9月9日。母を伴い、ロスアンゼルスに戻った。日曜だったので、娘が空港に迎えに来ると言い張った。車を運転して空港に現れ、お婆ちゃんに良いところを見せようと思ったのかもしれない。娘の初めての空港送迎に、果たして45マイルも先から間違いなく来れるのだろうかとハラハラした。 最近はトムトム（カーナビ）があるから、初心者であってもさすがに道に迷うことはなくなったが、その反面、彼女たち高校生は地図が読めなくなっている。ということは、地図を読む楽しさもまたなくしているわけだ。トムトムが作動しなければ、iPhoneがバックアップしてくれる。というわけで、デジタルネイティブたちの車には地図がのっていない。 空港からの帰り道、娘がウキウキした声で言った。 「パパに聞かせたい曲があるんだぁ」。 「なになに」と私。 「1日に何回もラジオで入るからさ、きっとそのうちに聴けると思うよ」。 しばらくして、 聞き覚えのな

見込み客に「見つけられる」ためのマーケティング ARF（全米広告調査協会）の“Audience Measurement”や、AAAA（全米広告業協会）、ANA（広告主協会）のような業界団体が行うイベント、WOMMA（クチコミマーケティング協会）が行うイベントなど、アメリカでは数多くの業界イベントが開かれている。レガシーで大きな業界団体のイベントに対して、デジタルを中心とした新しい業界のイベントについては、当初は小さかったものが徐々に大きくなっていき、数千人規模のイベントに成長することがある。日本でも開催されるようになった ad:tech も最初はそれほどの巨大イベントではなかったものの、例えばサンフランシスコ会場ではappleのWWDCの会場と同じ場所を使うぐらいになっている。 必ずしも日本のデジタル領域のマーケティングが「遅れている」とは思わないが、しかし明らかにマーケティングの次の潮流

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さて、今回はメディア運営のエコノミクス（事業運営に関する計数構造）の話です。特にウェブメディアは、「ページビュー」という指標がほぼそのまま「通貨」になるような共通概念となってしまっているので、メディア編集者にとっても、事業全体の運営について数値に基づいたビジネス感覚を持つことが大変重要になってきます。より具体的にいうならば、追加で「1ページビュー獲得するために、何円のコストをかけられるのか？」ということについて、プロの（ウェブ）編集者ならば、必ず意識すべき基本姿勢になります。 私が愛読する「創刊男の仕事術」を書かれた、リクルートの大先輩である、くらたまなぶさん流に言うならば、メディアの立ち上げに必要なのは、「ロマンとソロバン」だそうですが、今回のコラムは、ソロバンに関する話です。 メディア運営もビジネスですから、得られる売上が費用を長期的に、上回っていくことができなければ、必ず継続不能にな

住宅・不動産や旅行、就職・転職など、数多くの情報サイトを運営し、インターネット広告への出稿量も国内最大規模を誇るリクルート。アドサーバーを自社運用することで、広告配信の最適化に効果を挙げている。アドネットワークの活用について友澤大輔氏に聞いた。 （「宣伝会議」7月1日号に特集「テクノロジーが創造する新しい広告市場――アドネットワーク最新動向」を掲載） 第三者配信の活用で運用効率化 リクルートでは４年前から、第三者配信のアドサーバーを自社で運用して広告配信を行っています。広告主によるアドサーバーの運用は米国ではすでに一般的ですが、日本ではまだ少ないのが現状です。 そもそも第三者配信に切り替えたのは、掲載までのスピードアップが大きな要因でした。広告会社に原稿を渡して媒体社のアドサーバーから入稿するという従来の方法では、チェックなども含め掲載までに１～２週間かかるのが普通です。ところが、同じクリ

オンライン（ネット）とオフライン（リアルな暮らしやリアルな買物やサービスの利用）は、スマートフォンの登場によって、その距離が変わって来ました。日本ではパソコンの普及によりウェブサイトへのアクセスが高まり始めた頃、テレビCMでは「つづきはwebで！」と言うキャッチ・フレーズによって、マス・メディアからネットへ視聴者を導くことが始まりでした。今、国内の流通小売業の売上が年々減少する中で、O2O（Online to Offline）への取組みが大きな課題になっています。スマートフォンやタブレット端末などネットによる買物環境が日本よりも早く進む米国の流通小売業での展開をハカり、これからの日本のプロモーションについて考えたいと思います。 米国流通小売業における O2Oの取組みについて。 まず、このコラムでも以前スマートフォンの国内の普及率について触れました。米国では約46％が、日本では約13％と言わ

2010年よりO2O（オー･ツー･オー、Online to Offline）という言葉が広く使われてきている。昔はクリック・アンド・モルタルなどとも呼ばれていたのではあるが、これはWeb担当者Forumによるとインターネットなどオンラインのネット上（オンライン）から、ネット外の実地（オフライン）での行動へと促す施策のことや、 オンラインでの情報接触行動をもってオフラインでの購買行動に影響を与えるような 施策のことを指すということである。モバイルによるマーケティングが広まっている中で米国をはじめ様々な企業が直接顧客に来店による購買を促している。最近アドバタイムズのコラムでも『オンライン・ツー・オフライン（O2O）は、これからどう近づくか？』の中で米国の事例など2点を紹介しているのでそちらも是非参照いただきたい。 マクドナルドxコカ・コーラxJリーグの三社得意分野タイアップ そのような状況の中

『ブレーン』では佐藤可士和さんが美大生からの質問に答える連載コーナー「美大生からトップクリエイターへの質問」を掲載しています。本記事は、『ブレーン』2012年2月号（連載第7回目）掲載記事の転載です。 連載「佐藤可士和さんに質問」はこちら Q.入社後は全員が同じような仕事をやらせてもらえるのでしょうか? 可士和さんはどのようにチャンスをモノにしていきましたか? （多摩美術大学 グラフィックデザイン学科1年 河野智） A.やりたいことは言葉にして伝える 全員に平等なチャンスなんてない 待っていれば平等なチャンスが与えられると思うのは、大きな間違いです。同期入社であっても、同じような仕事をするとは限らない。少なくともアートディレクター志望者に関して言えば、どの会社でもそうでしょう。特に新人は、自分の仕事を選ぶことなんてできない。入社後の配属によって、あるいは担当するクライアントによって、全く違

東京大学大学院情報学環教授　西垣 通 サイバネティクスは、20世紀最大の知的成果の一つであり、情報、コミュニケーション、メディア、フィードバックといった現代社会のキー概念をもたらした。一方で、大きな誤解も生じている。生命体と電子機械との連続性・同質性の一般的議論として表面的に拡大解釈されてしまったのである。 技術の発達により、情報コミュニケーションが新たな局面を迎える今日、生命体である人間が生きのびるための知として、いま一度サイバネティクスをとらえなおす必要がある。 「スマートフォンと哲学が出会うとき●ソーシャルメディア時代の基礎情報学（1）―今なぜ「基礎情報学」なのか」はこちら 現代知のエース ノーバート・ウィーナー（Norbert Wiener, 1894年～1964年）。サイバネティックスの創設者として知られるアメリカの数学者。ミズーリ州コロンビア生まれ。父親の英才教育と自身の才能に

東京大学大学院情報学環教授　西垣通 明治以降、日本の知識人たちは西欧の知識を科学技術と哲学に分けて受容してきた。それにより効率よく科学技術を取り入れることはできたが、情報技術を扱ううえで欠かせない実践的な思考の技法としての哲学を欠いたまま、21世紀を迎えてしまった。 今日、マンガ・アニメ・ゲームなどが世界中で人気を博す一方で、技術力をもちながら、デバイスやネットワーク・サービスの分野で日本企業が欧米企業の後追いに終始するのは、文系と理系の融合した領域にある情報哲学的思考が不足しているためではないか。両者の垣根を越えた「基礎情報学」は、いまの日本が直面する思考の行き詰まりに風穴を開けるものとなるはずだ。 ネット社会への転機？ Web2.0を提唱したティム・オライリー。米オライリーメディア社の創設者で、フリーソフトウェアとオープンソース運動の支援者として知られる（Photo by Jeff K

クリエイティブ Honda「VEZEL e:HEV」が、ユーザーと全国同時撮影した新Webムービ...

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（以下、DAC）では今年３月、ソーシャルメディア実態調査を実施。その結果、現在の利用実態他、ツイッター、フェイスブック、mixiの各サービスごとのユーザー特性の違いが見えてきた。 ３サービスの利用の重複を聞く設問では、mixiユーザーはmixiのみを利用する人の比率が高く35.8％。そこにツイッターのみ利用（23.1％）、フェイスブックのみ利用（6.4％）が続いた。また３サービスすべてに加入しているユーザーは全体の9.0％であることがわかった。調査を担当した同社、メディア本部・ソーシャルネットワーク部の川下のぞみ 氏は「ひとつのサービスのみ加入しているユーザーは全体の約65％。各サービス利用者の重複は少ないことがわかった」と分析する（グラフ１参照）。 ※クリックすると画像が拡大表示されます。 また、各サービスごとに投稿する理由を聞いた設問ではフェイ

友人のＪｏｓｅｐｈ Ｅｒｎｓｔのポートフォリオより。「ＦＥＥＤＥＲ」はある男の口の中にカメラを入れて、口の中から彼の一日を追ったショートフィルム この連載のおかげか、最近よく「海外で仕事をしたいのですが……」といった相談をいただくようになりました。僕のような人間が個人でお手伝いできることには限界もありますが、もっと多くの日本の優秀なタレントが海外でそのクリエーティブを活かす姿をみたいので、できる限りご協力するようにしています。今回はそんな、ちょっとでも「海外に挑戦したい」と思っている方々に、いま僕の周りで求められている人材や、挑戦するにあたって必要になることをお伝えできたらと思いキーボードに向かいました。 まずひとつ、海外のエージェンシーで働く上で日本と大きく違う点は、こちらでは会社を渡り歩くのが普通だという点です。３年も同じ会社にいると古参となります。もちろん一社に尽くすことにもメリット

伊藤直樹氏、原野守弘氏、清水幹太氏、中村洋基氏、川村真司氏の5人による新会社「PARTY（パーティー）」設立が本日発表された。 5人の共同出資によるクリエイティブラボで、原野守弘氏がCEO（代表取締役）、伊藤直樹氏がCCO（クリエイティブ最高責任者）を務める。「広告領域にとどまらず、Product、Service、Platform、Environment、Entertainmentといった幅広い領域に、クリエーティブ・ディレクションによる革新を提供する」（伊藤氏）としている。 正式な発足は6月1日で、東京・代官山オフィスの他にNYにもオフィスを同時設立した。 URL：http://prty.jp/ ※ブレーン7月号（6月1日発売）に詳細記事を掲載 5人のこれまで主な仕事は下記の通り。 伊藤直樹 元ワイデン＋ケネディ トウキョウ。これまでの主な仕事に「Googleで、もっと。」「NIKE M

米広告会社ジェイ・ウォルター・トンプソン（JWT）日本法人は、06年から毎年発表している、その年の「10大トレンド」の2011年版を発表した。トレンドの内容はJWTニューヨーク本社のトレンド調査チームが、各国の同社プランナーの視点や調査結果と、小売りや、メディア、テクノロジー、学術界などにインタビューしたもの。これに日本の状況を踏まえた視点を加えた。 2011年10大トレンドのキーワードは次のとおり。 「この世のすべてはゲーム」 「急（せ）き立てる経済」 「コミットメント不在の文化」 「食べて、祈って、テクノロジーして」 「脱ハイテク」 「小売店の第3空間化」 「独創的な都市再生」 「衝突する世界」 「超パーソナライゼーション」 「自己管理の外注化」 １．「この世のすべてはゲーム」 ブランドのコミュニティーやコンテンツ、キャンペーンなどへの消費者の関与を促すため、ゲームの仕組みを取り入れて

ロックウェーブ社のモバイル通販ASP「aiship」とも連携、本日より利用可能 株式会社インデックスが開発し、提供しているモバイル広告効果測定統合管理ツール「Mobile Ad Designing（モバイル・アド・デザイニング）」は、従来のフィーチャーフォン、PC に加え、iPhone、Android™などのスマートフォン向けに配信される広告の一元管理に対応し、本日2011 年3 月9 日より提供を開始します。 また、スマートフォン向け広告への対応開始に合わせ、株式会社ロックウェーブが提供するモバイル通販ASP「aiship（アイシップ）」との連携を開始しましたのでお知らせします。 スマートフォン向け広告への対応について インデックスでは、アフィリエイト広告、リスティング広告、純広告など、様々なモバイルプロモーションを一元管理し効果測定を行うことができる総合広告ソリューションツール「Mob