抜きではいろいろなことが成り立たないぐらいに人々の生活に浸透しているGoogle。その2011年の収益は379億ドル(約2兆9000億円)で、このうち96％が広告収入でした。これはGoogle Adwordsがそれだけ売れているということですが、では、どこがGoogleの広告枠を買っているのでしょうか。 Who Buys All Those Google Ads? | Visual.ly 分野別で分けるとこのようになります。 ◆第1位 金融＆保険：40億ドル(約3054億円) State Farm(自動車保険)：4370万ドル(約33億3700万円) Progressive(自動車保険)：4310万ドル(約32億9100万円) GEICO(自動車保険)：2370万ドル(約18億1000万円) Quicken Loans(住宅ローン)：2110万ドル(約16億11
『Facebookってどれだけ流行っているの？』に答える24個の数字（米国版） : (旧)ガイアックスソーシャルメディア ラボのブログ
ここで発表されている数字、皆さんはいくつご存じでしょうか？それでは早速ご覧下さい！（インフォグラフィックの下に、参考になる部分について意訳を書きました。そちらもご参照頂ければと思います。）
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